サムネイル|400x400ピクセル|冷房が普及した富裕国の米国でさえ2018年辺りから熱中症死亡者が急増している。1999年から2023年までの米国での熱中症による年齢調整死亡率（10万人1年あたり死者数、赤線）。点線は5年平均中央値。 気候変動による人間の健康リスク（きこうへんどうによるにんげんのけんこうリスク、英：Human health risk from climate change）は深刻であり、熱に関連する病気や死亡・呼吸器疾患・感染症の拡大などを引き起こす。研究者・医療専門家・諸機関の間では、気候変動は21世紀における最大の世界的健康脅威であると広く認識されている。
概要 熱波や極端気象は、人々の健康に直接的にも間接的にも大きな影響を及ぼす。長時間にわたり高温にさらされると熱中症や熱関連の死亡を引き起こしうる。直接的影響に加え感染症リスクも増大する。たとえば蚊やダニといった疾患ベクター昆虫によって媒介・拡散されるデング熱やマラリアなどが、今まで稀であった地域にも広まる可能性がある。また下痢性疾患などの水を介した感染症リスクも増大する。
気候変動が人間の健康に与える影響は直接的なものと間接的なものがある。嵐・洪水・干ばつ・熱波・山火事といった極端気象とそれによる自然災害はけがや病気の直接的原因となり、気候変動による自然環境の変化は水質悪化・大気汚染・食料不足・病原体（疾患ベクター）の拡散などを引き起こし間接的・潜在的な健康リスクとなる。
年齢・性別・社会経済的地位などの要因によって気候変動影響が人々の健康リスクとしてどの程度広がるかが左右され、子ども・高齢者・屋外労働者・社会的に不遇な立場にある人々は高リスクに直面する。また医療サービスの提供や経済開発の格差により、貧困国の国民はより深刻な健康リスクに直面する。さらに医療インフラが脆弱で極端気象によって災害を被ると医療そのものが滞る。これらはことごとく健康に関しての気候不正義である。
気候変動・極端気象による直接的健康リスク 高気温
人体はたとえ低活動時であっても、身体冷却と過熱防止のために汗の蒸発が必要であり、過度の高気温・高湿度ではそれが不可能になる。人間が生存できる限界は湿球温度35℃（高温多湿に対する「人間の適応性の生理的限界」）であり、湿球温度31℃でも、若くて健康な人にとってすら危険である。しかもこの閾値は一律ではなく、人によっては環境要因・活動量・年齢など多数の要因でさらに低くなる。
既に1960年から1990年の間に、気候変動によって約6億人（世界人口の9％）が「人間の気候ニッチ」すなわち過去6000年間に人類が繁栄してきた平均気温の範囲の外に追いやられたと推定されている。温室効果ガスの排出が削減されなければ、2070年までに人類の3分の1が、年間平均気温が29℃を超え、人間にとって生理的に不適な気温範囲の地域（サハラ砂漠の最も暑い地域並み）に居住を強いられる可能性がある。2003年のヨーロッパ熱波では、7万人以上が死亡した。2015年6月のパキスタン熱波では、最高気温49℃に達し2000人以上が死亡した。
2020年時点では、湿球温度35℃が記録された気象観測所は2か所しかなくしかもごく短時間であったが、このレベルの高温の頻度と継続時間は今後の気候変動により増加すると予測されている。地球温暖化が1.5度を超えると熱帯の一部地域では湿球温度の閾値を超え居住不可能となりうる。3度上昇では（化石燃料の使用を減らさない場合に最も可能性の高いシナリオ）さらにパキスタン・インド・中国・サブサハラアフリカ・北米・オーストラリア・中南米の広範囲でこの閾値を超える地域が出てくる。
2025年9月ネイチャー誌に発表された研究は2000～2023年の熱波を調査し、気候変動の影響と主要な炭素排出者による寄与を評価した結果、気候変動の影響により熱波の発生確率が2000～2009年にかけて20倍、2010～2019年にかけて200倍に増加したことを明らかにしている。また化石燃料やセメント生産者など特に炭素排出量の多い180社の「カーボンメジャー」からの排出量が、1850～1900年以降の熱波の強度増加の半分に寄与したと見積もり、これは産業革命以前の気候では事実上不可能だった16～53回の熱波を可能にしたとした。
2025年の医学誌ランセットに発表された報告によると熱中症死者数は2012～2021年は年間546,000人に達し、これは1990年代の63％増である。日本での2012～2021年年間死者数は4,300人で、90年代から2.4倍近く増えた。
脆弱な人々のリスク 極端な高気温は特に65歳以上の高齢者・子ども・都市部在住者・持病のある人々にとって健康への直接的脅威となる。65歳以上の人々の熱関連死亡は、2019年には推定34万5000人と当時過去最高を記録した。また精神的健康にも悪影響があり精神疾患による入院や自殺傾向のリスクを増大する。高気温による悪影響は湿度・運動・水分摂取・年齢・既往症・職業・着衣・行動・自律性・脆弱性・義務感などによって左右される。
