引退（いんたい）は、官職や地位などから退いたり、スポーツ選手などが選手としての身分を離れたりすることである。プロスポーツ選手の他、スポーツを行っている学生生徒らが最終学年となって高校、大学受験、就職活動などで試合出場の機会が無くなり、所属するクラブや部活動から離れることも引退と呼ばれる。プロスポーツの場合、あらかじめ引退が予告されることがあり、その場合、引退試合とされることがある。大相撲の引退においては取組としての引退試合はなく、引退決定後の断髪式が有名である。軍隊の場合は「退役」と呼ぶ。また、本人が活動をやめる前に死亡した場合は“引退”とは表現しない。
スポーツ プロ野球 プロ野球選手が引退する際、その手続きには次のような種類がある。ただし、引退のためではなく、移籍、傷病の治療などを前提にこれらの措置が執られる場合がある。
任意引退 日本プロフェッショナル野球協約（以下、野球協約）の規定により契約期間中または保留期間（契約更改のための期間）中に、選手が希望し、かつコミッショナーにより正当な引退だと判断された場合に成立する日本プロフェッショナル野球協約第59条1項引退のことを言う。
現在の任意引退の場合、日本のみならずNPBと契約協定を結んでいる海外のプロ野球組織（MLB、KBO、CPBL、CNBL）に所属することが出来なくなるが、野茂英雄がメジャーリーグに移籍した際には、まだ他国のプロ球団については規定がなかったため、日本において任意引退選手となって移籍している（国内他球団に自由移籍させないための措置）。この他に練習生制度がありかつ支配下登録選手が60人までしか認められなかった時期には、長期間の故障の治療期間や、外国人枠を超過した際に出場の見込みがなくなった外国人選手を登録外扱いで残留させる場合や、マイナーリーグに野球留学をする際に任意引退選手公示されることは珍しくなかった。日本ハムの河野博文は、ケガによる一時的な任意引退選手公示を戦力外通告だと勘違いし失踪して騒動となったが、この騒動も一因となって、練習生制度廃止および支配下登録選手70人につながった。
任意引退した選手が現役に復することも可能であるが原則として任意引退は選手の希望によるものであるため、プロ野球界に復帰する場合には最終所属球団に復帰しなければならず、他球団に復帰する場合には最終所属球団の許可が必要とされていたが現行規約では期間経過により該当しなくなる。
また、実質的な戦力外通告など、必ずしも本人が望まない引退であっても、翌年にチームスタッフ（コーチ、バッティング投手、ブルペン捕手、スカウト、スコアラーなど）として契約することが決まっている場合などでは、他球団と交渉させないために任意引退選手公示する場合がある。松本匡史は、戦力外通告後に言われるがまま任意引退公示を受け容れたために他球団の移籍が認められず、後悔の念を述べているhttps://hochi.news/articles/20180109-OHT1T50056.html?page=1。逆に自らの意思で引退を決断した選手でも、引退後の活動に制約を受けることのないように自由契約が選択されることが近年は多くなっており、2020年は藤川球児など引退試合を行った選手全員が自由契約を選択し、任意引退公示はチームスタッフになる國場翼のみであった。
1999年の規約変更によりプロ野球選手であった者がアマチュア野球の選手・指導者に転身するためには最終所属球団からの自由契約となる必要があるため、任意引退後に改めて自由契約公示がなされる場合がある。そのような選手には1979年の外木場義郎（2004年に広島東洋カープから自由契約公示）、1985年の定岡正二（2006年に読売ジャイアンツから自由契約公示）、2005年の初芝清（2006年に千葉ロッテマリーンズから自由契約公示）などがいる。
さらに2009年の野球協約改正により、2009年以降の任意引退選手は任意引退公示の年の12月2日より3年間経過した場合は自由契約扱いとなることとなった（2022年度野球協約によれば「最初に全保留選手名簿へ記載された時点から3年を経過した時点」の以後に自由契約選手とみなされる。）日本プロフェッショナル野球協約第67条第3項。ただし、日本ハム監督新庄剛志（2006年引退、2019年にチームから自由契約公示）など、2008年以前の任意引退選手には適用されない。
