ヤップ郵便局（ヤップゆうびんきょく）は日本の委任統治下にあった南洋群島ヤップ島において南洋庁が設置した郵便局。
概要 サムネイル|ヤップ郵便局からみた海の眺め。局舎は海のすぐそばにあった。 ヤップ郵便局は1922年（大正11年）4月1日に南洋庁の郵便局としてヤップ島に開設された。その前身は第一次世界大戦において独領ニューギニアの一部であった南洋群島を占領した日本海軍が設置した同島における海軍軍用郵便所と海軍特設無線電信所であった。1944年（昭和19年）5月1日に電気通信業務は国際電気通信のヤップ電報局に移管され、戦局の悪化に伴い同年8月に閉鎖された。
1944年（昭和19年）4月時点のヤップ郵便局においては、郵便、貯金、為替、簡易生命保険、郵便年金、郵便切手及び収入印紙の売捌等の業務のほか、内国並びに日満和欧文電報及び外国電報の電気通信業務が取扱われていた。郵便物の配達は行われず窓口において交付する形式を採ったが、電報についてはコロニヤ街より2キロメートルの範囲において配達を行っていた郵政省大臣官房秘書課広報室編、『続逓信事業史資料拾遺第1集 旧外地における逓信事情』（182頁）、1964年（昭和39年）3月、郵政省。また、海岸局や私設無線通信監視局としての使命も有した。一方、南洋群島において電話交換事務はパラオ郵便局、サイパン郵便局、トラック郵便局、ポナペ郵便局及びテニアン郵便局に限られ、ヤップ郵便局における取扱はなかった電気通信協会外地及び海外電気通信史編纂委員会編、『外地海外電気通信史資料 南洋群島の部 2』（79頁）、1956年（昭和31年）3月、日本電信電話公社。
特色ある設備として独領時代に敷設された海底電信線があり、南洋群島と内地や台湾等の間において伝送される電報において活用された南洋庁長官官房編、『南洋庁施政十年史』（413から415頁）、1932年（昭和7年）7月、南洋庁。この設備により、南洋群島においてヤップ郵便局のみが制限のない外国電報や内地や朝鮮との新聞電報を取扱った時期もあった。また、1935年（昭和10年）当時において無線通信によっていた南洋群島の他の島においては、内地との間の電報基本料金は40銭であったが、ヤップ島においてのみ35銭であった南洋協会南洋群島支部、『日本の南洋群島』（225頁）、1935年（昭和10年）12月、南洋協会南洋群島支部。
局舎は独領時代に建設されたものをそのまま用いたが、1930年（昭和5年）4月に改装が行われている。ほかに1927年（昭和2年）に鉄筋コンクリート造の無線送信所が建設されている。
歴史
概要
ドイツ統治下における電気通信網の構築 サムネイル|1905年（明治38年）頃の独領時代のヤップ島 1899年（明治32年）にドイツ国は米西戦争の影響により財政難に苦しむスペインからマリアナ諸島及びカロリン諸島を買収し（ドイツ領ニューギニア）小西干比古編、『南洋群島年表』（同書中南洋群島年表）、1943年（昭和18年）11月、南洋経済研究所出版部南洋庁長官官房編、『南洋庁施政十年史』（33頁）、1932年（昭和7年）7月、南洋庁、ヤップ島を中心として海底電信線による通信網を構築した逓信省通信局編、『南洋占領諸島概記』（23から27頁）、1916年（大正5年）5月、逓信大臣官房経理課。1905年（明治38年）4月28日にまずヤップ島 - 米領グアム島間及び同島 - 蘭印メナド間、同年11月1日に同島 - 上海間に海底電信線が構築され、また1909年（明治42年）には同島に無線電信局が開局し、同島 - アンガウル島、青島及びナウル間に連絡し得るようになった。1913年（大正2年）には新たに大規模な無線電信局が完成している電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（241頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。
