この項では、われわれ一人ひとりという意味を強調するため個々人という言葉を用い、単に「集団」に対する存在という意味の「個人」から区別する。
気候変動に対する個々人の行動（きこうへんどうにたいするここじんのこうどう、Individual action on climate change）は、食生活、移動、家庭でのエネルギー使用、商品やサービスの消費、家族の人数など、多くの分野で実行できる。
「デコ活」は日本の環境省が2023年以来、これら個々人レベルでの行動を国民運動とするべく行っているキャンペーンの名称である。例えば、植物性食品を主とした食習慣、同じ食品ならなるべく近くで生産されたもの（地産地消）を選ぶことでフードマイレージとバーチャルウォーターを減らすこと、十分な家族計画のもと子供を増やしすぎないこと、メーカーの計画的陳腐化策略に乗らず衣類や電化製品（家電、携帯電話など）を長持ちさせて使い不要不急な買い替えをしないこと、家をできるだけ電化すること、自家用車や飛行機には極力乗らないこと、などである。また個々人は気候変動に関する各地域や政治的な提唱活動に参加することもできる。
耐久性があり再使用可能な容器、例えば昼食を使い捨て袋や箱でなく弁当箱やタッパーウェアなどで持参すること、レジ袋の受け取りを拒否すること、地産地消、最小限に包装された食品・日用品を購入することなどは使い捨て容器や過剰包装の製造・廃棄による環境汚染も削減し温室効果ガスの排出も軽減できる。これらのような個々の消費者としての小さな行動や個人の生活を「グリーン化」することは、集団的な行動に比べれば取るに足らないという批判もあるが、社会的行動に関する研究によれば、個々人の行動は集団行動につながり、ライフスタイルを変えることが組織的な変化の勢いを高めると奨励される。たとえば個々人が植物ベースの食事を試みたり、車の代わりに自転車に乗って通勤したりするなど、新しい行動を学習・実践することで、その個々人が属するグループ全体を啓蒙し広めることができる。2020年のマックス・プランク研究所の研究では、肉食者がベジタリアンを同伴し、レストランで肉の有無を選択できる場合、肉食者でもベジタリアン料理を選択する可能性が高く、その結果、肉食（すなわち高炭素食）の需要が減少し、さらに同行するベジタリアンの数が増加するにつれてその確率は増加した。
過剰消費を問題視する人もいる。上位10%の富裕層による過剰消費のカーボンフットプリントは極めて大きく、温室効果ガス排出量全体の約半分を占める。2021年の論文では、77億人もの世界人口が天然資源の消費と交通輸送による温室効果ガスの排出など様々な形で気候変動を引き起こしているとしているが、温室効果ガス排出量の90%は世界の富裕層による過剰消費が原因であり、環境税や炭素価格、その他の政策を通じて是正できるとしている。
2024年にネイチャー誌に発表された研究によると、地球の限界超過責任の31～67％と51～91％は、先進国と発展途上国の消費者のそれぞれ上位10％と20％にある。上位20％の消費者が環境への影響が最も低い消費習慣をとるだけで地球環境圧力を25～53％削減できるとし、地球の限界の侵害の対処には、支出額の多い消費者すなわち過剰消費者に焦点を当てる必要があることを強調している。
日本では2023・2024年、国内年平均気温の1898年以来観測史上最高記録が2年連続で更新されかつての平年気温との差は1.48℃に達した。 2022-2025年の一連の研究によると、パリ協定目標1.5℃を越えると極地での氷床の融解とそれに伴う著しい海面上昇などが加速し、その後に気温を下げることができたとしても元の状態には数千年の間には戻らない。さらに2025年2月6日欧州連合（ＥＵ）の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」の発表によると、2025年１月の世界平均気温は13.23℃で、１月としては1940年からの観測史上最高で産業革命前と同程度とされる1850～1900年の１月の平均より1.75℃高くパリ協定目標を突破した。科学者たちは「海洋を冷却するラニーニャ現象があったにもかかわらずこの状況に地球が陥ったことは温暖化がすでに危険なレベルに達したことをはっきり示しており、バレンシア洪水やロサンゼルス山火事を踏まえると、危険な気候崩壊が全地球スケールで到来したことに疑いの余地はない。」と述べた。
