第一次世界大戦中のアメリカ合衆国（だいいちじせかいたいせんちゅうのアメリカがっしゅうこく）では、アメリカ合衆国が第一次世界大戦において、1917年から1918年の間、連合国側として参戦した経緯について説明する。
アメリカ合衆国はドイツ帝国に対して1917年4月6日に宣戦布告し、第一次世界大戦に直接関与することとなった。この宣戦布告により、開戦以来約3年間続いたアメリカの中立政策は終わりを迎え、アメリカの戦争関与は1918年11月11日の停戦と1918年11月11日の休戦協定に至るまで19か月間続いた。アメリカは、1917年以前から既にイギリス、フランス、その他の連合国にとって必要不可欠な物資、原材料、資金の供給に大きな役割を果たしていた。
宣戦布告後、アメリカは470万人以上の軍人を動員した。合衆国陸軍元帥のジョン・パーシングが、フランスにおけるアメリカ海外派遣軍（AEF）の最高司令官を務め、そのうち200万人以上のアメリカ兵が従軍した。アメリカ軍は、1917年6月までにヨーロッパに到着し始め、当初こそ到着は緩やかであったが、1918年夏には1日に1万人の兵士が到着する規模に急増した。アメリカの主な地上戦闘は西部戦線で行われた。海では、アメリカ海軍が第一次世界大戦における護送船団で重要な役割を果たし、ドイツ潜水艦との戦いに従事した。戦争で戦死したアメリカ軍人は116,000人以上である。
軍隊、経済、労働力の動員には当初は遅れがあったが、1918年春までには国家は戦争で重要な役割を果たす体制が整った。アメリカ大統領のウッドロウ・ウィルソンの指導の下、連邦政府は戦争努力を主導しアメリカ軍の規模が大幅に拡大したことで、アメリカ政府の劇的な拡大がみられた。この戦争は、進歩主義時代の頂点となり、世界に改革と民主主義をもたらすことを目指したものである。
はじまり
アメリカの第一次世界大戦への参戦は1917年4月6日に始まった。イギリスへの早期支援を求める親英派の一部を除き、アメリカ世論の中立志向は特にアイルランド系アメリカ人、ドイツ系アメリカ人、スカンディナビア系アメリカ人、教会指導者、女性一般の間で強かった。一方で、第一次世界大戦勃発前からアメリカの世論は他のヨーロッパ諸国よりも明らかにドイツ帝国に対して否定的であったBarnes, Harry Elmer. The Genesis of the World War (1925) pp. 590–591。時が経つにつれ、特に1914年のベルギー強姦事件や1915年の客船RMS「ルシタニア」沈没の報道の後、アメリカ国民はドイツ帝国を侵略者と見なすようになった。
thumb|1917年、『ダラス・モーニングニュース』に掲載されたツィンメルマン電報を題材とする風刺画 大統領としてウィルソンが外交政策の主な決定を行った。戦時前、国内経済は「レッセフェール」体制にあり、アメリカの銀行はイギリスやフランスに巨額融資を行っていた。これらの資金は主に弾薬、原材料、食料の大西洋越えの購入に使われていた。1917年までウィルソンは地上戦への大規模備えを最小限にとどめ、アメリカ陸軍も小規模の平時体制を維持し続けていたが、アメリカ海軍の拡張は行った。
1917年、ロシア革命や戦争への幻滅感が広がり、イギリスとフランスの信用供与が限界に達したことで、ドイツ帝国がヨーロッパで優位を占めていた。同時にオスマン帝国は中東の領土を維持していた。同年、ドイツ帝国はイギリス周辺水域に接近するすべての船舶に対する無制限潜水艦作戦を再開する決定を下した。この作戦はイギリスを屈服させる試みであったが、アメリカの参戦をほぼ確実にするものであることも理解されていた。ドイツ帝国はまた、米墨戦争で失った領土をメキシコが回復できるよう支援するという秘密提案を、暗号化されたツィンメルマン電報でメキシコに提示し、これはイギリス情報部に傍受された。この通信の公開は、ちょうどドイツのUボートがアメリカ商船を北大西洋で撃沈し始めた時期と重なり、アメリカ人の怒りを招いた。ウィルソンは議会に「すべての戦争を終わらせる戦争」、すなわち「民主主義を守るための戦争」を要求し、議会は1917年4月6日にドイツ帝国への宣戦布告を可決した。1917年12月7日、アメリカはオーストリア＝ハンガリー帝国に対しても宣戦布告したH.J.Res.169: Declaration of War with Austria-Hungary, WWI , United States Senate。