第一次世界大戦によるドイツ通信網の毀損 サムネイル|1914年（大正3年）から1915年（大正4年）にかけてドイツ東洋艦隊がたどった航路を示す図 サムネイル|ヤップ島に沈むドイツ測量船プラネット 第一次世界大戦の勃発により1914年（大正3年）8月4日に英独間に戦端が開かれると、同月6日ドイツ東洋艦隊シャルンホルスト、グナイゼナウ及びニュルンベルクはポナペ島を発し、その捜索のため出発していた英国艦隊により同月11日にヤップ島は艦砲射撃を受け、上述の無線電信設備や海底電信線は破壊された松村龍雄、「第二南遣支隊の行動 南洋群島占領とヤップ島事件」、『戦袍余薫懐旧録 第三輯 上 世界大戦之巻』所収（125より145頁）、1928年（昭和3年）1月、有終会。この後、同月23日に日本もドイツ国へ宣戦布告し、同年10月1日にパラオ群島方面戡定のため海軍少将（当時）松村龍雄率いる第二南遣支隊（薩摩、矢矧及び平戸）が佐世保を発し、同月7日にヤップ島を占領した。同島においては先述の通り英国艦隊による艦砲射撃を受けて通信設備は破損しており、その後は測量船プラネットの無線機を陸揚して通信していたが、日本海軍による占領にあたってドイツ人自らこれを破壊した。
日本軍政下における逓信事務の開始 サムネイル|ヤップ島を占領した海軍陸戦隊の兵士とその本部 かくて日本海軍により占領された同島を含む南洋群島は日本の軍政下に入り、同年12月28日には臨時南洋群島防備隊条例（内令第401号）が施行され、臨時南洋群島防備隊司令官がその任に当たることとなった南洋庁長官官房編、『南洋庁施政十年史』（36頁）、1932年（昭和7年）7月、南洋庁海軍省編、『海軍制度沿革 巻三（Ⅱ）』（1570から1583頁）、1971年（昭和46年）7月、原書房。当初ヤップ島にはヤップ分遣隊が置かれていたが、1915年（大正4年）4月にヤップ民政区を設けて名称をヤップ守備隊に改めている。同年9月6日にヤップ島にヤップ艦船郵便所を設置し、また同年10月15日に同島を含む南洋群島各地へ海軍軍用郵便所を設置した海軍大臣官房編、『海軍制度沿革 巻十五 第二十七篇 海軍区 港湾』（978頁）、1942年（昭和17年）1月、海軍大臣官房。内地との連絡は横浜を起点として海軍御用船に船内郵便所を設けて逓送を行い、各海軍軍用郵便所の所長は横須賀郵便局内の海軍軍用郵便所監督官によって監理されていた電気通信協会外地及び海外電気通信史編纂委員会編、『外地海外電気通信史資料 南洋群島の部 2』（2頁）、1956年（昭和31年）3月、日本電信電話公社。当初は海軍軍用通信所条例（明治37年海軍省内令第332号）、1917年（大正6年）2月1日以降は海軍軍用通信所令（大正5年軍令海第10号）によって軍事郵便事務のほか、通常郵便物の引受、書留及び小包郵便物の引受、郵便物の交付、為替の振出及び払渡、貯金の預入及び振替貯金の払込、為替及び貯金の払戻及び郵便切手類及び収入印紙の売捌の普通事務をその業務として取扱った逓信省通信局編、『南洋占領諸島概記』（29から31頁）、1916年（大正5年）5月、逓信大臣官房経理課。また、同年12月1日からは電信為替の取扱も開始している電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（253頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。
電気通信については戦火により破壊されたヤップ島の海底電信線を活用し、同島から沖縄、小笠原、グアム及びメナドの間において通信網を構築すべく、1916年（大正5年）3月に逓信省電纜敷設船沖縄丸がまず上海へ至る海底電信線を沖縄本島沖において両分して同島 - 那覇間に海底電信線を接続する工事に着手、同年5月に竣工して運用を開始した日本電信電話公社海底線施設事務所編、『海底線百年の歩み』（200頁）、1971年（昭和46年）3月、電気通信協会。また、同島 - メナド線の復旧も行われた。