トランス女性（トランスじょせい・）は、出生時には男性と割り当てられたものの、女性としての性同一性をもつトランスジェンダーの女性を略した言葉である。トランスジェンダー女性とも呼ぶ。「MtF」（「Male to Female」の略称）とも表現する。
概要
トランス女性は、性同一性（ジェンダーアイデンティティ）が、出生時に割り当てられた性別である男性と一致しない一方、女性としての性同一性を持つ。性同一性とはある程度の一貫性や継続性を伴うものであり、自称によるものでもなく、また、一個人で好きなように性同一性を選択できるものでもない。従って、任意の男性が「今日から女性だ」と考えたり宣言することで、すぐさまトランス女性となるわけではない。逆に、トランス女性のことを「元男性」などと呼ぶ向きもあるが、これは不適切であるとの指摘がある。
性別適合手術を考える者ならびに実施した者は「トランスセクシュアル女性（トランスセクシャル女性）」と呼ばれる。ただし最近ではトランスセクシュアルより広い意味を持つトランスジェンダーの方がよく用いられているのが現況である。
「MtF」という表現もトランス女性と同義であるが、性別二元論的であることと、医療化を強化しているとみなされる場合があることから、「MtF」の使用は推奨されないとする立場も存在する。
トランス女性とよく似た言葉に「トランスフェミニン」がある。トランスフェミニンとは、出生時に男性に割り当てられた（「Assigned male at birth」の頭文字をとって「AMAB」とも呼ぶ）ものの、自分を女性であると認識している人々を指す包括的な用語である。トランスジェンダー女性だけでなく、女性らしさを認識するノンバイナリーの人々や、部分的に女性らしさを認識するデミガール、ジェンダー・フルイド、さらには女性らしさを認識する他のAMABの人々も含む。
アメリカでは、トランスジェンダーであると認識する成人のうち、38.5%がトランスジェンダー女性、35.9%がトランスジェンダー男性、25.6%がジェンダーノンコンフォーミングであるという調査報告がある。
トランス女性は女性らしい格好を好む人もいれば、そうでない人もいる。しかし、トランス女性はシスジェンダー女性よりも「女らしくしなければいけない」という圧力を受けることもある。
トランス女性の性的指向も様々である。2012年に約3000人のアメリカ国内のトランス女性を対象にした性的指向調査では、31％が両性愛（男女双方が恋愛対象）が最多となった。そして、29％が同性愛（女性が恋愛対象）、23％が異性愛（男性が恋愛対象）、7％が無性愛、7％がクィア、2％が「その他」と回答した。
女性への性別移行
トランス女性が性別移行において医学的な手術を行うかどうかは個人で異なる。
トランスジェンダーの中には身体的性別の移行を望む者が少なからずおり、日本では医学的診断である性同一性障害の診断を必須要件のひとつとして、女性ホルモン補充療法(HRT)や性別適合手術が可能になり、また家庭裁判所審判を経て、氏名のうち名の変更も可能である。併せて、2004年に施行された性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律（特例法）による要件を満たす事が記載された厚生労働省の定める二人以上の医師による診断書及び性別の取扱に関する申立書、出生からの全ての戸籍謄本が審判官により認定を経て戸籍上の性別の取扱を変更できる。施行から18年半近くの2022年末までに性別変更をした人は総計1万1919人で、トランスジェンダーと認知されている当事者で性別適合手術と戸籍変更を合わせて変更を出来た者は全体の2割弱である。ホルモン補充療法や性別適合手術は全額自費診療になっている現状もあり、身体的性別移行を望む当事者にとっては重い負担になっている。
性同一性障害特例法第3条1項4号の「生殖腺がないこと又は生殖腺の機能を永続的に欠く状態にあること」という要件について、2023年10月25日、最高裁判所大法廷（戸倉三郎裁判長）が日本国憲法第13条（個人の尊厳・幸福追求権）に違反し無効であると判断した一方で、トランス女性に必須であった、「変更先の性別の性器に類似した外観を持つようにするための手術を必要とする要件」（本法3条1項第5号。主に陰茎切除等の形成手術を指す）については高裁にて検討されていないとし、当最高裁としての判断をせず審理を高裁に差し戻した。当最高裁の判断を受け、これ以降、本来の特例法自体の改正はされていないので、現在家庭裁判所の審判では、断種手術（去勢手術）を伴う性別適合手術については、「第4項の生殖腺（精巣）の除去要件について」が事実上の絶対的要件ではない位置付けとなった。上記第4項違憲並び無効判決日以降を境にして同時に上記の特例法において、2024年に国会が特例法の両手術要件の可否について法の改正等で論議されたものの。今のところ「性同一性障害特例法」の法改正は成されておらず、従来の規定が維持されている。これについて、日本国内には女性専用スペースの確保といった観点から手術要件の撤廃及び同法そのものへ反対する意見が存在する。