中立 thumb|合衆国の中立を風刺した1915年の風刺画 1914年に戦争が始まった後、アメリカ合衆国と日本だけが関与しなかった列強だった。アメリカ合衆国はウッドロウ・ウィルソンがドイツ帝国に敵意を抱いていたにもかかわらず、中立国政策を宣言した。
ドイツのUボートU-20が1915年5月7日にイギリス客船のルシタニアを撃沈し、128名のアメリカ市民が犠牲になったとき、ウィルソンはドイツによる旅客船攻撃の中止を要求し、「アメリカの権利」および「国際的義務」に反する無制限潜水艦作戦をアメリカは容認しないと警告した。ウィルソンの国務長官であったウィリアム・ジェニングス・ブライアンは、大統領によるドイツのUボート攻撃への抗議が、アメリカの公式な中立の約束と矛盾すると考え辞任した。一方、ウィルソンはセシル・スプリング＝ライスとエドワード・グレイ率いるイギリス使節団や、ドイツの行為を「海賊行為」と非難する元アメリカ大統領のセオドア・ルーズベルトらタカ派からの圧力にも直面したH.W. Brands, T.R.: The Last Romantic (1997) p=756。
アメリカ世論は、1916年7月30日にニュージャージー州ジャージーシティで起こったブラック・トム爆発事件や、1917年1月11日の現在のニュージャージー州リンハーストでのキングスランド爆発事件に関するドイツによる破壊工作の疑いに激怒したJules Witcover, Black Tom: Imperial Germany's Secret War in America (1989)。また、1917年1月には、ドイツ政府がメキシコを同盟国として誘いアメリカへの侵攻を画策したツィンメルマン電報が流出し、反ドイツ感情はさらに高まった。。
決定的なのは、1917年春までにウィルソンの公式な中立政策がついに崩壊した点である。ウィルソンは、講和を主導し、自身の構想した国際連盟をパリ講和会議で実現するためには戦争への参戦が必要だと認識した。
世論
right|thumb|190px|反ドイツ感情はルシタニア号の沈没後に急増した。この募集ポスターは溺れる母子を描いている。 アメリカの世論は分裂しており、1917年初頭までほとんどのアメリカ人は、合衆国は戦争に関与すべきでないとの考えであった。世論は徐々に変化し、これは部分的にはベルギーやルシタニア号でのドイツの行動への反応、部分的にはドイツ系アメリカ人の影響力の低下、さらにアメリカが民主主義を守るために役割を果たすべきだというウィルソンの主張への支持によるものであったErnest R. May, The World War and American Isolation, 1914-1917 (1959)。
一般大衆の間では、ドイツ帝国側で参戦することを支持する声はほとんど、あるいは全くなかった。ドイツ系アメリカ人の大多数やスカンディナビア系アメリカ人も、合衆国が中立を維持することを望んでいた。しかし、開戦時に数千人のアメリカ市民がドイツ軍への志願を試みていたHew Strachan, The First World War (2003)TV Series, The First World War Part 7: Blockade (2003)。アイルランド系カトリック社会は大都市に基盤を持ち、しばしば民主党組織を支配していたが、1916年のアイルランドでのイースター蜂起以降は特にイギリスを助けることには強く反対していたWilliam M. Leary, Jr., "Woodrow Wilson, Irish Americans, and the Election of 1916," Journal of American History Vol. 54, No. 1 (Jun. 1967), pp. 57-72 。アメリカのほとんどすべてのプロテスタント教会指導者は、その神学に関わらず、合衆国が和平仲介を果たす平和的解決策を支持していたPatricia Appelbaum, Kingdom to Commune: Protestant Pacifist Culture between World War I and the Vietnam Era (2009)。ジェーン・アダムズに代表される女性運動の指導者たちもまた、平和的解決を追求していたFrances H. Early, A World without War: How U.S. Feminists and Pacifists Resisted World War I (1997)。最も著名な戦争反対論者は実業家のヘンリー・フォードであり、自ら資金を提供して平和船をヨーロッパへ派遣し、交戦国間の交渉を試みたが成果はなかったBarbara S. Kraft, The peace ship: Henry Ford's pacifist adventure in the First World War (1978)。