内地からの電報はもっぱらこの海底電信線を用いて伝送され、運営要員として逓信省から通信員が派遣された。同年7月5日にヤップ海軍電信所が開設され同島発着の内国及び外国公衆電報の取扱を開始し大正5年逓信省告示第488号（『官報』、1916年（大正5年）6月29日）、また同年12月1日には同島コロニヤ西方高地にヤップ海軍特設無線電信所が開設された電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（241から242頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。その局舎は通信室、送信機室及び事務室を有する本館と発電機室及び二次電池室を有する電源室を有する木造平屋であり、他に倉庫一棟と兵舎一棟を有した電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（277頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。送信機は瞬滅火花式6キロワット、受信機は43式及び2年式鉱石検波器、空中線設備は200フィートT型鉄管柱2基が設備されていた電気通信協会外地及び海外電気通信史編纂委員会編、『外地海外電気通信史資料 南洋群島の部 2』（133頁）、1956年（昭和31年）3月、日本電信電話公社。同電信所においては軍用通信を主として行い、その余力の許す限りにおいて公衆通信の取扱を行っていた。1917年（大正6年）12月1日からはヤップ島と内地間に限られていた内国電報の取扱を南洋群島各地と内地の間に拡大している大正6年逓信省告示第970号（『官報』、1917年（大正6年）11月8日）。
軍政時代においては南洋群島に電信法（明治33年法律第59号）等の適用はなされていなかったものの、軍用通信のほかに余力を以て行う一般公衆通信については内地の法令や逓信省の通達等に準じて取扱が行われていた電気通信協会外地及び海外電気通信史編纂委員会編、『外地海外電気通信史資料 南洋群島の部 2』（199頁）、1956年（昭和31年）3月、日本電信電話公社。
ヤップ島の旧ドイツ海底電信線に関する日米交渉 戦前においてドイツ国が保有した海底電信線は、連合軍によって分断され、日本、英国及びフランスがこれを利用していたが、その処分方が戦後問題となり、1919年（大正8年）3月7日の日英米仏伊5ヶ国の協議においては、敵国海底電信線の捕獲は海上敵性財産の捕獲押収の原則に則って正当であると主張する日英仏側と海上船舶と海底電信線はその性格を異にすると主張する米伊側において意見が分かれ、その後もこの問題については論議が続けられたが、海底電信線をドイツ国に返還しないということについては各国間で一致をみたものの、その去就については具体的結論を見るに至らなかった日本電信電話公社海底線施設事務所編、『海底線百年の歩み』（203頁）、1971年（昭和46年）3月、電気通信協会電波監理委員会編、『日本無線史 第五巻 第四編 国際無線事業史』（134頁）、1951年（昭和26年）2月、電波監理委員会。同年5月3日にはドイツは海底電信線に関する一切の権益を抛棄し、現在各国により使用されているものはそのまま運用を継続して、電気通信の改善を図るために速やかに国際会議を開催することが決議され、この問題は一旦棚上げされた電波監理委員会編、『日本無線史 第五巻 第四編 国際無線事業史』（135頁）、1951年（昭和26年）2月、電波監理委員会。