2022年の国際研究によれば2000年から2019年にかけて熱関連死亡が大幅に増加しており、特に熱帯および低所得国において顕著であったZhao, Q., Guo, Y., Ye, T., Gasparrini, A., Tong, S., & Wang, C. (2022). Global, regional, and national burden of mortality associated with non-optimal ambient temperatures from 2000 to 2019: a three-stage modelling study. The Lancet Planetary Health, 6(6), e491–e500. https://doi.org/10.1016/S2542-5196(22)00091-0。欧州の熱による死亡率を2003～12年と2013～22年を比較すると、人口10万人あたりの死亡数は17人増加しており、女性は男性よりも脆弱である。
熱ストレスは熱中症や過熱（高体温）を引き起こし、また急性腎障害・不眠・妊娠に関連した合併症とも関連している。ある種の心疾患や呼吸器疾患は高気温により悪化する。高気温により低出生体重や早産など妊娠への悪影響が生じる。長時間の高温曝露・身体的負荷・脱水状態は慢性腎臓病の発症に十分な要因であり、熱波によって慢性腎臓病の流行が生じた事例も報告されている。
熱波の間、慢性肺疾患による死亡リスクは、平均的な夏の気温と比べて1.8〜8.2％高いと見積もられている。また気温が29℃を超えると、慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の入院率が気温1℃上昇ごとに8％増加するとされている。
特に低所得者層・マイノリティ・女性（特に妊婦）・子ども・高齢者（65歳以上）・慢性疾患や障害・複数の持病を抱える人々にとって高気温は急性の健康リスクである。糖尿病患者・肥満・睡眠不足・心血管・脳血管系疾患も高気温に対するリスクとされている。また認知機能は熱によって影響されるため、認知機能に問題がある人（例：認知症・うつ病・パーキンソン病）も注意が必要である。
2025年のNature Climate Change誌に発表された研究は、2008～2022年の台湾成人24,922名のデータを分析し熱波が老化を加速することを示した。研究では熱波を相対的閾値と絶対的閾値の両方を用いて定義し、老化加速を生物学的年齢と暦年齢の差として計算した。その結果熱波への累積曝露の四分位範囲の増加は、0.023～0.031歳の老化加速増加と関連していた。この研究への参加者は15年間にわたって熱波の影響に徐々に適応したものの、肉体労働者・農村住民・エアコンの少ない地域の参加者は健康への影響をより受けやすかった。
都市部 都市部はヒートアイランド現象のため熱波の影響が周辺地域より顕著に現れる 。都市には緑地が少なく熱を吸収するアスファルト舗装が広範囲に存在し、さらに多くの大規模な建築物が冷却風や換気を物理的に遮る上、自動車・空調・人間活動からの多大な排熱が24時間発生する。水場の不足もまた一因である。
湿球黒球温度（酷暑下での行動に伴うリスクの指標；予測35℃以上で熱中症特別警戒アラートが発令される）が30℃を超える都市における極端な高温曝露は、1983年から2016年の間に3倍に増加した。この都市人口の増加を考慮しない場合でも、約50％増加している。
現在の冷房技術は持続可能とは程遠く、温室効果ガス排出・大気汚染・電力需要ピーク・都市灼熱化をいっそう激化している。建物内部室温を適切に調整するような空調設計がなされているか、建物内部にいる者が良く教育され適切に行動できれば、熱波による死者は減らすことができる。熱波の早期警報・対応システムも重要である。
都市部での気候変動によるリスクは酷暑だけではない。2025年11月ネイチャー誌に発表された研究は発展途上都市における降雨量と海面上昇による死亡率への影響を調査し、インドのムンバイにおける降雨・潮汐・死亡率に関する高解像度データを統合し、管理されていない降雨と潮汐力学との相互作用が都市の健康リスクにどのように寄与しているかを分析した。その結果ムンバイでモンスーン期の死亡原因の8%以上は降雨によるものであり、その80%以上はスラム街住民であることが明らかになった。降雨による死亡リスク増加が最も大きいのは子供であり、また女性は男性よりもリスクが大きい。さらに降雨による死亡リスクは満潮時に急激に増加することも明らかであった。これら降雨による死亡率への影響は公式統計記録より桁違いに大きく、発展途上都市での緊急な排水・衛生・廃棄物管理インフラ改善の必要性を浮き彫りにした。
労働能力低下 温暖化の激化に伴い屋外運動/作業が危険となるほどの高気温となる時間帯が増加し、建設業・農業など屋外で安全快適に作業できる時間が減少する。極端な高温下での労働は脱水・疲労・めまい・混乱などにより能率や参加率の低下をきたす。『ランセット』による年次報告で労働能力の変化が指標として調査されており、それによれば2021年には高気温により世界全体の労働可能時間が4700億時間失われ、これは1990年代と比べて37％増加である。特に開発途上国の農業分野で働く労働者が影響を被り、87％が農業従事者であった。
屋外での運動 運動は身体的にも精神的にも健康上有益であるが人々は暑い天候では運動しなくなると観察されており 、高気温日数の増加は人々が運動を控える原因となり間接的に健康に悪影響を及ぼしうる。しかし高気温下での無理な運動は場合によっては死亡につながる。
干ばつ
