授業評価（じゅぎょうひょうか、）は、学校における授業の内容についての総合的な評価である。大学など高等教育機関では主に学生を対象として、授業の内容についての評価や意見を求めるアンケート形式で実施される。教員が学生に授業内容の評価を求めることで、自身の授業の問題や課題を知り、よりよい授業を行えるようにすることが主な目的とされている。
概要 授業評価アンケートは、学生の立場から授業の内容や学習経験について評価や意見を求めるものである。日本の大学では、授業改善を目的とするファカルティ・ディベロップメント（FD）の取組の一つとして実施される。大学設置基準第11条第2項は、授業の内容及び方法を改善するための組織的な研修及び研究を大学に求めている。
授業評価アンケートの実施方法には、一連の授業が終了する学期末に、出席している学生にマークシート形式で回答させるものがある。設問内容は、教員の授業の技量と学生の満足度、授業に対する学生の興味と意欲、授業外の活動、シラバスの評価など多岐にわたり、この授業評価アンケートの結果を教員の評価に使用している大学もある。アンケートの実施頻度、使用するツール、設問についても共通の規定があるわけではなく、各大学独自の形式で行っている。
また、教員評価に授業評価が使われる場合もある。教員評価に「学生による授業評価」の結果を用い、優れた評価を得た教員を表彰する大学も存在する。
歴史 アメリカでの誕生と発展 学生による授業評価は、アメリカの大学で始まった取り組みである。その歴史は1920年代にまで遡り、1930年代のマーケットリサーチの普及が学生用の質問紙に大きな影響を与えたと言われている。
一方で、1960年代後半の学生たちが最初に取り組んだという説もある。取り組みの起源には、「これまで大学・教員が無制限に行使してきた権限に対し、授業料を払っている学生の「消費者」としての権利を認めるべきではないか」という主張があった。これは「消費者」として、授業という商品を査定し、粗悪品を淘汰することが目的だった。この動きは、アメリカにおける公民権運動や女性解放運動と時期を一にしており、自分の研究にしか興味がなく学生を育てようとしない大学教員の傲慢・怠慢への批判から、学生たちが授業を評価することを始めたことに端を発する。
学生による教員の評価が本来の目的であったが、導入したところ教員の勤務状態を把握することができたため、企業における経営管理が大学にも広まった現在では、大学による教員の評価の資料としても使用されている。
日本における歴史 日本においては、1974年に国際基督教大学(ICU)が、アメリカから帰国した心理学の教員の呼びかけによって最初に始めたと言われている。その後、平成に入って大学審議会の中で「ファカルティ・ディベロップメント」の必要性が唱えられるようになると全国の大学に広まり始めた。当初は「学生の意見を聞く」こと自体に抵抗を感じる教員も多く、普及には時間を要した。しかし、2000年代から2010年代にかけて実施校は増加し、大学に限って見ると2005年度は508大学（約71%）であったのが2009年度は599大学（約80%）に、2014年度には752大学（約98%）にまで達した平成30年度の大学における教育内容等の改革状況について（概要） 文部科学省、2020年10月5日。
2005年に大学評価・学位授与機構が施行した大学評価基準では、基準9「教育の質の向上及び改善のためのシステム」において、授業改善と合わせて授業評価が盛り込まれている。
近年では、大学だけでなく中学校や高校でも生徒による授業評価が行われることが増えている。東京都教育委員会では、2004年から全都立高校で生徒による授業評価を実施している。
評価の目的と実施時期 授業評価には、授業の改善に役立てる形成的評価と、教育活動の実績や有効性を判断する総括的評価という目的の区別がある。授業途中に学生の意見を収集する方法では、その学期の授業が進行している間に内容や進め方を調整できる。学期末に収集した意見も、結果を教員に伝え、次回の授業改善に反映するために用いられる。
手法 学生アンケートは、学生が授業をどのように経験し、受け止めたかを把握する資料となるが、それだけで教員の教育活動全体を評価できるわけではない。また、同僚や訓練を受けたオブザーバーに授業を観察してもらうこともある。授業参観、教材の確認、ビデオ撮影などの方法も重要である。
