『やがて中国の崩壊がはじまる』（やがてちゅうごくのほうかいがはじまる）は、の著書 The Coming Collapse of China の日本語訳書。2001年11月に草思社から刊行された。
内容 本書は、中華人民共和国の政治・経済体制を論じた書籍である。著者は、中国企業の法律顧問を務めた経験をもとに、WTO加盟から5年以内に中国が崩壊すると予測した。
本書では、幹部の腐敗、国有企業の破綻、法輪功、各地で頻発するデモ、チベット・台湾の独立問題などが、中国共産党による統治体制のもとで生じている崩壊の兆しとして扱われている。
受容 デクスター・ロバーツは『ブルームバーグ ビジネスウィーク』の書評で、本書を壮大な悲観論として紹介した。
パトリック・E・タイラーは『ニューヨーク・タイムズ』の書評で、本書について、中国の国有企業、銀行の不良債権、農業、汚染、政府介入、腐敗などの問題を取り上げたものと紹介した。
は『オブザーバー』の書評で、本書について、中国の経済と国家に差し迫った破局があると論じるものとし、WTO加盟による新たな投資機会への期待を弱める材料を提示していると評した。
本書は中国研究の学術誌『China Perspectives』でも書評対象となった。
著者は2011年12月、『フォーリン・ポリシー』で、中国共産党が2011年までに崩壊するという自身の予測は誤りだったと認めたうえで、崩壊時期は2012年になると主張した。『フォーリン・ポリシー』は、同書で示された2011年までの中国崩壊予測を「2011年の最悪の予測」の一つに挙げ、翌年にも、チャンが崩壊時期を2012年に繰り下げた予測を「2012年の最悪の予測」の一つに挙げた。
の記事では、本書を中国崩壊論の代表例として取り上げ、著者が2011年までの中国崩壊予測が外れた後も、2012年に中国共産党が倒れると改めて主張したことを紹介している。
ロイターのは2016年の記事で、本書について、中国の将来について過度に具体的な予測を行うことの危うさを示す例として参照されるようになっていると述べている。
書誌情報
関連項目 中国脅威論 中華人民共和国の経済
脚注