気候変動は水循環の増強により、世界各地で干ばつの深刻度と頻度を増加させているDouville, H., K. Raghavan, J. Renwick, R.P. Allan, P.A. Arias, M. Barlow, R. Cerezo-Mota, A. Cherchi, T.Y. Gan, J. Gergis, D. Jiang, A. Khan, W. Pokam Mba, D. Rosenfeld, J. Tierney, and O. Zolina, 2021: Chapter 8: Water Cycle Changes. In Climate Change 2021: The Physical Science Basis. Contribution of Working Group I to the Sixth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [Masson-Delmotte, V., P. Zhai, A. Pirani, S.L. Connors, C. Péan, S. Berger, N. Caud, Y. Chen, L. Goldfarb, M.I. Gomis, M. Huang, K. Leitzell, E. Lonnoy, J.B.R. Matthews, T.K. Maycock, T. Waterfield, O. Yelekçi, R. Yu, and B. Zhou (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, United Kingdom and New York, NY, USA, pp. 1055–1210, doi:10.1017/9781009157896.010.。干ばつの結果の多くは広い意味で人間の健康に悪影響を及ぼす。代替文=|サムネイル|400x400px|米国における自然火災1件あたりの平均焼失面積の年次推移。2000年あたりから急増しわずか20年後の2020年にはほぼ倍増である。
山火事（自然火災） 気候変動は地表温度上昇により、雪解けの早期化・植生乾燥・火災可能日数の増加・干ばつの増加・乾燥期の長期化が起こり、これらすべてが山火事の頻度と規模を増加させる。山火事の煙は有害な粒子状物質の発生源であり、喘息や慢性閉塞性肺疾患（COPD）などの呼吸器疾患の悪化と発症、肺がん・中皮腫・結核のリスク増加、気道過敏性の上昇、炎症性メディエーターおよび凝固因子のレベル変化、呼吸器感染症など多様な健康被害をもたらす。
2025年9月のネイチャー誌に発表された研究は、2023年カナダ山火事に関連する世界および各地域のPM2.5（直径2.5μm未満の粒子状物質）の人への曝露と影響を定量化した結果、この山火事によって世界中で年間PM 2.5曝露が0.17μg m –3（１立方メートル中0.17マイクログラム、95%信頼区間）増加していた。北米では年間平均曝露の増加が最も大きく（1.08μg m –3）、遠隔の欧州でさえも増加した（0.41μg m –3）。この結果北米と欧州で3億5400万人（2億7700万人～4億2100万人）がPM2.5大気汚染に曝露され、北米で5400人（3400人～7400人）の急性疾患死亡、北米・欧州で64300人（37800人～90900人）の慢性疾患死亡を引き起こしたと見積もられた。
さらに2025年11月のネイチャー誌に発表された研究は気候変動下における米国における山火事の煙曝露とそれによる死亡者数増加を見積もり、高温暖化シナリオ（SSP3-7.0）では、2050年までに煙によるPM2.5の影響で年間71,420人の死亡者（95%信頼区間：34,930～98,430人）が発生すると予測し、これは2011～2020年の煙による年間死亡数推定値と比較して73%の増加である。その結果PM 2.5による累積超過死亡数は2026年から2055年の間に190万人に達する可能性があり、さらに煙による死亡率への影響は曝露後最大3年間持続するという証拠があるとした。
また2025年11月のネイチャー誌に発表された別の研究は、世界の焼失面積と山火事による排出量を予測するための機械学習フレームワークを開発し、SSP2-4.5の下では2010～2014年から2095～2099年の間に、山火事による炭素排出量が23%増加すると予測し、煙による早期死亡者数は急増し2095年から2099年にかけて年間140万人（95%信頼区間 = 0.66～2.25）に達するとし、これは現在の約6倍に相当する。特筆すべきは顕著な地域差が見込まれたことで、欧州と米国ではわずか1～2倍の増加であるのに対し、アフリカでは11倍の増加が予測された（気候不正義）。
2025年10月のサイエンス誌に発表された研究は、1980～2023年にかけて発生した最も致命的で巨額の損害をもたらした山火事災害の世界的な分布・頻度・および関連する気候条件に関するデータを調査し、災害リスクは比較的裕福で人口の多い地域で最も高く、経済的に壊滅的な山火事の頻度は2015年以降急増しており、さらに大規模災害は極端気候と一致していることも明らかにした。
嵐
気候変動による水循環の増強のため、熱帯低気圧や温帯低気圧はより多くの雨を伴うようになり、最大および平均降水率の両方が上昇する。また熱帯低気圧や嵐の進路は極地側へ移動しており、これは一部の地域で最大風速が大きく増大することを意味し、熱帯低気圧の数は減少するが強度は増大すると予測されている。
洪水