1919年（大正8年）6月28日にはいわゆるヴェルサイユ条約（同盟及連合国ト独逸国トノ平和条約・大正9年条約第1号）が各国間に調印され、同条約は1920年（大正9年）1月10日に発効し、赤道以北の旧独領南洋群島は日本によるC式委任統治の下に入ることとなった大正9年条約第1号（『官報』、1920年（大正9年）1月10日）大正10年外務省告示第16号（『官報』、1921年（大正10年）4月29日〉南洋庁長官官房編、『南洋庁施政十年史』（38頁）、1932年（昭和7年）7月、南洋庁。しかし米国は本条約に調印せず、委任統治に関する協定にも参加しなかったが、夙にヤップ島がグアムへ至る海底電信線を有するためにその権益のことを慮って日本の同島に対する委任統治へ不同意の姿勢を見せていた電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（249頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会吉田美英、『海の生命線 南洋群島の重要性』（47頁）、1934年（昭和9年）6月、日本之生命線社。1920年（大正9年）10月11日からワシントンに開催された国際電気通信会議予備会議において再びこの問題が論議されたが、ヤップ島における3つの海底電信線の所有を主張する日本側と同島 - グアム間の海底電信線の所有等を主張する米国側とで折り合わず、日本はグアム線の日米共同所有を提案して譲歩を見せたものの、同年12月14日の第10回会合において一旦会議を打切り、1921年（大正10年）2月15日までに最終決定を下し得ない場合は、同年3月15日までに暫定協定を結ぶべき旨が決議された電波監理委員会編、『日本無線史 第五巻 第四編 国際無線事業史』（136から137頁）、1951年（昭和26年）2月、電波監理委員会日本電信電話公社海底線施設事務所編、『海底線百年の歩み』（204頁）、1971年（昭和46年）3月、電気通信協会。日米間にこの問題が論議される間、米国は海底電信線の権益のみならず、海底電信線の中継地たるヤップ島を国際管理下に置くべき旨を主張しており、これに対して日本は同島接続の海底電信線を日米蘭に分属することについては譲歩したものの、同島を国際管理下に置く点については同意しなかった日本電信電話公社海底線施設事務所編、『海底線百年の歩み』（205頁）、1971年（昭和46年）3月、電気通信協会電波監理委員会編、『日本無線史 第五巻 第四編 国際無線事業史』（138頁）、1951年（昭和26年）2月、電波監理委員会
1921年（大正10年）4月に至り、駐米日本大使幣原喜重郎は米国官辺と会合の上、旧ヤップ島 - 上海線については日本、同島 - グアム線については米国、同島 - メナド線についてはオランダに帰属せしめ、米蘭両国は同島においてなんらの課税や拘束も受けずに海底線の運用を行い得るようにし、また旧同島 - 上海線を那覇から上海へ延長する趣旨の解決案について米国国務長官ヒューズより同意を得た。この日米間の解決案は大西洋における海底電信線問題を抱えるイタリアを除く各国の同意するところとなり、1922年（大正11年）2月11日には「ヤップ」島及他ノ赤道以北ノ太平洋委任統治諸島ニ関スル日米条約（大正11年条約第5号）へ調印、同年6月23日に批准した電波監理委員会編、『日本無線史 第五巻 第四編 国際無線事業史』（139頁）、1951年（昭和26年）2月、電波監理委員会。同条約により米国は日本による南洋群島委任統治を認める代わり、ヤップ島の海底電信線に係る権益を保持し、また同島における米国人の居住権や無制限で同島に出入りし得る権利等を獲得した大正11年条約第5号（『官報』、1922年（大正11年）7月13日）。なお、ヤップ島 - メナド線については、日米交渉に基づき日本はオランダへその返還を打診したが、オランダ側は海底電信線の代りとして金銭的補償を要求したため、日蘭交渉は頓挫し、同島 - メナド線はその後活用されることなく、海底に放置されたままとなった。
