thumb|300px|1945年ごろ、オーストラリアに送られた日本人捕虜の一団。 第二次世界大戦中、1945年8月の日本の降伏までに、大日本帝国軍のうち3万5000人から5万人が連合国軍に降伏したと推定されているFedorowich (2000), p. 61。また、ソ連軍は中国などで50万人を超える日本の軍人および民間人を拘束・抑留した。降伏した日本軍兵士、水兵、海兵および航空兵の数が限られていたのは、日本軍が兵士たちに「死ぬまで戦う」よう教え込んでいたこと、連合国兵士の多くが捕虜を取ることを望まなかったことBergerud (1997), pp. 415–16、そして日本兵自身が「降伏すれば捕虜に殺される」と信じていたためであるJohnston (2000), p. 81Ferguson (2004), p. 176.。

西側連合国政府および軍上層部は、日本人捕虜の扱いを国際条約に則って行うよう指示していた。しかし実際には、日本軍による戦争犯罪への報復感情や偏見から、多くの連合軍兵士は日本兵の降伏を受け入れることを拒んだ。1944年に行われた捕虜受け入れを促進するためのキャンペーンは部分的には成功し、戦争終盤には捕虜の人数が大幅に増加した。

日本人捕虜の多くは、降伏したことで日本はとの絆をすべて断ち切ったと感じ、軍事情報を連合国側に提供する者も少なくなかった。西側連合国が拘束した捕虜は、一般的に良好な環境のもと、オーストラリア、ニュージーランド、インド、アメリカ合衆国などの収容所に収容された。一方で、ソ連が捕らえた者たちはシベリアの労働収容所で過酷な待遇を受けた。戦後、捕虜たちは日本へ送還されたが、アメリカとイギリスはそれぞれ1946年および1947年まで数千人を拘留し続け、ソ連はなおも数十万人を1950年代初頭まで抑留した。ソ連はその後も徐々に捕虜を釈放したが、帰国しない者もおり、1990年代のソビエト連邦の崩壊後にようやく帰国した者もいた。一方で、ソ連で家庭を築いた人々の中には、日本に戻らず現地に残ることを選んだ者もいた。

降伏に対する日本の態度 1920年代から1930年代にかけて、大日本帝国陸軍は降伏することなく死ぬまで戦うことを兵士に求める精神を採用したDrea (2009), p. 257。この方針は、近世以前の日本の戦争慣行を反映したものであったStrauss (2003), pp. 17–19。明治時代には、日本の政府は捕虜に対する西洋式の政策を採用し、日露戦争で降伏した日本人の将兵の多くは戦後処罰を受けなかった。また、日清戦争や第一次世界大戦で日本軍が捕らえた捕虜も、国際基準に従って扱われたStrauss (2003), pp. 20–21。日本における捕虜の比較的良好な待遇は、「騎士道」の精神を示すものとして宣伝に利用され、明治政府が避けようとした「野蛮なアジア」という印象を払拭する手段ともなった。しかし、第一次世界大戦後には降伏に対する態度が硬化した。日本は捕虜の待遇に関する1929年のジュネーヴ条約に署名したものの、降伏は日本兵の信念に反するという理由で批准しなかった。この考え方は若年層への思想教育によってさらに強化されたStrauss (2003), pp. 21–22。

thumb|left|1942年12月18日、ニューギニアのエンダイアデレ岬沖で、手榴弾を頭に当てて自決する直前の日本兵。浜辺のオーストラリア兵が降伏を呼びかけたが、彼は応じなかったMcCarthy (1959), p. 450

日本軍の降伏に対する姿勢は、1941年にすべての日本兵に配布された「戦場行動規範」（『戦陣訓』）において制度化された。この文書は日本軍兵士の行動規範を定め、規律と士気の向上を図るものであり、捕虜になることを禁じていたDrea (2009), p. 212。日本の政府はこの戦陣訓の実施に合わせて、戦争で降伏せずに死を選んだ者を称賛する宣伝活動を行ったStraus (2003), p. 39。大日本帝国海軍は戦陣訓に相当する文書を発行しなかったが、海軍将兵も同様に降伏しない行動を取ることが期待されていたStraus (2003), p. 40。また、日本軍の多くの兵士は、捕虜になれば連合軍に殺害または拷問されると教え込まれていたDower (1986), p. 77。さらに、陸軍の戦地勤務規定は1940年に改定され、従来「野戦病院に収容された重傷者はジュネーヴ条約の保護下にある」としていた条文が「重傷者は敵の手に落ちてはならない」と変更された。その結果、戦争中、重傷者は軍医により射殺されたり、自決用に手榴弾を与えられたりする事例が生じた。連合国支配下の地域に墜落した日本軍航空機の搭乗員もまた、捕虜になることを避けるために自決するのが通例であったFord (2011), p. 139。