イギリスは知識人やイギリスと深い縁のある家庭の間で大きな支持を得ていたH. C. Peterson, Propaganda for War: The Campaign Against American Neutrality, 1914-1917 (1968)。最も著名な指導者はシカゴのサミュエル・インサルであり、イギリスからの移民で著名な実業家だった。インサルは多くの宣伝活動を資金援助し、カナダ軍に参加して戦いたい若いアメリカ人のためにも資金を提供したForrest McDonald, Insull: The Rise and Fall of a Billionaire Utility Tycoon (2004)"Constitution Act, 1867". Her Majesty the Queen in Right of Canada. March 29, 1867. p. s.9. Retrieved September 3, 2012.。
備戦運動
1915年までに、アメリカ人は戦争により大きな関心を寄せるようになった。ルシタニア号の沈没はドイツの残虐行為への激しい非難を呼び起こしたFrank Trommler, "The Lusitania Effect: America's Mobilization against Germany in World War I" German Studies Review 32#2 (2009), pp. 241-266 online 。東部の都市では新たな「備戦運動」が生まれた。この運動は、合衆国が防衛のために直ちに強力な海軍と陸軍を整備する必要があると主張した。その根底には、いずれアメリカが参戦することになるのではないかという暗黙の前提があった。備戦運動の推進者はすべて共和党員で、なかでもレナード・ウッド、元アメリカ大統領のセオドア・ルーズベルト、元陸軍長官エリフ・ルートやヘンリー・スティムソンが中心だった。彼らは、アメリカでもっとも著名な銀行家、実業家、弁護士、有力家系の御曹司たちを多数取り込んだ。実際、東部の上流階級の弁護士、銀行家、学者、政治家などから成る、親英的な国際主義を掲げる有力なアトランティシスト外交政策グループが形成されたPriscilla Roberts, "Paul D. Cravath, the First World War, and the Anglophile Internationalist Tradition." Australian Journal of Politics and History 2005 51(2): 194-215. 。
thumb|ニューヨークのユニオン・スクエアに設置された陸上艦「リクルート」 備戦運動は、政治学でいうリアリズム的な外交観に基づいていた。つまり、理想主義的な民主主義や民族自決よりも、経済力と軍事力こそが決定的であるという考え方である。彼らは繰り返し合衆国国防の脆弱さを強調し、11万2千人のアメリカ陸軍州兵を加えても、合衆国の10万人の正規軍はドイツ軍の20分の1の規模にすぎないことを示した。同じく1915年時点で、イギリス帝国、フランス、ロシア、オーストリア＝ハンガリー帝国、オスマン帝国、イタリア、ブルガリア、ルーマニア、セルビア、ベルギー、日本、ギリシャの軍事力は、いずれもアメリカ軍より大きく、経験も豊富だった。
彼らは「ユニバーサル・ミリタリー・トレーニング（UMT）＝全国民軍事訓練」を提唱し、毎年18歳になる60万人の男性に6か月の軍事訓練を課し、その後予備役部隊に配属する仕組みを打ち出した。小規模な正規軍は主に訓練機関となる想定であった。しかし、世論はそこまでの措置には賛成しなかったChambers 93; Weigley Army 345。
正規軍と備戦運動の指導者はいずれもアメリカ陸軍州兵を低く評価していた。州兵は政治的で地方主義的、装備も貧弱で訓練も不十分、理想主義的な運動（たとえば1898年のスペインに対する戦争など）に偏り、国際情勢への理解も不十分と見なしていた。一方、州兵は州および地域の政治に根差し、アメリカの幅広い階層を代表しており、北部の一部の州では黒人男性も白人男性と平等に受け入れていた数少ない全国的制度の一つだった。