民政移管に伴うヤップ郵便局の開設 サムネイル|南洋庁ヤップ支庁 かくして南洋群島における委任統治は国際的承認を得るに至ったため、日本政府は同群島における軍政を廃し、純然たる行政機関を設立する準備のためにまず1921年（大正10年）7月15日に民政部を臨時南洋群島防備隊司令部より分離して、同月28日にこれをコロール島へ移転し、また同月5日にヤルート島、同月15日にパラオ島、同月18日にヤップ島、8月20日にサイパン島、9月15日にポナペ島より守備隊を撤兵した南洋庁長官官房編、『南洋庁施政十年史』（37から38頁）、1932年（昭和7年）7月、南洋庁。上述の如く1922年（大正11年）2月11日に米国も南洋群島の委任統治を承認し、同月4月1日には南洋庁官制（大正11年勅令第107号）の施行に伴って南洋庁が設置され、臨時南洋群島防備隊条例は同年3月31日限りを以て廃止となり、同群島は完全に軍政から民政へと移行することとなった。
これに伴い従来軍によって担われてきた同群島における逓信業務も南洋庁へ移管され、南洋庁郵便局官制（大正11年勅令第112号）の施行に伴い、ヤップ島においてはヤップ郵便局が開設された電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（251頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。ヤップ郵便局はヤップ島における海軍軍用郵便所及び海軍特設無線電信所ならびに海底電信線に係る一切の施設事務を承継し、その取扱事務は外国郵便を含む通常郵便物の取扱（ただし書留、留置、約束郵便以外の特殊取扱を行わない）、外国小包を除く書留小包郵便物の取扱及びその窓口受付（ただし代金引換及び留置以外の特殊取扱を行わない）、為替の引出、払渡及び払戻（ただし外国為替及び為替金居宅払は取扱わない）、貯金の預入及び払渡、振替貯金の預入及び払渡、簡易生命保険、新聞電報を除く内国並びに日支和文電報及び外国電報（ただし着信は各郵便局を肩書するものに限り、外国電報は南洋群島各地と濠洲並びにその統治下たるラバウル及びナウルの間乃至ヤップ島と外国との間に発着するものに限る）、南洋庁及びその所属官署の取扱う歳入金、歳出金、歳入歳出外現金の出納業務及び郵便切手類及び収入印紙の売捌と定められた。また、海岸局業務も開始されたが、当時南洋群島近海を航行する船舶は命令航路の定期船や燐鉱石運搬船等に限られ、当初の業務は閑散としていたという電気通信協会外地及び海外電気通信史編纂委員会編、『外地海外電気通信史資料 南洋群島の部 2』（71頁）、1956年（昭和31年）3月、日本電信電話公社。なお南洋庁郵便局においては南洋庁ニ於ケル郵便及電信ノ業務ニ関スル件（大正11年勅令第135号）、大正11年南洋庁令第6号及び大正11年南洋庁訓令第1号により、郵便法（明治33年法律第54号）や電信法（明治33年法律第59号）等が依用され、特に規程するものを除き逓信省令等の令達通牒に準ずるものと規程されていた大正11年勅令第135号（『官報』、1922年（大正11年）3月31日）大正11年南洋庁令第6号（『官報』、1922年（大正11年）10月16日）大正11年南洋庁訓令第1号（『官報』、1922年（大正11年）10月18日）。
ヤップ郵便局における電気通信 サムネイル|ヤップ島の島民と石貨 1922年（大正11年）4月1日、ヤップ島からグアム島への海底電信線が復旧し開通した電気通信協会外地及び海外電気通信史編纂委員会編、『外地海外電気通信史資料 南洋群島の部 2』（44から45頁）、1956年（昭和31年）3月、日本電信電話公社。これにより両島間における電報は、同線を経由して伝送されることとなった。ヤップ島の原住民たるチャモロ人はグアム島の島民と同種族であって、縁戚関係を有する者が多くあり、大半の利用者はこれらの人々であった。父島の海軍無線電信所経由で送信される小笠原方面からの電報を除くと、内地と南洋群島との電報は全部同島 - 那覇間の海底電信線によって伝送されていたが、1923年（大正12年）4月1日にパラオのコロールへ大無線電信所が完成し、東京と直接無線電信を行い得るようになったので、海底電信線は内国電報については同島 - 内地間と同島以外の南洋群島と沖縄県及び台湾との間において伝送される電報において使用されるようになった電気通信協会外地及び海外電気通信史編纂委員会編、『外地海外電気通信史資料 南洋群島の部 2』（45と61頁）、1956年（昭和31年）3月、日本電信電話公社電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（278頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。