『戦陣訓』が日本兵に対して法的拘束力を持っていたかどうかについては学者の間で意見が分かれているが、この文書は日本社会の規範を反映しており、軍人と民間人の両方に強い影響力を持っていた。1942年に陸軍は刑法を改正し、部下を降伏させた指揮官は降伏の状況を問わず少なくとも6か月の禁錮刑に処されると定めた。しかし、この改定はほとんど注目されなかった。なぜなら『戦陣訓』がそれよりも厳しい結果を課し、より強い道徳的拘束力を持っていたからである。

日本軍兵士が降伏という行為を軽視するように教え込まれたことは、連合軍兵士から欺瞞的な行動と見なされた。太平洋戦争中には、日本兵が偽りの降伏を装い、連合軍を待ち伏せに誘い込む事件が発生した。また、負傷した日本兵が救助しようと近づいた連合軍兵士を殺すために手榴弾を使おうとすることもあったDoyle (2010), p. 206。日本の降伏に対する姿勢は、彼らが捕虜にした連合軍兵士への苛酷な扱いにもつながった。 thumb|1943年10月、日本人捕虜と共にいる2人のオーストラリア兵。

すべての日本の軍人が『戦陣訓』の教えに従ったわけではなかった。降伏を選んだ者たちは、自殺が適切だとは考えなかった、実行の意思を欠いた、上官への反感、あるいは連合軍の「良好な待遇を約束する」プロパガンダなど、様々な理由を持っていたStrauss (2003), pp. 44–45。戦争後期には連合軍の勝利によって日本軍の士気が低下し、降伏または脱走する者が増加したGilmore (1998), pp. 2, 8。沖縄戦では、1945年4月から7月の間に1万1,250人の日本の軍人（うち3,581人は非武装労務者）が降伏し、島防衛部隊の12パーセントに相当した。これらの多くは、正規陸軍とは異なり「戦陣訓」教育を受けていなかった防衛隊の新徴集兵であったが、陸軍兵の中にも相当数の降伏者が出たHayashi (2005), pp. 51–55。

日本兵が降伏をためらった理由としては、降伏すれば連合軍に殺されるという認識も大きく影響していた。歴史家のナイル・ファーガソンは、懲罰や不名誉への恐怖よりも、この恐れの方が降伏を思いとどまらせる要因として重要だったと論じている。さらに、日本国内では、連合軍兵士がしばしば日本兵の遺体を損壊し、遺骨の一部を戦利品として持ち帰るという報道が、1944年に発生した2つの注目事件を通じて広く知られていた。事件の1つでは、日本兵の骨で作られたレターオープナーが大統領のルーズベルトに贈呈され、もう一つではアメリカ兵が日本兵の頭蓋骨を持ち帰り、それを撮影した写真が雑誌『ライフ』に掲載された。これらの報道では、アメリカ人は「狂気じみた野蛮で人間性を欠いた人種主義者」として描かれたHarrison, p. 833。ホイトは著書『Japan’s War: The Great Pacific Conflict』の中で、連合軍が日本兵の遺骨を戦利品として持ち帰る慣行が日本のプロパガンダによって非常に効果的に利用され、「降伏や占領よりも死を選ぶ傾向を助長し、それがサイパンや沖縄での集団自決という形で現れた」と主張している。

日本人が絶望的な状況でも戦闘を続けるという現象の原因は、神道、滅私奉公、および武士道の組み合わせにあるとされる。しかし、これらと同等かそれ以上に強い要因として、捕虜になった後に拷問される恐怖があった。この恐怖は、中国戦線で中国のゲリラが拷問の名手であると考えられていた経験から生じ、それがアメリカ兵にも投影され、彼らも日本兵を拷問し殺すと見なされたInterrogation: World War II, Vietnam, and Iraq, National Defense Intelligence College, Washington, DC. (2008), , pp. 31–34。太平洋戦争中、日本軍兵士の大部分は連合軍が捕虜を適切に扱うとは信じておらず、降伏した者の多くも殺されると予想していたGilmore (1998), p. 169。

連合国の態度 thumb|1944年1月、マーシャル諸島で3人のアメリカ海兵隊員に降伏する日本兵。

西側連合国は、捕虜の待遇を定めた国際協定に従って日本人捕虜を扱おうとしたStraus (2003), p. 3。1941年12月の太平洋戦争勃発直後、イギリスとアメリカ政府はスイスの仲介を通じて日本の政府に対し、「1929年のジュネーヴ条約を遵守する意思があるか」を照会した。日本の政府は、条約に署名はしていないものの、その内容に従って捕虜を扱うと回答した。しかし実際には、日本は意図的に条約の要件を無視していた。西側連合国はジュネーヴ条約に基づき日本人捕虜の身元を日本の政府に通知したが、日本の政府はその情報を捕虜の家族には伝えなかった。これは、日本の政府が「自国の兵士は1人も捕虜になっていない」との立場を維持しようとしたためであるStraus (2003), p. 29。