嵐の激化に伴い洪水も深刻度と頻度が増大している。洪水は人々の健康と福祉に短期的にも長期的にも悪影響を及ぼす。短期的には怪我や感染症などがあり、長期的には非感染性疾患や心理社会的健康のダメージなどがある。2022年パキスタン洪水は気候変動により深刻化した可能性が高く、それに伴いマラリア・デング熱・皮膚病などの感染症が流行した。
気候変動に伴う感染症リスク
気候変動はいくつかの感染症も発生頻度を増大させており、以下の3つのグループに分類されるCissé, G., R. McLeman, H. Adams, P. Aldunce, K. Bowen, D. Campbell-Lendrum, S. Clayton, K.L. Ebi, J. Hess, C. Huang, Q. Liu, G. McGregor, J. Semenza, and M.C. Tirado, 2022: Chapter 7: Health, Wellbeing, and the Changing Structure of Communities. In: Climate Change 2022: Impacts, Adaptation and Vulnerability. Contribution of Working Group II to the Sixth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [H.-O. Pörtner, D.C. Roberts, M. Tignor, E.S. Poloczanska, K. Mintenbeck, A. Alegría, M. Craig, S. Langsdorf, S. Löschke, V. Möller, A. Okem, B. Rama (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, UK and New York, NY, USA, pp. 1041–1170, doi:10.1017/9781009325844.009.：
媒介生物（ベクター）感染症（蚊やダニなどによって伝播される） 水感染症（水を介してウイルスや細菌が伝播される） 食物感染症（病原体が食物を通じて拡散する）
デング熱・マラリア・マダニ媒介疾患・リーシュマニア症・ジカ熱・チクングニア熱・エボラ出血熱などの媒介生物（ベクター）を通じて感染する感染症は、気候変動によりその媒介生物の地理的分布や季節性が変化し伝播が拡大する。蚊媒介感染症には他にもリンパ系フィラリア症・リフトバレー熱・黄熱などがある。2022年には、温暖化によって蚊媒介感染症が拡散する地域が拡大していることが明確になった。これは蚊が生存できなかった高地にも及んでいる。これらによりかつて根絶された地域でマラリアが再流行する危険性がある。かつて蚊が存在しなかったアイスランドでも2025年10月、首都レイキャビクの南西にある氷河谷で、冬を越せる種の蚊Culiseta annulataが確認された。
同様にライム病やダニ媒介脳炎を拡散させるダニの地理的分布も変化しており、これら疾患は北半球で増加すると予測されている。例えば米国では気温が2℃上昇すると今後数十年でライム病の症例数が20%以上増加し、年間のライム病感染時期の開始が早まり期間も長くなるとされている。
日本でもデング熱を媒介するヒトスジシマカが従来よりも北方で見つかるようになり、デング熱が日本全国で広がりうるようになったRyan, S. J., Carlson, C. J., Mordecai, E. A., & Johnson, L. R. (2019). Global expansion and redistribution of Aedes-borne virus transmission risk with climate change. PLoS neglected tropical diseases, 13(3), e0007213。2014年に発生した日本でのデング熱の発生はそれを裏付けているQuam, M. B., Sessions, O., Kamaraj, U. S., Rocklöv, J., & Wilder-Smith, A. (2016). Dissecting Japan's dengue outbreak in 2014. The American Journal of Tropical Medicine and Hygiene, 94(2), 409。 CMCC（2022年）によれば2050年までに、温暖化ガス高排出シナリオの場合は日本国民の81.8%がデング熱の、また82.7％がジカ熱の伝染リスクにさらされる可能性がある。また日本は地域的にはマラリア発生地とは見なされていないものの根絶されたわけではなくその伝播に関与する蚊はまだ存在しMacnee, R., Tokai, A., & Kim, O. Y. (2016). A Comparative Analysis of Malaria Risk in Japan and the Republic of Korea: Current Trends and Future Risk in the Context of Climate Change. Journal of the Japan Society for Risk Research, 25(4), 189-198、予測によれば2050年までに温暖化ガス高排出シナリオの下では42.5%がリスクにさらされる可能性がある。