2022年の欧州での調査によると、気候変動は人類が直面している2番目に差し迫った問題で、回答者の72%が個々人各自の行動が気候問題への取り組みに違いをもたらすと信じている。ニュージーランドで2009-2018年にかけて56,513人を対象に実施した調査によれば、若年層ほど気候変動について懸念している。自分たちの世代の将来がかかっているという自覚の顕れであるともいえる。逆に言えば気候問題を作った高齢世代ほどその責任を感じていないということにもなる。その対照を鮮明にしたエピソードに、気候変動に関するアル・ゴアの2006年の映画『不都合な真実』の試写会での出来事がある。ベンチャーキャピタリストのジョン・ドーアと彼の娘が映画を見た後に娘が言い放った一言「パパの世代がこんな問題を作ったのよ」はその場の一座を凍り付かせたジョン・ドーア本人が著書「Speed and Scale」（ / ） で述べている。。彼は言葉を失い、衝撃を受け、地球温暖化解決提言プロジェクトを立ち上げた。
提案された個々人レベル達成目標と現状
サムネイル|縦軸は各国の国民年間一人当たり二酸化炭素排出量（2023年）、横軸は各国の人口（すなわち各国の色別された長方形はその国の総排出量）を示している。化石燃料産出富裕国であるサウジアラビアは人口こそ少ないものの一人当たり排出量は突出して世界最多であり、以下米国・ロシア・イラン・中国・日本と続き、日本人は世界第６位の最悪排出国民である● Emissions data source: (archive on Our World in Data) ● Country population data source: 。|400x400ピクセル
2021年の時点で、温暖化を1.5度未満にとどめるパリ協定の目標の可能性50%を達成するための残りの炭素収支は、二酸化炭素4,600億トンである。これは2020年の排出率が一定で続くと仮定して計算した場合の11年半の量に当たる。2010年代後半で世界平均の一人当たり温室効果ガスは年間約7トン、このうち二酸化炭素換算で食糧生産0.7トン、家庭から1.1トン、交通・輸送から0.8トンで約5トンは実際に二酸化炭素である。
パリ協定目標達成には、2030年までの一人当たりの年間二酸化炭素排出量は2.3トンと見積もられている。2020年の時点で、インドでは平均でこの目標をほぼ達成しているが、フランスや中国ではこの目標を上回っており、米国とオーストラリアでは遥かに超える。一人当たり排出量もまた国によって非常に大きく異なり、裕福な人間ほどより多く排出する。2015年のオックスファムの報告書では、世界の最富裕層10%が全温室効果ガス排出量の半分に責任があると計算されている。国際連合の2021年の報告書では、1990年から2015年までの排出量増加の40%近くは、最富裕層5%によるものである。
IPCC第6次評価報告書は2022年に次のように指摘した。「人々は幸福の増進のためには一次エネルギーや物理的資源そのものではなくサービスを求めている。サービスの需要と、人々が果たすさまざまな社会的、政治的役割に焦点を当てることで、気候変動対策への貢献が広がる。」この報告書は、行動・ライフスタイル・文化の変化が、技術的および構造的変化を補完することで気候変動を緩和する高い潜在能力を秘めていると説明している。
「ライフスタイルのカーボンフットプリント」の意味すること
カーボンフットプリントとはもともと、ブリティッシュ・ペトロリアム（BP）が資金提供した2004年から2006年にかけての広告キャンペーン「Beyond Petroleum」によって造語され広められたものだが、このキャンペーンについては、自らの責任を逃れるために広めたもので、グリーンウォッシングだという非難もある。
世界保健機関は2008年に、「あなたのカーボンフットプリントは、あなたの活動が化石燃料の燃焼によって生成する二酸化炭素の量に及ぼす影響である」と書いている。日本地球環境戦略研究所は2019年に、ライフスタイルカーボンフットプリントを「政府消費分及びインフラなどの資本形成によるものを除く、家庭からの最終消費から直接排出される分および間接的に誘発される温室効果ガスの排出」と定義した公益財団法人 地球環境戦略研究機関（IGES）出版物、2019年2月、「1.5-Degree Lifestyles: Targets and options for reducing lifestyle carbon footprints」。