民主党の対応
民主党は備戦運動を脅威と見なしていた。ルーズベルト、ルート、ウッドはいずれも共和党の有力な大統領候補であった。また、より根本的には、民主党は地方主義を基盤としており、州兵を重視していた上、有権者はそもそも富裕層や権力者に対して敵意を持っていた。議会を支配していた民主党と協力し、ウィルソンは備戦派を迂回させることに成功した。陸軍と海軍の指導者は、国の軍備が非常に優れていると議会で証言することを強いられた。
実際には、アメリカ陸軍もアメリカ海軍も、人員、規模、軍事装備、経験のいずれの点でも戦争に備える体制とは言えなかった。海軍は優れた艦船を持っていたが、ウィルソンはベラクルス占領でそれらをメキシコへの圧力に使い、艦隊の即応能力は低下していた。最新かつ最大の戦艦だった「テキサス」と「ニューヨーク」の乗組員は一度も実弾射撃をしたことがなく、水兵の士気も低かった。陸軍・海軍の航空隊もごく小規模だった。ヨーロッパ戦線で新兵器が次々と登場していたにもかかわらず、陸軍はほとんど関心を払っていなかった。たとえば塹壕戦、毒ガス、戦車の研究は一切行われず、急速に進化する航空戦についても全く認識がなかった。議会の民主党は1915年に軍事予算の削減を試みた。備戦運動は1915年5月の「ルシタニア号」事件による怒りの高まりを巧みに利用し、民主党に軍や海軍の強化を約束させることに成功した。ウィルソンは海軍に対しては比較的恐れを抱かず、1920年代半ばまでに艦隊をイギリス王立海軍に匹敵させる長期建艦計画を受け入れたが、これは第二次世界大戦まで実現しなかった"The Royal Navy". Britannica Online. Encyclopædia Britannica. Retrieved 2009-06-03.。「リアリズム」がここで作用し、提督たちはシーパワー論の信奉者であったため、他国に劣らぬ、すなわち王立海軍と並ぶ重戦艦中心の水上艦隊を望んだ。実際には、潜水艦戦（駆逐艦が必須で戦艦は不要）やドイツ帝国（あるいはイギリス）との戦争の可能性はまったく無視された。
ウィルソンの決定は論争を巻き起こしたLink, Woodrow Wilson and the Progressive Era pp 179ff。陸軍長官のリンレー・ギャリソンは備戦派の提案を多く取り入れ、特に大規模な連邦予備役の創設やアメリカ陸軍州兵の廃止を重視した。ギャリソンの提案は、両党の地方政治家だけでなく、進歩派運動のリベラル派が強く抱いていた「戦争には必ず隠れた経済的動機がある」という信念にも反した。彼らは、ニューヨークの銀行家（J・P・モルガンなど、大金を投じていた者）、軍需産業（装甲を生産するベスレヘム・スチールや火薬を扱うデュポンなど）、世界市場の支配を狙う名もなき産業資本家こそが主な主戦論者だと警告した。反戦派はこれを非難した。こうした利己的な利益集団はあまりにも強大であり、特にロバート・M・ラフォレット上院議員によれば、共和党保守派において特に強い勢力を持っていた。多くの人にとって唯一の平和への道は軍縮であった。
国民的論争 thumb|1916年3月、マディソン・スクエア・ガーデンで開催された慈善バザーのポスター。中央同盟国の未亡人や孤児のための募金活動で、ドイツ系アメリカ人芸術家（ヴィノルド・ライス）が描き、ドイツ系、ハンガリー系、オーストリア系アメリカ人の同情を誘う目的があった。 ギャリソンの計画は、平時史上最も激しい「軍事計画と国家目標の関係」に関する闘争を巻き起こした。平時においては、陸軍省の兵器廠や海軍工廠が、軍艦、大砲、艦砲、砲弾など民間用途のないほぼすべての軍需品を製造していた。食糧、馬、鞍、荷馬車、制服など民間市場で入手できるものは常に民間業者から購入された。
ハル・ハウスのジェーン・アダムズやスタンフォード大学のデイヴィッド・スター・ジョーダンなどの平和運動家たちは活動をさらに強化し、今や「軍国主義の種をまき、軍や海軍の階級を生んでいる」として大統領への批判に転じた。多くの牧師、大学教授、農業団体代表、労働組合指導者がこれに加わり、議会の南部民主党員約40名の強力な支持を得て下院軍事委員会を掌握した。窮地に立たされたウィルソンは1916年初めに大規模な遊説を行い、この秋の再選キャンペーンの予行ともなった。