しかし、同年9月1日に発生した関東大震災によって一切の公衆無線通信が停止された際には、ヤップ島と那覇を結ぶ海底電信線が震災による被害状況を群島在留民が知り得る唯一の情報源として機能した。
開設以来電報は配達取扱がなされず、公私ともに不便を感じていたが、1923年（大正12年）11月1日よりヤップ島においてはコロニヤ街より2キロメートルの範囲においてのみ配達を開始した。また、1924年（大正13年）12月1日には外国船の来航や通信が増加してきたことに鑑み、それまでヤップ島においてのみ扱われてきた濠州並びにその統治下のラバウル及びナウルを除く外国電報に関する制限を廃し、各局が各地宛のものを取扱い得るようになった電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（254頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。1925年（大正14年）5月1日には私設無線電信規則（大正4年逓信省令第46号）第29条による無線通信監視局に指定され、私設無線電信監理の任務を負うこととなった。
1925年（大正14年）11月1日、日支電報規則（明治43年逓信省令第101号）を改正し、日支電報規則にいう日支電報を日本電信系によって発着する電報であって、内地、台湾、樺太または南洋群島ヤップ島と満洲または中華民国芝罘同地はもと日本逓信省の芝罘郵便局が設置せられていたが、1923年（大正12年）1月1日よりこれを廃し（大正12年逓信省告示第1号）、代って芝罘電信局を設置して日本電信系に発着する和文電報等の取扱を行っていた（大正12年逓信省告示第14号及び第16号）との間に発着する電報及び朝鮮、満洲または芝罘相互間に発着するものと改め、ヤップ郵便局における日支電報の取扱を開始し、同時にヤップ島以外の南洋群島各局においては日支無線電報規則（明治43年逓信省令第102号）にいう日支無線電報の取扱を行うこととなった大正14年逓信省令第53号（『官報』、1925年（大正14年）8月22日）大正14年逓信省令第54号（『官報』、1925年（大正14年）8月22日）。なお、この日支電報規則及び日支無線電報規則は、1931年（昭和6年）11月18日にそれぞれ日華電報規則及び日華無線電報規則と改称された昭和6年逓信省令第50号（『官報』、1931年（昭和6年）11月18日）。
1925年（大正14年）12月15日、同月11日にポナペ島、同月12日にトラック島を襲った暴風がヤップ島に来襲し、これに伴う高波によって同島1548戸中の9割3分が倒壊して、その被害総額は150万円に達した南洋庁長官官房編、『南洋庁施政十年史』（475頁）、1932年（昭和7年）7月、南洋庁。この災害によって1916年（大正5年）完成の電信所は倒壊し、また海底電信線は全部不通となった。電信所の局舎はコンクリート製の土台を残して吹き飛ばされ、空中線設備等にも大きな損害を受けたが、送信機と受信機は職員の手によって防水保護が施され難を逃れた電波監理委員会編、『日本無線史 第十二巻 第十編 外地無線史』（334頁）、1951年（昭和26年）6月、電波監理委員会。こうしてヤップ島は暴風終息後も通信杜絶し、南洋庁より水産練習船白鷹丸が逓信職員等を乗せて被害状況調査のため派遣され、直ちに無線電信の復旧に向けて計画立案が行われた。災害から2週間後にとりあえず無線電信のための仮小屋が建設され、パラオとの連絡を行い得るようになった。1926年（大正15年）5月には逓信省電纜敷設船沖縄丸によって海底電信線のうち、ヤップ島 - 那覇線の復旧が行われたが、ヤップ島 - グアム島線についてはその後しばらく復旧されなかった南洋庁長官官房編、『南洋庁施政十年史』（413頁）、1932年（昭和7年）7月、南洋庁。