自由契約 野球協約の規定により、球団との契約を解除されたり、球団が保有権を失った選手のことを「どの球団とも自由に契約できる選手」という意味で自由契約選手という。この自由契約選手になることそのものが即座に引退に直結するものではなく、いずれの球団であっても自由に契約を結べる選手であるということに過ぎない。しかし、球団と翌年も契約することを望む選手側からすると、自由契約は当該球団からの放出を意味するため、クビ・戦力外の意味で「自由契約」という表現が用いられることもあるhttps://president.jp/articles/-/49273?page=1。
自由契約公示後、選手がどの球団とも契約を結べなかった場合には、実質的に引退となることから、その時点で現役続行を諦めて引退を発表することも多い（任意引退公示に切り替わるわけではない）。もちろん、現役続行を目指してその後契約を勝ち取る例も珍しくない。
シーズンオフの自由契約は、基本的に保留選手名簿に記載されないことでなされる。日本プロ野球においてはシーズン終了後に球団が次年度も引き続き契約する意思のある選手のリストである保留選手名簿をコミッショナーに提出し、12月2日にコミッショナーはこれを公示するが、この名簿から外れた場合、自動的に自由契約選手となる。ただし、各球団はこの保留選手名簿の提出、コミッショナー公示に先立って当該選手に対して次年度は契約を結ばないことを告げる戦力外通告を行っている。これは日本プロ野球選手会との協定によるもので、保留選手名簿の公示される12月2日以前にトライアウト、入団テストなどが行われることが通例であるため、公示までに契約を結ばないことを明らかにすることで当該選手が翌年も他球団に所属できる可能性を残すためである。
契約更改の際に減額制限を超えた年俸が提示された場合、選手側からその契約を拒否すれば、球団が当該選手の保有権を失うため自由契約となる。他方で、減額制限内で契約合意に至らず退団する場合、球団は保有権を失わないため任意引退となる。
また、自由契約選手公示を行うことはシーズン中であっても可能であるが、その場合にはトレード禁止期間であってもこの自由契約選手公示を行うことで実質的にトレードが行えるようにならないよう、自由契約選手公示に先立ってウェイバー公示される。この公示後の7日間、下位球団から順に当該選手の契約譲渡を受ける権利を有することになり、どの球団も契約する意思を示さなかった場合に限って自由契約選手となる。
なお、英語においては自由契約選手もフリーエージェント（Free Agent）と表記されるが、これはいわゆるフリーエージェント制度によるものとは別個のものである（選手が「自分の意志で」自由契約を宣言できるのがフリーエージェント制度）。
失格選手 失格選手とは、野球協約により日本野球機構（NPB）の構成員たる資格を失った選手を言う。失格選手には有期、無期、および永久の三つがあるが、このうち永久失格選手は原則として処分が永久のもので、無期失格選手となった場合も資格を失っているため、必然的に退団を余儀なくされ、長期間のブランクになるため事実上の引退となる。
永久失格となる要件としては、所属球団を故意に敗れさせる敗退行為（八百長）などが挙げられており、これにより引退した例としては1969年から1971年の間に起こった黒い霧事件によって永久失格となった6人の選手（下記参照）がある。永久失格は一般には「永久追放」といわれることが多い。
なお、2005年までは永久追放された場合には現役に復する余地がなかったが、2005年（平成17年）の野球協約改正により、処分より15年が経過し、改悛の情が認められる者については処分を未来に向けて解除する条項が新設された。このため現在では失格選手となった場合であっても現役に復する余地はあるが、この規定自体、黒い霧事件で永久失格となった池永正明について当時の所属球団西鉄ライオンズや後継となった西武ライオンズ、福岡ソフトバンクホークスのOBやファンから名誉回復運動が起こっていたことに対応したもので、これにより現役に復した選手はいない。
また、無期失格の選手も2005年の改正により、5年の経過後に永久と同様当人の申し出があればコミッショナーの判断により失格を解除できる。また、後に期限が設けられる余地がありその場合はこれによらずとも復帰できる。ただし解除された実績は無い。
無期または永久の失格処分を受けた選手は任意引退と同様の扱いとなる（処分時の所属球団が保有権を有することとなる）。よってNPBだけでなく、NPBと契約協定を結んでいる海外のプロ野球組織とも契約を結べない。また日本の独立リーグや日本野球連盟が管轄する社会人野球では自由契約の選手しか登録実績がない。新聞社専属の野球評論家、放送局専属の野球解説者についても、失格選手となった者は採用しないという紳士協定がある。またアメリカの独立リーグやヨーロッパのリーグでの活動も可能であるがそのような選手は存在したことがない。さらに学生野球資格回復研修会の受講も禁じられる。このため日本国内では事実上、NPB管轄外のマスターズリーグでのみ失格選手の現役続行が許されるが、そのマスターズリーグも復権した池永がグラウンドに立ったという事実を作るために設けられたものであり、2010年（平成22年）以降リーグとしての活動が休止状態となっている。