2020年のあるレビューでは、多くの学術的研究はそこで扱っている「個々人のカーボンフットプリント」の範囲を適切には説明していないとしている。しかし国際連合環境計画の2020年のレポートは、二酸化炭素換算ではなく一人当たりの二酸化炭素排出量を推定し、すべての消費排出量を単なる家庭消費ではなく個々人に割り当てた。 衣食住 衣食住の中でも食料生産・消費は温室効果ガスならびに関連する廃棄物の特に大きい発生源である。食料生産関連の温室効果ガス排出量のうち57%は動物由来食品（家畜飼料を含む）、29%は植物由来食品であり、中でも生産に伴い多量のメタンが発生する牛肉・羊肉・乳製品・米は75%に関連する。しかし食品ロスの削減・植物食中心の食生活・生産方法の改善を同時に行うことで、その55%以上を回避できると見積もられている。
食品ロスの根絶
食品ロスをなくすことは地球温暖化抑制に必須かつ最も効果的な行動である。
世界の食料生産は人類が毎年排出する温室効果ガスの約4分の1の原因となっておりhttps://www.nytimes.com/interactive/2019/04/30/dining/climate-change-food-eating-habits.html,%20https:/www.nytimes.com/interactive/2019/04/30/dining/climate-change-food-eating-habits.html「食糧と気候変動に関するあなたの質問にお答えします」、ニューヨークタイムズ紙、そのうち畜産だけで温室効果ガス排出量全体の14.5%にもなる。食料にかかる二酸化炭素排出量は生産から消費までのトータルで年間一人当たり2.2トンと見積もられている。これが正しいなら衣食住の食だけでパリ協定順守目標の一人一年2.3トンのほぼ全部を使い切ることになる。ゆえに食品ロスの低減は必須であり、2020年のプロジェクト ドローダウンでは気候変動に対し最優先第1位の対策課題とされている。幸い上記2.2トンのうち1.9トンは削減可能とされている。
2023年のNature Foodに掲載された研究によると食品ロスによる二酸化炭素排出は食品システム全体での排出量の半分もの量を占める。米国での見積もりでは、小売店まで届けられた食品の31%が小売店と消費者によって廃棄されている。さらに、廃棄された食品が埋め立てなどで腐敗して発生する二酸化炭素排出量は食料1キログラムあたり2.5キログラムであり、それと同時に二酸化炭素の80倍以上の温室ガス効果を持つメタンも発生する。
食品ロスは同時にその食品が生産者から消費者に届くまでの間に費やしたエネルギーのロスでもある。2022年のNature Foodに掲載された研究によると食品が生産者から小売店に届くまでの輸送に関わる排出量は野菜・果物の場合でも全体排出量の20%くらいにもなり、肉、鮮魚、乳製品など冷蔵輸送ではさらにその20-30%増しになるhttp://www.foodcoldchain.org/wp-content/uploads/2016/07/Reducing-GHG-Emissions-with-the-Food-Cold-Chain-NOV2015.pdf, Assessing the potential of the cold chain sector to reduce GHG emissions through food loss and waste reduction, Page 16, Table 4.。
フランスでは2016年以来、スーパーマーケットが売れ残り食品を廃棄することを禁止し慈善団体へ寄付することを義務付ける法律が施行されている。2023年の開店以来、提携するパリ市内の17のベーカリーから前日の売れ残りのパンを回収・活用し、新たな商品として販売し食品ロス問題に立ち向かう店もある。
日本でも2025年3月以来ファミリーマートは、消費期限の迫った弁当などの値下げシールを「涙目シール」に変更して消費者に訴えかけるとともに、さらに炊飯の工程を時間がたってもご飯が堅くなりにくいよう改良し、米飯全商品（チルド温度帯の商品除く）約70品目について、消費期限の2時間延長を可能とした。
食品そのものの廃棄に加え無視できないのがその包装材の廃棄である。食品ロスの低減は包装材の製造・廃棄による温暖化と環境汚染の両方の低減にもつながる。（包装材プラスチック廃棄物の削減の項を参照）
個々人で出来るもっとも効果的な方法はそもそも余計な食品を買わないことである。家計節約や肥満防止にも役立つ。たとえばスーパーに行く前必要なものだけをリスト書きし、空腹での衝動買いをしないよう食事は済ませておくなどで十分実行できる。
低炭素食：植物性食品中心の食生活
肉食を減らすこと（低炭素食）は地球温暖化抑制に2番目に効果的な行動である。
