『台湾公論』（たいわんこうろん）は、台湾公論社が発行していた総合雑誌。創刊は1936年（昭和11年）1月。元記者の田上忠之によって台北で創刊された。1945年（昭和20年）5月号をもって終刊となった。
歴史 サムネイル|基隆海水浴場の鳥瞰図 1935年（昭和10年）12月に発行許可が下り、1936年（昭和11年）1月1日に創刊された。創刊にあたって、紙面上にて児玉秀雄拓務大臣、平塚廣義台湾総督府総務長官、石垣倉治警務局長、松岡正男時事新報社取締役会長、保田二郎台湾銀行頭取らからの祝辞や祝電が寄せられた。
田上忠之は創刊号にて、『台湾公論』の信条を次のように掲げた。
第1巻第6号から第4巻第1号まで、裏表紙に色鮮やかな鳥瞰図が印刷された。各地の海水浴場や地方都市、景勝地の様子が描かれている。国立台湾図書館より、24点の鳥瞰図を集めた、『雑誌《台湾公論》鳥瞰図選集』が出版されている。
1939年、それまで田上の個人経営だった台湾公論社は株式会社となった。
1945年（昭和20年）5月、113号で終刊を迎えた。
特色 （出典:）
同じ台湾における民間雑誌である『』に対して、『台湾公論』は戦時色を全面に押し出していた。台北帝大教授や軍人、総督府官僚らによる記事や発言も多く掲載され、米英に対する敵対視、南方侵攻の正当性、戦意高揚を目的としたものがほとんどであった。
内地からの寄稿が多く、女流作家や報道班員の寄稿も目立った。主な寄稿者に、中村地平、丹羽文雄、室生犀星、湊邦三、廣津和郎、窪川稲子、真杉静枝、、など。
出典
参考文献
外部リンク 日治時期期刊影像系統 - 国立台湾図書館による、台湾公論含む日本統治時期の資料を公開しているデータベース。 『『台湾公論』1942～45年―植民地総合文化雑誌』 - 金沢文圃閣・出版目録 - 1942年 - 1945年分の『台湾公論』を復刻出版している。