過去に適用された選手 選手名理由処分内容備考永易将之八百長への関与永久追放池永正明永久追放35年後に解除、球界復帰与田順欣永久追放益田昭雄永久追放森安敏明永久追放小川健太郎オートレース八百長に関与永久追放葛城隆雄3か月間の有期失格失格期間後に自由契約桑田武3か月間の有期失格失格期間後に自由契約高山忠克失踪無期限失格バール・スノー無断帰国無期限失格小林浩二不祥事（犯罪）無期限失格福田聡志野球賭博への関与 無期限失格笠原将生無期限失格松本竜也無期限失格高木京介 1年間の有期失格解除後、前所属の巨人に復帰 類似の概念に資格停止選手がある。
支配下選手登録抹消 支配下登録にある選手がそのまま死亡した場合、支配下登録を抹消する。これは当該選手がすでに死亡しているための措置であり、引退とはやや趣旨の違うものである（相撲やプロレスと異なり「各球団の支配下登録選手名簿」が存在するため、それから抹消する手続きが必要となるもの）。
大相撲 大相撲においては、力士が現役を退くことの表現は現在では「引退」に統一されている。引退した力士は、引退届を提出してから最初の番付編成会議において反映されて、番付から除かれる。そのため引退届の提出が番付編成会議から番付発表までの間であった場合、原則的には引退した後であっても番付に名前が残っている状態のままである。
引退力士のその後については、次のようなパターンがある。 日本相撲協会に残るパターン 元関取で一定の条件（具体的には年寄名跡#襲名条件を参照）を満たす場合、年寄名跡（年寄株）を取得する（あるいは現役時に既に取得している）ことにより、年寄となって日本相撲協会に残ることができる。 原則として最高位が十両または幕下（最高位が平幕・三段目の事例もあり）の場合、若者頭または世話人となって日本相撲協会に残ることができる。ただし実際に若者頭・世話人となるのは、特に適格と認められる者から新規採用を行うものとされていることもあり、引退した元十両・元幕下全体から見るとその比率はかなり少ない。 行司・呼出・床山としての入門については、初めからこれらの職種として日本相撲協会に入門するのが原則であるが、引退した力士が呼出・床山に転向することも可能である。事例は呼出#元力士の呼出・床山#元力士の床山を参照。 元関取か否かに関わらず、上記に該当しないパターンとして、引退と同時に日本相撲協会を去るパターンがあり、最高位が十両以下の力士のほとんどはそのパターンとなる。
かつては、現役力士として取組に挑むことを辞めても、引き続き年寄として角界に身を置く場合を「引退」と表現し、現役を退いて若者頭、世話人に就いた場合や、現役を退く力士や停年前の親方等が角界から離れる場合を「廃業（はいぎょう）」と呼んでいた。公式には1996年（平成8年）11月17日以降、その後の去就に関わらず現役を退くことを「引退」、親方を停年前に辞めることを「退職」と表現するように改めた。そのきっかけは、同年10月に現役中だった旭道山和泰が突如衆議院議員立候補を決意、当時の境川日本相撲協会理事長に廃業届を提出した時の「廃業」の語感・イメージが悪く、今後「廃業」する力士が第二の人生を歩むのに支障があると判断されたためとされる風化させるな 大相撲事件史(4/15ページ) JIJI.COM 2022年07月12日18時00分 (2022年8月10日閲覧)。ただし、週刊誌報道などではそれ以降も俗称として「廃業」の表現が用いられることがある大相撲「年寄株」の不透明な売買実態 「金銭等の授受」禁止なのに「売りました」と親方未亡人が証言、八角理事長も了承 NEWSポストセブン 2023年5月30日。なお、このほかにプロ野球の失格選手に相当するものとして「解雇」「除名」がある。解雇は理事会の決定によって可能で、近年では琴光喜啓司・若ノ鵬寿則らの例があるが、除名は2014年までは全年寄・力士代表・立行司の4分の3以上の賛成、それ以後は外部有識者と正副理事職に就いていない親方の中から選ばれた代表者で構成する評議員会の特別決議が必要で戦後適用された例がない。 戦前までは脱退や素行不良などを理由に除名されるケースも珍しくなかったが、当時は一定期間を経て除名処分が解除されて現役復帰を果たすことができるなど現行制度と比べて格段と穏当な処分であり、戦前までの除名は公式の懲戒処分として記録されていない。