低炭素食とはカーボンフットプリントの少ない食を意味し、糖質制限食を意味する低炭水化物食と似た用語であるが全く異なる。その意味から肉食や乳製品は高炭素食で、その摂取を避けることはそれだけで環境負荷を減らすために個々人でできることとしては最も効果的なこととされている。
伝統的に植物ベースの食事を取っていた中国やインドなどの人口大国でも肉食が増加する傾向にあり、2022年の見積もりでは人間と人間が食べる家畜は地球上の哺乳類バイオマスの96%に達する。畜産は温室効果ガス排出削減のために変えられる余地があまりなく、肉食を続けるには他のすべての部門（航空を除く）よりもカーボンオフセットが必要とされる。
150カ国以上の11,000人以上の科学者によって支持された2019年の世界科学者気候緊急事態警告では「動物性食品、特に反芻家畜（牛、羊）の世界的な消費を減らしながら、主に植物由来食品を食べることで、大幅に温室効果ガス排出を減らし人間の健康状態をも改善できる」と声明を出した「気候緊急事態に対する世界の科学者の警告」、2019年 11月 5日。植物食中心食習慣は、家畜生産と、放牧目的の森林破壊による二重の原因による地球温暖化回避につながることから、2020年のプロジェクト ドローダウンでは気候変動に対する2番目に有効な解決策として挙げられている。
肉類、特に牛肉や子羊肉の摂取を減らすと、温室効果ガス排出が削減される。牛は短期的には二酸化炭素よりも強力な温室効果ガスであるメタンを排出するため、牛肉生産は気候温暖化への悪影響が大きい。2018年の調査によれば、米国人の5分の1は大量の肉、特に牛肉を食べるせいで、国の食糧関連の炭素排出量の約半分に責任がある。
気候変動に対する個々人の行動の一環として推奨される食生活は健康にも良く、一日平均赤身肉15g（約0.5オンス）未満と乳製品250g（牛乳約1杯）未満である。IPCCは2019年特別報告書の概要で植物食中心の食生活への移行が気候変動の緩和と適応に役立つと主張した。
この報告書に寄稿した生態学者のハンス・オットー・ペルトナー氏は、「私たちは人々に何を食べるかを指図したくはないが、多くの金持ち国の人々が肉を食べる量を減らし、政府が人々にそうさせる奨励策を講じるなら、気候と人類の健康の両方にとって実際に有益であろう」と述べた。
2022年の調査では、欧州人62%・米国人60%・中国人83%が、持続可能な方法で生産された食品なら多少高くてもよいと回答しており、欧州人51%・米国人40%・中国人73%が気候変動と戦うために購入できる肉や乳製品の量を減らすことを支持し、欧州人79%・米国人62%・中国人88%がすべての食品により持続可能な食品を選ぶために環境フットプリントのラベルを付けることを支持している。
Nature Foodに掲載された2022年の研究では、高所得国が植物食中心の食生活に切り替えれば、畜産に使用されていた広大な土地が自然状態に戻り、その結果、1000億トンの二酸化炭素を隔離吸収できる可能性がある。気候変動の緩和に加えて他にも、水質の改善、生物多様性の回復、大気汚染の削減など多くの利点がある。Nature Foodの2023年の論文でも同様に、ビーガンの食事は二酸化炭素排出量、水質汚染、土地利用を75%削減し、同時に野生生物相の破壊と水の消費も大幅に削減するとしている。
低炭素食は本人と地球の両方にとって健康的でありしばしば「プラネタリーヘルスダイエット」という用語でも言われる。2025年9月PLOS Medicine誌に発表された研究では23,722人（うち女性55%）の食事摂取量と内容を追跡し3つの時点（1993～1997年、1998～2000年、2004～2011年）にわたり、13の食品群と2つの栄養素の摂取に基づき、プラネタリーヘルスダイエットの遵守をスコア（遵守するほど高スコア：0～140ポイント）評価し、2型糖尿病の発症率および温室効果ガス排出量との関連を分析した。平均19.4年の追跡期間のべ461,086人年にわたりスコアの最高五分位（85.7～117.8ポイント）と最低五分位（33.9～68.4ポイント）を比較すると、人口統計学的因子（年齢・性別など）・行動要因・エネルギー摂取量・肥満度・心血管疾患やがんの既往歴を含む最も調整されたモデルにおいて2型糖尿病のハザード比は0.68であり（高スコア群は低スコア群より発症率が32％低い）、最高五分位の人々は最低五分位の人々に比べ、温室効果ガス排出量も約18%低かった。