サムネイル|1927年（昭和2年）完成の無線送信所 1927年（昭和2年）にもと電信所があった場所に総工費35,732円を投じて鉄筋コンクリート造の新庁舎が完成した。新庁舎は事務室、通信室、送信機室、発電機室及び二次電池室の設備を有し、また附属舎と油倉庫が各一棟あった。同年8月13日、海底電信線設備を活用して、南洋庁郵便局のうちヤップ郵便局に限り、内地との新聞電報の取扱を開始した。同局における新聞電報については、1928年（昭和3年）11月12日に朝鮮との間における取扱も開始されている。また、同年2月1日には放送無線電報の取扱も開始された。
サムネイル|1935年（昭和10年）頃のヤップ郵便局。元ヤップ郵便局郵便係通信書記補の古賀彌一の回想によれば、1930年（昭和5年）4月にそれまで鉄骨むき出しだった独領時代そのままの局舎にアーチ型のモルタル塗装を施し「「海浜ホテル」とも云えそうな、華麗な局舎に生れ替った」という（南洋群島協会編、『思い出の南洋群島』（144から145頁）、1965年（昭和40年）12月、南洋群島協会）
ヤップ郵便局においては本局と無線電信所が離れていたため通信事務上かなり不便であり、また無線電信の多重通信を実現するため、1930年（昭和5年）4月に送信所と受信所を分離し、受信所については本局の局舎2階の海上電信室に置かれることとなった。この際には将来の通信増加や内地との無線電信障碍の事態に備えて、ハイブリットサイフォンレコーダ及び自動送信機が海底電信にも設備され、通信能力の強化が図られている。
1933年（昭和8年）9月1日、日満電報規則（昭和8年逓信省令第35号）及び日満無線電報規則（昭和8年逓信省令第36号）が施行され、従来の日華電報規則（明治43年逓信省令第101号）及び日華無線電報規則（明治43年逓信省令第102号）は廃止された昭和8年逓信省令第35号及び昭和8年逓信省令第36号（『官報』、1933年（昭和8年）8月31日）。南洋群島においては日満電報は日華電報時代と同様に関東州、南満洲鉄道附属地及び満洲国並びに中華民国芝罘とヤップ島の間における取扱に限定され、ヤップ島以外の南洋群島は日満無線電報によることと定められた。この規程は1939年（昭和14年）1月1日に改正施行され、以降はヤップ島以外の南洋群島も日満電報を取扱った昭和13年逓信省令第85号（『官報』、1938年（昭和13年）12月26日）。同時に日華電報規則（昭和13年逓信省令第87号）が施行され、日本電信系によりまたは日本電信系及び満洲電信電話の電信系によりもしくは中華民国の電信系によって内地、朝鮮、樺太または南洋群島と中華民国の間に発着する日華電報の取扱が開始されている昭和13年逓信省令第87号（『官報』、1938年（昭和13年）12月26日）。
1936年（昭和11年）11月、再び海底電信線が罹障し、翌1937年（昭和12年）1月8日に逓信省電纜敷設船南洋丸がその修復のため長崎を出帆、同月14日にヤップ島へ到着して作業を開始した日本電信電話公社海底線施設事務所編、『海底線百年の歩み』（200から202頁）、1971年（昭和46年）3月、電気通信協会。故障箇所は同島終端部から1.6浬程度の地点であり、同所附近で同じく故障していたグアム線及びメナド線の修復も行われ、同月30日に作業を完了したこの後、グアム線及びメナド線を活用したかどうかは不明であり、『昭和拾参年度 南洋群島要覧』（南洋庁編、同書262頁、1938年（昭和13年）12月、南洋庁）には「「ヤツプ」、「グアム」線は大正十四年十二月以来不通、又「ヤツプ」、「メナード」線あるも現今実用し居らず」とある。。
サムネイル|ファイス島において燐鉱石採掘を行う人々