気候変動は微生物群の分布にも大きく影響し、将来的には地域ごとに異なる水感染症や寄生虫がより大きな健康リスクになる。水感染症の症状は下痢・発熱・インフルエンザ様症状・神経障害・肝障害などである。例えばアフリカでは気温上昇と干ばつにより、クリプトスポリジウム属およびジアルジア・デュオデナリス（原虫寄生虫）が増加すると見込まれている。
またビブリオ属（特にコレラの原因となるビブリオ・コレラ菌）による感染症の発生頻度と強度が増加している。これは気候変動による海面水温および海面塩分濃度の変化により、ビブリオ菌に適した沿岸環境の面積が拡大したことが一因である 。高気温日数の増加や豪雨/洪水の増加によっても、コレラのリスクは増大する。
他の人間の健康への影響と同様に、気候変動は感染症の管理における既存の不平等や課題も悪化させ、気候不正義の一因となる。
2022年には明確な観察結果が発表され、気候に関連しての食物および水で感染する疾患の発生は非常に高い確信度で増加しているIPCC, 2022: Summary for Policymakers [H.-O. Pörtner, D.C. Roberts, E.S. Poloczanska, K. Mintenbeck, M. Tignor, A. Alegría, M. Craig, S. Langsdorf, S. Löschke, V. Möller, A. Okem (eds.)]. In: Climate Change 2022: Impacts, Adaptation and Vulnerability. Contribution of Working Group II to the Sixth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [H.-O. Pörtner, D.C. Roberts, M. Tignor, E.S. Poloczanska, K. Mintenbeck, A. Alegría, M. Craig, S. Langsdorf, S. Löschke, V. Möller, A. Okem, B. Rama (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, UK and New York, NY, USA, pp. 3–33, doi:10.1017/9781009325844.001.。
空気汚染の変化による健康リスク 屋内空気 気候変動は極端な熱波や自然火災などを通じて、オゾンや大気中粒子状物質などの屋外大気汚染を増加しそれにより屋内空気にも悪影響を及ぼす。屋内空気汚染はシックハウス症候群・呼吸器疾患・生産性低下・学校における学習障害などの一因となる。将来的に室内空気汚染物質がどう変化するかについて多くの予測がある。ネット・ゼロ（温室効果ガス排出実質ゼロ）の達成には建物の性能を大幅に向上させる必要があるが、その一方で高いエネルギー効率を持つ建物では、十分な換気システムがない場合汚染物質を内部に閉じ込めることとなり、人間の曝露量を増加させる可能性がある。
地表オゾン
気候変動下では気温と水蒸気量が上昇することで、米国東部などでは地表オゾンの濃度が増大するとされている。自動車はオゾン発生の主因である窒素酸化物や揮発性有機化合物（VOC）の排出原であるため、自動車の多い都市部ではいっそう悪化する。米国東部の多くの地域では、熱波の間オゾン濃度は夏の平均より少なくとも20%高く 50x50ピクセル Text was copied from this source, which is available under a Creative Commons Attribution 4.0 International License、大気汚染の多い都市ほど地表オゾン濃度が高くなるSzopa, S., V. Naik, B. Adhikary, P. Artaxo, T. Berntsen, W.D. Collins, S. Fuzzi, L. Gallardo, A. Kiendler-Scharr, Z. Klimont, H. Liao, N. Unger, and P. Zanis, 2021: Chapter 6: Short-Lived Climate Forcers. In Climate Change 2021: The Physical Science Basis. Contribution of Working Group I to the Sixth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [Masson-Delmotte, V., P. Zhai, A. Pirani, S.L. Connors, C. Péan, S. Berger, N. Caud, Y. Chen, L. Goldfarb, M.I. Gomis, M. Huang, K. Leitzell, E. Lonnoy, J.B.R. Matthews, T.K. Maycock, T. Waterfield, O. Yelekçi, R. Yu, and B. Zhou (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, United Kingdom and New York, NY, USA, pp. 817–922, doi:10.1017/9781009157896.008.。