差別
トランス女性は多くの差別や偏見に晒されている。言葉の面では、「男のくせに」または「気持ち悪い」や「おかま」と蔑称され、冷ややかな視線や蔑視されたりなどをして嘲笑されたり侮蔑される現実がある。反トランスジェンダーの立場の人の中には、トランス女性を「生物学的男性」と呼ぶこともあり、トランスフォビアの一例となっている。
とくにトランス女性は女性専用スペースなどでシスジェンダー女性への脅威となるという主張がたびたび持ち上がる。しかし、実際にはトランス女性がシスジェンダー女性の危険に繋がるという証拠はない。
一方で、トランス女性はシスジェンダー女性と同様か、もしくはシスジェンダー女性以上の危険に直面している。例えば、イギリスの調査によれば家庭内暴力を経験したシスジェンダー女性は7.5％だったのに対し、トランス女性は16％であった。また、アメリカの調査では、トランスジェンダーの47%が生涯のある時点で性暴力を受けていることが示されており、9％はトイレで性的暴行を受けている。日本の調査でも、トランス女性の66.2％が何らかの暴力被害の経験があり、一方で半数は誰にも相談していないと答えている。インドではトランスジェンダーの約80％がセックスワーカーか物乞いをしており、暴力や虐待に直面しているという指摘もある。女性トイレを利用しただけで殺害されたトランス女性もいる。
トランス女性はプロの女性スポーツの世界でも排除される事例があるが、一方で、「」に掲載された研究によれば、トランスジェンダー女性はシスジェンダー女性よりも一部の項目で身体能力が劣るという結果がでており、スポーツの能力面においてトランス女性をシスジェンダー男性と同等に扱うことはできないとしている。
のは著書『』の中で、トランス女性はトランスフォビアと女性嫌悪が組み合わさってより過激な攻撃の対象となることを説明し、これをトランスミソジニーと呼んでいる。
日本では2023年6月に、性的少数者やトランスジェンダーへの社会的理解を深める啓発と性教育に取り組む法律であるLGBT理解増進法が施行された。
トランスフェミニズム
トランス女性に関するフェミニストの見解は時代とともに変化してきたが、一般的にはより包括的なものになってきている。第三波フェミニズムの出現で、トランスジェンダーのアイデンティティを包括し、インターセクショナリティを重視する第四波フェミニズムは幅広くトランスジェンダーを受け入れている。こうしたフェミニズムは「トランスフェミニズム」と呼ばれている。従来は性別は生殖器によって男と女の2種類に明確に分けられるという性別二元論がまかり通っていたが、科学の進歩と共に、性別には性的特徴の複雑な相互作用があり、インターセックスの存在なども知られるようになった。
一方で、トランス女性を受け入れない「トランス排除的ラディカルフェミニスト（TERF）」や「gender-critical feminists（ジェンダーに批判的なフェミニスト、ジェンダー・クリティカル・フェミニスト）」と呼ばれる人たちも存在する。これらの人々は「人間は生まれながらに決して変えることのできない特定の性的特徴を持っているのであって、女性であることが社会でどのように扱われるかという点も合わせて、独特の特徴を共有している。ゆえにトランス女性は真の女性ではない」という考え方を基盤としており、性別は男と女の2つのみであるという独自の生物学的性別を優先的な関心事とする。
出典
参考文献
関連項目 トランスジェンダー認知週間 トランスジェンダー追悼の日 国際トランスジェンダー認知の日 性同一性障害 性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律 ニューハーフ Miss International Queen（タイ王国が主催するトランス女性による世界的な美人コンテスト） 平沢進 - 日本のミュージシャン。タイのトランス女性のエッセイ集及び写真集「SP-2: タイのニューハーフ? いいえ「第2の女性」です」を自社出版した。 麻里愛 - こちら葛飾区亀有公園前派出所に登場するキャラクター。元々は男性だったがある人に恋をし後天的にトランス女性となった。