ウィルソンは中産階級の支持を得たように見えたが、主に民族的な労働者階級や孤立主義的な農民層にはほとんど影響を与えられなかった。議会は依然として動く気配を見せなかったため、ウィルソンはギャリソンを陸軍長官から解任し、クリーブランド市長で備戦反対派だったニュートン・ベイカーを後任に据えたDaniel R. Beaver, Newton D. Baker and the American War Effort, 1917-1919 (1966)。その結果、1916年5月に妥協案が可決された。この時、ヨーロッパでは戦争が激化しており、ベルリンではアメリカは無視できるほど弱体だという議論さえ起きていた。陸軍は士官1万1,300人、兵20万8,000人に倍増されたが、予備役はなく、州兵は5年で44万人まで拡大することが定められた。新任将校養成のためのプラッツバーグ式の夏期訓練キャンプが認可され、国が独自に硝酸工場を建設するために2,000万ドルが割り当てられた。備戦運動支持者は落胆し、反戦派は歓喜した。これでアメリカは戦争を行うには弱すぎる国となった。ロバート・L・ブラー大佐は「両陣営（イギリスもドイツ帝国も）とも我々を軽蔑し、侮っている。我々のバカげた優越感は見事に打ち砕かれ、当然の報いを受けた」 と私的に嘆いたAllan Millett, The general: Robert L. Bullard and officership in the United States Army, 1881-1925 (1975) p. 293。下院は海軍計画も骨抜きにし、「大型海軍」案を189対183で否決、戦艦の建造も中止した。ユトランド沖海戦（1916年5月31日/6月1日）では、主力のドイツ大洋艦隊がはるかに強大なイギリス王立海軍グランド・フリートと激突したが、決着はつかなかった。この戦いを、マハン主義の正しさの証拠だと主張した海軍派が上院を掌握し、下院連合を分断、あらゆる艦種の三年間の急速建造を認可させた。新兵器である海軍航空には350万ドルが充てられ、国による独自の装甲板工場の建設も承認された。アメリカの軍事的弱体そのものが、ドイツ帝国の1917年無制限潜水艦作戦開始を促した。ドイツはこれがアメリカとの戦争を意味することを知っていたが、アメリカ陸軍があまりにも非力で、新造艦も1919年まで戦列に加わらないので、その直近のリスクは無視できると考えた。兵備が戦争を招くという定説は覆され、1916年に武装を拒否したことで1917年の開戦につながった。
宣戦布告
thumb|580px|1917年4月3日のニューヨーク・タイムズ 1917年1月、ドイツ帝国はイギリスに和平交渉を迫る目的で無制限潜水艦作戦を再開した。メキシコに送られ、ツィンメルマン電報として知られることとなった電報において、ドイツ外相のアルトゥール・ツィンメルマンは、もしアメリカ合衆国がドイツ帝国に宣戦した場合、内戦状態のメキシコに同盟国として参戦するよう呼びかけた。見返りとして、ドイツはメキシコに資金を送り、1846年の米墨戦争で失ったテキサス、ニューメキシコ、アリゾンの領土回復を援助すると約束したBarbara Tuchman, The Zimmerman Telegram (1966)。イギリス情報部がこの電報を傍受し、ワシントンに伝えた。ウィルソンはツィンメルマン電報を公表し、アメリカ国民はこれを戦争の正当な理由（開戦事由）とみなした。
thumb|1917年2月3日、ドイツ帝国との国交断絶を発表する議会でのウィルソン 当初、ウィルソンは中立を維持しつつ、アメリカ商船にドイツ潜水艦を水上で撃沈できるほど強力な砲を搭載し、潜水艦との戦いを継続した（ただしUボートが潜航中には無効だった）。しかし、潜水艦によってアメリカ商船7隻が撃沈された後、ウィルソンは1917年4月2日に議会へ赴きドイツ帝国への宣戦を求め、議会は4月6日に宣戦布告を可決したsee: Woodrow Wilson declares war on Germany.。
1917年のロシアは2月革命の結果、皇帝が退位しロシア臨時政府が誕生した。これにより、絶対君主の国とともに戦うことへのウィルソンのためらいは克服された。臨時政府の好戦的な姿勢を評価し、アメリカは1917年3月9日に新政府を外交的に承認したRichard Pipes A Concise History of the Russian Revolution, Vintage Books 1996 p.93。