関取および元関取が引退した場合は、即日発表され、その日に取組が組まれていた場合は不戦敗となるが、その日から先は休場と扱われず、星取表も記録されない(引退発表は番付編成会議後にも改めて行われる)。休場中に引退した場合は、星取表の「や」の印がそこで途切れる形となる。琴欧洲や琴奨菊、照ノ富士のように、休場届を出して休場し、その翌日に引退届を提出したため、星取表に「や」の印が付かず、星取表上出場期間中に休場届を提出せず引退したケースと区別が付かなくなったケースもあり、また珍しいケースでは玉春日が2008年9月場所の千秋楽に引退を表明した際、審判部に割から抜いてもらうことを願い出て「不戦敗なしの引退」となったケースもある。プロ野球に見られるような「引退を公表した上で『引退試合』と銘打った公式戦に出場」ということは大相撲では滅多にない。これは「死に体になった人間が出るのは相手に失礼」ということからであり、大鵬や小錦などの例が有名である。琴ノ若や潮丸のように師匠の停年をもって引退して部屋の後継者になることが確定している場合でも、実際に引退表明するまでは決して「師匠の停年で引退」とは公言しないのが普通である。対して最高位が幕下以下の力士の場合は、場所前や場所途中に引退した場合であってもその時点では公式発表されず、その時点以降は星取表も休場扱いとなった上で、番付編成会議後にまとめて発表される。近年では幕下以下の力士や関係者が場所前にSNS上で引退を公言しながら土俵に上がるケースが増えている。相撲記者の門脇利明は2023年5月場所前に某部屋のおかみがTikTok上に所属力士の同部屋限りでの引退を発表する動画を投稿したことに対し「部屋関係者は、もう少し慎重になってほしい」と苦言を呈している『相撲』2023年6月号 p.130。
本場所で「引退取組」をしない代わりに、幕内を30場所以上務めた力士に対しては花相撲である引退相撲が行われる。力士の後援会などが主催し、ふれ太鼓、相撲甚句、髪結い実演、横綱土俵入り等、1日に渡って盛大な催しとなる。その内最も有名なものが断髪式で、力士の大銀杏を交替で多数の関係者・親族・知人などが少しずつ鋏で切り取り、最後に師匠が止め鋏を入れて完全に切り取る儀式である。また横綱の場合は断髪前に最後の横綱土俵入りを行う。また、現役時代の好敵手や息子を相手にして実際に相撲を取ることもある。
行司でも停年退職すると引退相撲が行われることがある。特に立行司は軍配を次の立行司に継承させる儀式を行うために開催することが多い。
なお、大相撲の場合は他のスポーツ競技と異なり、引退届を提出した場合、二度と現役に復帰することはできない。これは1951年末に増位山大志郎が現役復帰を希望した際に「引退相撲を終えているのに筋が通らない」と力士会で否決され、現役復帰が認められなかった事例によって証明されている。
一方、引退届は部屋師匠から相撲協会執行部に提出されて初めて有効となるので、引退届が協会に受理されない間は（極端な例として、スカシ行為におよび音信不通になっても）現役力士を続行する権利は残る。一度は関係者に引退の意思を示したものの、引退届が提出される前に撤回し現役を続行した例も多々存在する。2019年3月場所では元十両で当時三段目に在位していた飛天龍が13日目の取組後に引退を表明し、断髪式の会場・日程まで決定していることが報道された元十両の飛天龍が引退 在位２場所、体力の限界 サンケイスポーツ 2019年3月22日が諸事情により引退届は提出されず、5月場所の全休を挟んで7月場所に出場。結果として引退がメディア上で公となった力士が再び土俵に上がる異例の事態となった。飛天龍はその後も2020年11月場所まで土俵に上がり続けた。 また、引退届が提出されても協会が受理しないケースもある（2020年7月場所後の阿炎、2021年5月場所後の朝乃山、共に不祥事を起こしたため）。この場合、引退届は協会預かりとし、再び問題を起こしたら有効になるとしている。 このため、大相撲では、解雇・除名による協会員資格の喪失はあるものの、プロ野球で言う自由契約に相当するものはない。
因みに、貴闘力の現役時代は日本相撲協会も情報化が進んでいなかったため、引退した無名の元力士が既に引退していることを黙って他の部屋に不正に再入門した、ということも相当数あった【悪習】入ったら最後！移籍できない相撲部屋 全てはダメな親方の為 貴闘力部屋 2022/08/19 (2022年9月17日閲覧)。