牛肉食は最悪の食習慣である class=skin-invert-image|サムネイル|500x500ピクセル|それぞれの食品1キログラムあたりの二酸化炭素換算キログラム (kgCO₂eq) 。Our World In Dataより引用 class=skin-invert-image|サムネイル|500x500ピクセル|一般にタンパク源とされている各食品からのタンパク質含有量あたりの換算二酸化炭素排出量。曲線の高さは、その特定の換算二酸化炭素量を排出する生産者分布を示す。Our World In Dataより引用 食品生産による温室効果ガス排出の大部分は土地利用の変化と農場段階のプロセスから生じる。農場段階の排出には、有機肥料（堆肥管理）と合成肥料の両方の施用や、反芻動物腸内発酵メタン生成などが含まれる。これらを合わせるとほとんどの食品のカーボンフットプリントの80%以上を占める。2018年にサイエンス誌に発表された、19か国38,000以上の商業農場のデータを用いた最大級の世界食料システムのメタ分析により、多様な食品1キログラムあたりの温室効果ガスの総排出量が見積もられている。二酸化炭素は温室効果ガスとして最も重要だが唯一ではなく、農業は二酸化炭素よりはるかに強力な温室効果ガスのメタンと亜酸化窒素の大きな発生源である。これら食品生産に伴うすべての温室効果ガス排出量を把握するため、二酸化炭素のほかすべての温室効果ガスを考慮に入れて二酸化炭素換算キログラムでカーボンフットプリントを表示している。
動物性食品は植物性食品よりもはるかにカーボンフットプリントが大きい。中でも牛肉（肉牛）は最悪で1キログラムの生産に換算二酸化炭素排出量99.5キログラムが伴う。羊肉は39.7キログラム、チーズは23.9キログラム、豚肉は12.3キログラム、鶏肉9.9キログラムとなっているのに対し、エンドウ豆はわずか0.98キログラムである。栄養価あたりで比較するためその食品から摂取できるタンパク質100グラムあたりで換算二酸化炭素排出量を比較すると、牛肉（肉牛）では49.9キログラム、豚肉では7.6キログラム、鶏肉では5.7キログラム、エンドウ豆では0.44キログラムである。このきわ立った牛肉の食材としての悪効率の理由は、牛の畜産に広大な土地と牧草の涵養に大量の水資源（すなわちバーチャルウオーター）が必要とされる上に、牛が二酸化炭素の80倍以上の強度を持つ温室効果ガスのメタンガスを放出することにある。 食材生産が及ぼす影響は、その食材重量あたりでではなく一食消費量あたりの二酸化炭素排出量で表す方がより実際を反映しかつ実感としてとらえることができる。これを牛肉食としてよく食べられているチーズバーガーを例に見積もると１つあたり約4.79ポンド（2.17キログラム）または1.9キログラムの二酸化炭素排出とされ、チーズバーガー喫食本体の約10倍もの二酸化炭素重量であり、これは自動車で約5マイル（８キロメートル）走るのと同等の排出量である。別の見積もりでは1つあたり合計3.6～6.1キログラムの二酸化炭素排出量であり、これを米国全体での1年当たりチーズバーガー消費量から毎年排出される温室効果ガス量で換算すると、650～1,960万台のSUV車が排出する量に相当する。
日本でよく食べられているメニューについても1人前あたり二酸化炭素排出量（キログラム）を見積もると、ステーキ4.21、チーズバーガー3.10、いくら丼3.17、から揚げ2.28、牛丼2.10、ビーフカレー1.93と牛肉を使用したメニューはどれも排出量が大きく、ハンバーガーや牛丼のチェーン店の安易な利用は個々人の行動として温暖化抑制の観点からは好ましくない。
一方、食品輸送のカーボンフットプリントは生産のそれに比べて比較的小さく、牛肉や乳製品では上述のとおり生産時のカーボンフットプリントが巨大なため、輸送が牛肉の温室効果ガス排出量に占める割合は通常1%未満で、たとえ産地近くで消費したとしてもカーボンフットプリント削減は微々たるものにしかならない。
米飯は突出して高炭素な主食である
日本の一般消費者にあまり認識されていないかもしくは軽視されている世界的大問題は、米作が小麦など他の主食作物生産に比べはるかに巨大な地球温暖化負荷をかけているという動かし難い事実であり、これは専ら水田稲作に伴うメタンガスの排出に起因する。水田は常に水で満たされている人工の湿地であり、土壌中の有機物が嫌気的（酸素のない）条件下で分解される過程でメタンが生成され大気中に放出される。2021年の見積もりでは全地球のメタンガス放散の約８％が水田由来であり、日本は世界第8位の水田メタン排出国であった（Sector: Agriculture>Rice cultivation, Select region: All countries or Japan, in ）。一方小麦の生産は主に畑で土壌は通常好気的条件であるため、小麦畑での土壌中有機物の分解過程で生成されるのは主に二酸化炭素である。メタン（CH4）も二酸化炭素（CO2）も炭素原子（C）は１つで、したがって同じ重量の有機物の分解から発生する量（体積）はメタンも二酸化炭素も同じであるが、メタンは二酸化炭素の80倍以上の温暖化効果を有する。