さらに戦争が激化する中で、ウィルソンは戦後必ず開催されるであろう国際会議への参加を、アメリカの世界における役割を拡大する手段とみなすようになった。これはウィルソン自身の「世界でより重要な役割を果たすアメリカ」という構想の一環であり、のちに十四か条の平和原則でさらに明確に打ち出される。
議会は1917年12月7日にオーストリア＝ハンガリー帝国への宣戦布告を可決したOfficial Declarations of War by Congress - Senate.gove。しかし、他の中央同盟国であるブルガリア、オスマン帝国やその他の中央同盟国の共同交戦国に対しては宣戦布告を行わなかった。このため、アメリカ合衆国は中央・東ヨーロッパ、中東、コーカサス、北アフリカ、サハラ以南アフリカ、アジア、太平洋での軍事作戦には関与しなかった。
銃後
銃後では、戦争に勝利するために必要な軍人、食糧、軍需品、資金を生み出すため、国民全体と経済全体の組織的な総動員が求められた。満足できる体制が整うまでに1年を要した。すでに戦争が2年続いていたにもかかわらず、ワシントン政府は計画も立てず、イギリスなど他の連合国が銃後で直面していた諸問題を認識すらしていなかった。そのため、当初は混乱が極めて大きかったが、1918年にはようやく効率化が達成されたDavid Kennedy, Over Here。 thumb|upright|第一次世界大戦のプロパガンダによるアメリカ陸軍への志願兵募集ポスター この戦争は進歩主義時代の真っ只中にあり、効率と専門知識が重んじられていた。したがって、連邦政府は戦争のための軍需品や食糧生産、さらにはプロパガンダを推進するため、必要な専門知識を結集するために臨時機関を次々に設立し、新たに5万人から100万人の職員を雇い入れたSpencer Tucker and Priscilla Mary Roberts, eds., World War I: encyclopedia (2005), p. 1205。
食糧 効率性の面で最も評価されたのは、ハーバート・フーヴァーの指揮するアメリカ食品局である。食品局はアメリカ人に節約を教え、家庭用の勝利の庭で野菜を育てるよう大規模なキャンペーンを展開した。国家の食糧流通と価格を管理し、フーヴァーに大統領級の独立した指導者としての評判を築かせたGeorge H. Nash, The Life of Herbert Hoover: Master of Emergencies, 1917-1918 (1996)。
財政 thumb|200px|リバティ債のポスター 1917年、政府は戦争による莫大な経済的・財政的負担に全く備えていなかった。ワシントンは急遽、経済の直接統制に乗り出した。戦費の総額は330億ドルに達し、これは1916年の財務省歳入の42倍にあたる。1913年には憲法改正で所得税が合法化されており、元々は極めて低率だった税率が、特に南部進歩派の要求で大幅に引き上げられた。下院歳入委員長でノースカロライナ州選出のクロード・キッチンは、東部の実業家が参戦を主導したのだから、彼らがその費用を負担すべきだと主張したAlex Mathews Arnett, "Claude Kitchin Versus the Patrioteers," North Carolina Historical Review 14#1 (1937), pp. 20-30 online 。当時、ほとんどの労働者の年収が1,000ドル未満だった時代に、家族に対する基礎控除は2,000ドルであった。これを超える所得については1917年に2％から課税が始まり、1918年には12％に跳ね上がった。さらに追加課税として、所得5,000ドル超には1％、100万ドル超には65％もの追加税率が課せられた。その結果、所得税納税者の上位22％が個人所得税全体の96％を負担した。企業にも新たな課税が相次ぎ、特に「超過利得税」として戦前水準を超える利益への課税率は20％から80％に及んだ。また、自動車、宝飾品、カメラ、モーターボートなどを購入した者全員が消費税を支払ったStewart D. Brandes, "Financing World War I" in John P. Resch, ed., Americans at War: Society, culture, and the home front: volume 3:1901-1945 (2005) 3: 57-59.David M. Kennedy, Over here: The first world war and American society (2004) pp 93-144.。