プロサッカー サッカーの場合、引退と定義する一つのケースとして日本サッカー協会（JFA）への選手登録を取り消した場合が挙げられる。これは野球や相撲、ボクシングと違いプロとアマチュアの垣根が低いためであり、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）以外の国内クラブでの活躍により再びプロ選手となることもよくあるからである。
選手が引退をするケースには、本人の意思により契約を更新しない場合と、所属クラブから11月末までに来季契約をしないという通知（いわゆる「0円提示」）が出される場合がある。前者はプロ野球における「任意引退」、後者は「自由契約」に類似するが、保有権は生じない。
選手によってはその後、日本サッカー協会による「移籍リスト」に掲載されてトライアウトなどにより自由に所属先を探すことになるが、リストの有効期限内に引退となるケースも多い。また、協会への登録は残したまま所属不定のために事実上「引退」となるケースもあり、翌年のトライアウトには「所属なし」の選手として参加することも多く見られる。
プロバスケットボール 2016年に発足したBリーグでは、Bリーグ規約の規定により前所属との契約満了または解除され、いずれのクラブと選手契約を結んでいない選手を「自由交渉選手」といい、それらを登録する「自由交渉選手リスト」と呼ばれるリストが存在する。リスト公示されると、いずれのクラブとも自由に契約を結ぶことが可能になるが、引退する場合も宣言後にリスト公示される必要があり、自由交渉選手となって次のシーズン開幕までにいずれのチームと選手契約しなければ引退となる。
かつて存在した日本バスケットボールリーグ（JBL）および日本バスケットボールリーグ2部機構（JBL2）には「引退選手リスト」が存在し、同リストに公示された時点で引退とされていた。なお、引退選手リストに登録された場合、最終所属を除いたJBLおよびJBL2のチームに1年間は選手登録できないことになっていた。プロ野球の任意引退と似ているが、JBLおよびJBL2以外のチームは選手登録が可能であったため、引退選手リストに登録されても実業団やクラブチームなどでのプレー、海外移籍など現役を続ける場合もあった。また、これとは別に存在し「移籍選手リスト」に登録されて移籍先が決まらなかった場合に引退とされていた（ただし引退選手リスト同様の制限は課されなかった）。後身たるナショナルバスケットボールリーグ（NBL）およびナショナルバスケットボールデベロップメントリーグ（NBDL）では「自由契約選手リスト」に一本化された。NBAではマイケル・ジョーダンように「引退→復帰」を繰り返した選手もいる。
プロボクシング 日本のプロボクサーの場合、日本ボクシングコミッション（JBC）によるボクサーライセンスが失効された時点で引退とされる。ただしあくまで国内でのライセンス失効（国内引退）であり、海外で資格を得れば当該国で選手活動を行うことができる。そのため、JBCライセンスを失効しても海外で現役を続行あるいは復帰する選手も少なくない（山口賢一、井岡一翔、高野人母美、赤林檎など）。ただし、JBCと協定を結んでいる海外コミッションにおいて、JBCライセンス失効済の選手はJBCの許可なく公式戦に出場することができない。また海外では、「エキシビションマッチ」のように復帰することがある。辰吉丈一郎は明確な「引退宣言」がなされていないものの長期間に渡り選手としてリングに上がることがなく、事実上の引退状態となっている。日本のプロボクサーがライセンス失効となるケースは以下の通り。
引退届 所属ジムに引退の意思を告げた後に、JBCが定める「引退届」をジム経由でJBC事務局に提出し、それが受理されてライセンス失効となる。選手自らの意思で引退する場合にこれが適用され、大半のボクサーはこれに該当する。一方で成績不振や傷病などを理由にクラブオーナーあるいはマネージャーから引退を勧告されることもあるが、この場合も引退届提出が原則となる。ただし、ほんの一部ではあるが、引退届を提出せず期限を待って自動的に失効となった選手も存在する。また、このルールで一度ライセンス失効になった場合でも、JBCがライセンス再付与を認めれば現役復帰が可能となり、再度プロテストで合格して現役復帰した選手も存在する。