具体的な数値として、日本の稲作によるメタン排出量は平成20－21年の日本では二酸化炭素換算量で年間約557万トンと推定された。これを当時の国内米生産高813万トンで割ると、１万トン当たり米の生産に伴う二酸化炭素換算量はメタンガス放散分だけでも6851トンにもなる。一方、小麦の生産で排出される全二酸化炭素換算量は、1万トンあたり2050トン（アメリカ産で計算）と見積もられており、水田メタンガスの分だけですでに小麦生産の全二酸化炭素排出量の3倍以上である。じゃがいもでは2900トン、トウモロコシでは2710トンである。
メタンガス放散分以外の二酸化炭素排出を含めた総換算排出量では、白米１キログラムあたり2.36キログラム、玄米で2.16キログラム（すなわち精米にかかる二酸化炭素排出は0.20キログラム）なのに対し、小麦粉で0.30キログラム、オーツ麦で0.31キログラムと、小麦の7倍以上にもなる。一食あたりでみると、茶碗一杯のご飯にかかる二酸化炭素排出が237グラムに対し6枚切りトーストでは58グラムと、4倍である。一年あたりでみると、日本人の一人当たり年間米消費量は約51キログラムなので、白米として換算二酸化炭素排出量は120キログラムであり、日本人はパリ協定の目標達成に必要とされる2030年までの一人当たりの年間二酸化炭素排出量上限2.3 トンのうち5.2％もの量を米飯を食べることで消費している。
乾田直播や中干しなど稲作のメタン排出を削減するための取り組みも農水省支援のもと進められてはいるものの、2024年時点では小麦食に遜色ないレベルに抑制するには程遠い現状にあり、個々人で出来る取り組みはパンや麺類を積極的に取り入れた小麦食習慣の実践である。
控えめな飲酒は地球の健康にも良い アルコール飲料生産は資源とエネルギーを大量に消費するプロセスであり巨大なカーボンフットプリントを持つ。アルコール飲料の原料は農作物であり農産にかかる二酸化炭素（および窒素酸化物やメタン）排出に加え、醸造や瓶詰めのエネルギーと大量の水も消費する。これら生産に関わる資源消費に加え、飲料製品の輸送にかかるフードマイレージやパッケージングから生じる廃棄物も重大な問題である。ガラス瓶やアルミ缶はリサイクル可能でも、それらをまとめている6パックリングなどの包装は大量のプラスチック汚染源かつ二酸化炭素排出源である。このようにアルコール飲料製品に係る二酸化炭素排出要素は広範囲かつ膨大なものである。
ビールは製造にかかるエネルギー消費はワインやスピリッツと比べ通常少なく済むが、それでもビール500ミリリットルあたり工業製造にかかる換算二酸化炭素排出量は約640-760グラムとの見積もりがあり、ビールそのものの重量を超える。さらにビールは大量消費飲料であり、生産が大規模でかつ重量のかさむ製品輸送やエネルギー集約的な冷蔵が要求され、それらを加えると最終製品1本あたり二酸化炭素排出量はさらに増大する。金属樽（ケグ）の飲食店用製品は瓶や缶に入った個人消費製品より包装と輸送のカーボンフットプリントを抑えることができるが（ある見積もりでは30リットルケグは330ミリリットル瓶より2.7倍小さい）、一般消費市場に適用できるものとは言い難い。
低炭水化物ライトビールの製造では醸造酵素を使用して炭水化物のほとんどを単糖に分解し引き続いてそれを酵母によりアルコールと二酸化炭素に発酵するが、この一連の製造工程が通常のビールのそれとくらべ二酸化炭素排出抑制に有利かどうかは2024年現在見積もられていない。一方、ノンアルコールビール製造は通常ビールより短い発酵工程ですむがしばしばビールからのアルコール除去により製造されておりそれに掛かる追加のエネルギーコストがカーボンフットプリントを押し上げうる。この問題を回避するためアルコール除去工程なしでノンアルコールビールを醸造できる特別な酵母株を使用すると、10,000 キロリットルの <0.05%アルコールビールあたり換算二酸化炭素排出量を1,260トン低減できたという報告がある。すなわち500ミリリットルあたりアルコール除去二酸化炭素排出量は63グラムであり、上記の通常ビールの製造二酸化炭素排出量と比べると約10%増しと見積もられる。