学生への質問内容の例として、は次のような項目を挙げている。 学生の自己評価（出席状況、授業態度、自主学習） 教育施設・設備 評価方法の適切さ 授業の進度 黒板・ビデオ等の使い方 テキスト・配布の適切さ 質問や発言への対応状況 授業のわかりやすさ 話し方 授業の準備状況 シラバスと実習の授業の関係
この中でも、「授業のわかりやすさ」「話し方」「黒板・ビデオ等の使い方」「学生の自己評価」は8割近くの大学が用いているとは述べている。
学生は質問に対し、「とてもよい」「まあよい」「ふつう」「あまりよくない」「よくない」といったような5段階評価などで回答する。自由記述欄が設けられる場合もある。
授業評価が行われる授業のみを特別な方法で行ってしまうと、学生が普段と違うと評価してしまい、正確なデータを得ることができない。そのため、授業評価を行う日は普段通りの授業を行うことが重要である日本大学FDガイドブック 日本大学、2023年12月30日閲覧。。授業評価を行う日は、授業改善が目的であれば学期途中が望ましいが、昇進など人事面の目的がある場合は学期末でなければならないと、のピーター・セルディン名誉教授は述べている。また、のエリザベス・ミラー准教授は、「学期末のもの」「学期途中のもの」「自己評価のもの」といった3つの授業評価による包括的評価によって、偏りを防ぎバランスの取れた評価になると述べている。
記名式のアンケートでは責任を持って回答することが多い反面、本音を回答しない可能性もある。無記名式ではその逆の傾向になるため、それぞれ長所・短所があると言える。
結果の活用とフィードバック 授業評価は、回答の集計だけでなく、その結果を授業改善に結び付ける過程を含む。学生による評価、同僚教員による評価、授業担当者の自己評価を照らし合わせ、多面的に検討する方法がある。学生へのフィードバックでは、寄せられた意見の主な内容、変更する点とその理由、対応できない要望がある場合の理由を説明することが勧められている。
国内の実施例として、東北大学工学部は半期ごとに各講義で授業評価アンケートを行い、2020年度実施分から、アンケート結果、担当教員の改善案のまとめ、工学部教務委員会の分析結果を学内ネットワーク向けに公開している。
傾向 安岡（2007）、押木（2016）などが紹介した研究や調査では、例えば次のような傾向が報告されている。 専攻分野以外の必修科目よりも、自主的に選択した科目や自分の専攻分野の必修科目の方が評価が高い。 年齢、成績、在学年数、学力などと授業評価の間には、ほとんど、あるいはまったく関連性がない。 使用したメディア（スライドなど）の良し悪しよりも、授業自体の内容や方法の方が評価に大きな影響を及ぼす。 文系（人文科学）よりも理系（物理科学）の授業の方が低く評価される傾向にある。 教員の教員歴や研究業績と授業評価は無関係である。また、教員の地位の高低と評価に関しても関係はないが、教員はTAよりも高く評価を受ける傾向がある。 評価の高い教員が担当した学生は、他の学生に比べて最終試験の得点が高い傾向にある。
課題 学習成果との関係 学生による授業評価と学習成果との関係は、研究上の検討課題となっている。従来のメタ分析には両者の正の相関を報告したものがある一方、Uttlら（2017）は、同一科目の複数クラスを比較する研究のメタ分析で、事前の学力や小規模研究の影響を考慮すると、授業評価の評定と学習成果との有意な相関は認められなかったと報告した。
結果の解釈 結果を解釈する際には、回答者数と回答率、授業規模や履修段階などの条件を考慮する必要がある。平均点だけでなく、設問別の回答分布や自由記述、複数の授業・学期にわたる傾向を検討する方法が勧められている。少数の回答や平均点の小さな差から、教員の教育活動について強い結論を導くことには限界がある。
匿名性への配慮 学生が率直な意見を述べられるよう、匿名性に配慮した収集方法が採用される。例えば、カーネギーメロン大学の授業途中のフィードバックに関する資料では、氏名などの識別情報を収集しないことに加え、少人数授業では属性情報から回答者が推測される可能性にも注意を求めている。
関連項目 評価 - 評定 成績評価 - 授業評価 - 学校評価 ファカルティ・ディベロップメント 形成的評価
参照資料