37歳定年制 1980年代に規定されたが、2023年7月に廃止。原則的に37歳の誕生日で自動的にライセンスが失効された。世界王座経験者では辰吉丈一郎（国内引退）、内藤大助、富樫直美、花形冴美がこれを適用した。 2001年のルール一部改正により、現役のチャンピオンは王座から陥落するまで、また、トーナメント戦に出場している者はそのトーナメントで優勝・敗退するまでライセンスの失効は猶予される（最初に適用された選手は寺地永）。 2003年のルール一部改正により、WBA、WBC（2013年からはIBF、WBOも加わる。以下主要団体）認定の世界王者、OPBF認定の東洋太平洋王者、WBO認定のアジア太平洋（WBO-AP）王者（2017年より）、あるいは日本王者となったキャリアを持つ者、主要団体認定の世界タイトル挑戦経験者、そして現役の世界ランカー（主要団体の15位以内）に限り、37歳を過ぎても試合に出場することができる。JBC非公認王座（マイナー団体の世界王座、OPBF・WBO-AP以外の地域王座など）は適用外（JBC公認ユース世界王座は不明）。ただし、この特例の申請はその選手の最終試合から3年以内とし、コミッションドクターによる特別診断をパスすることが条件となる（特例を適用された選手には西澤ヨシノリ、リック吉村、嶋田雄大、湯場忠志、石田順裕、内山高志らがいる）。 2008年に女子の公認を始めた際に同年に限りプロテスト受験資格年齢を条件付で撤廃したため、猪崎かずみ、池山直ら37歳を超えてデビューした選手も存在する。また、2011年からは年齢不問でボクサーライセンス取得の権利が得られる「プロトライアルマッチ」が開始されており、つのだのりこらが37歳を超えてデビューしている。 2016年には定年の近い日本ランカーが多い現状を考慮し、経過措置として日本ランカーにも特例を適用することを決めた。女子についても日本ランキング創設後の2018年からは、それまで重大事故が発生していないこと等を考慮し、上記の経過措置とは別に日本女子ランカーにも特例が適用されることになった。 この年齢規定は日本国内の選手のみならず、海外から試合のため来日する選手にも同様に適用されていた。2018年に亀田興毅が引退試合のためにボクサーライセンスを再取得したが、対戦相手として来日したポンサクレック・ウォンジョンカム（当時40歳）がJBCの年齢規定に抵触したため、公式戦としては行えずエキシビション扱いになった。 2023年7月19日のJBC理事会において、35歳以上のライセンス更新あるいは再交付に当たり特別診断をパスすることを条件に年齢上限が撤廃された。
引退勧告 脳内出血や網膜剥離を起こして完治せず再発の可能性が高い、あるいは失明のリスクがある、開頭手術を受けた選手など網膜剥離完治は現役認める スポーツ報知 2013年4月4日、健康上重大な問題が発覚し、競技の継続が困難になった場合、JBCから引退勧告を受けることになる。コミッションドクターによる検査結果を踏まえて勧告を出すことが多い。また、ライセンス更新時の健康診断で同様の異常が見つかった場合、ライセンスの更新がなされない。世界王座経験者では平仲明信、鬼塚勝也、竹原慎二、山口圭司、重岡銀次朗がこれを適用した。 2013年3月までは網膜剥離の完治者であっても、厳重な医療診断の上で、世界戦または世界戦に準じる試合のみ出場が可能とされていた（辰吉丈一郎がこの特例を受けた）。 2021年12月9日の規定変更により、頭蓋内出血と診断された選手のうち、再発の可能性が健常者と変わらないと判断された場合は、条件付きでライセンス再発行の申請を認めることになり、これを受けて山中竜也が現役復帰を表明した。
ライセンス取り消し プロ野球における失格選手に相当する。JBCルールに違反し、日本国法律に抵触し、その他ライセンスを交付される資格に欠けると裁定された場合、JBCライセンス取り消し、あるいは更新時の場合は更新を認めないことになる。この場合は、ボクサーのみならずトレーナー・オーナー・プロモーター・マネージャー・セコンドなどJBCから給付されるすべてのライセンスが対象となる。 これに該当する要件としては社会的に許されざる悪質な不祥事や不正行為・契約違反がある。不正行為としては八百長やドーピングなど。契約違反の一種として、JBCが認めていない選手権や他の格闘技の試合出場等に伴う処分もある（西島洋介山などが該当）。 剥奪には至らない要件に対する処分として無期限ライセンス停止がある。ピューマ渡久地の場合は後に処分解除され復帰を果たしたが、多くの場合は保住直孝や大串尋人のように処分解除とならず引退を余儀なくされる。
ライセンス抹消 現役時に死亡した場合、その時点でボクサーライセンスを抹消することになる。当該プロボクサーが死亡しているため、ライセンスを失効させる必要が生じた上での措置であり、大場政夫などが該当する。
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