太平洋戦争初期、連合軍兵士は日本人捕虜を取ることに消極的であった。アメリカが参戦してから最初の2年間、アメリカ軍兵士は人種的偏見と、日本が行った戦争犯罪—すなわち連合国捕虜に対する虐待や即決処刑などへの怒りが重なり、日本兵の降伏を受け入れることを拒む傾向があった。オーストラリア兵も同様の理由で日本兵を捕虜とすることに消極的だったJohnston (2000), p. 95。また、日本兵が死体や負傷兵に爆弾を仕掛けたり、偽装降伏して連合軍兵士を待ち伏せに誘い込むなどの事例が知られており、これが日本兵の降伏そのものへの不信感を強めたDower (1986), p. 64。その結果、連合軍兵士の多くは、日本兵は決して降伏しない、または降伏は罠だと信じていたGilmore (1998), p. 61。たとえば、オーストラリアのジャングル戦学校では「降伏の際に手を握ったままの日本兵は射殺せよ」と教えられていた。さらに、多くの場合、降伏した日本兵は前線で、あるいは収容所へ移送される途上で殺害されたDower (1986), p. 69。ジャングル戦の性質も捕虜を取らない傾向を助長した。多くの戦闘が至近距離で行われ、「先に撃たなければ撃たれる」という状況が頻発したためであるJohnston (1996), p. 40。

thumb|left|沖縄で降伏した日本兵2人と日本人民間人1人、アメリカ兵2人。左の日本兵は宣伝ビラを読んでいる。

こうした兵士の態度や戦闘の性質にもかかわらず、連合軍は戦争を通じて日本兵を捕虜とするための組織的努力を行った。各アメリカ陸軍の師団には、日系アメリカ人で構成されるチームが配属され、彼らの任務には日本兵の説得と降伏勧告も含まれていたBergerud (2008), p. 103。連合軍はまた、敵の士気を低下させ降伏を促すため、広範な心理戦を実施したGilmore (1998), p. 2。この一環として、ジュネーヴ条約の写しや降伏証明書が日本軍陣地に空中投下されたFerguson (2007), p. 550。だが、現場兵の捕虜受け入れへの消極さがこの作戦を妨げたGilmore (1998), pp. 62–63。そのため、1944年5月以降、アメリカ陸軍の上級司令部は前線兵士の意識改革を目的とする教育計画を承認し、実施した。この計画では、日本兵捕虜から得られる情報の価値、降伏証明書を尊重することの必要性、そして敵に最後まで戦い続けさせない利点などが強調された。これらの施策は一定の成果を上げ、アメリカ軍による捕虜の数は増加した。また、降伏を目撃した兵士は、その後自らも捕虜を受け入れやすくなったGilmore (1998), pp. 64–67。 thumb|right|1944年12月、ニュージャージー艦上で入浴する日本人捕虜。

連合軍潜水艦によって撃沈された艦船の生存者は多くが降伏を拒否し、捕虜となった者も多くは武力をもって拘束された。アメリカ海軍の潜水艦には、情報収集を目的として捕虜を確保する命令が出されたこともあり、特別班が組織されたSturma (2011), p. 147。しかし全体として、連合軍潜水艦が捕虜を取ることはほとんどなく、その数は少なかった。捕虜を取る場合も、長期間の監視を避けるため哨戒任務の終盤で行われるのが通例であったSturma (2011), p. 151。

戦争全期間を通して、降伏を試みた日本兵の多くはなおも殺害され続けたFerguson (2007), p. 544。もしも彼らが連合軍に殺される恐れを抱かなかったならば、さらに多くの日本兵が降伏していた可能性が高い。降伏後に殺されるという恐怖は、日本兵が死を選んで戦い続ける主な理由の1つとなった。戦時中のアメリカ戦時情報局の報告は、この恐怖が「恥の意識」や「日本のために死にたいという願望」よりも大きな要因であったと指摘しているDower (1986), p. 68。降伏を試みる日本兵が殺害された事例は十分に記録されていないが、証言などからそのような事件があったことは確認されている。

戦争中に捕らえられた捕虜 thumb|1945年5月、アメリカ海軍の潜水艦から降ろされる日本人捕虜。

太平洋戦争中に捕らえられた日本人の数については推定が分かれている。日本の歴史家である秦郁彦は、日本の降伏前に最大で5万人が捕虜となったとしているHata (1996), p. 263。日本の政府の戦時捕虜情報局は、戦争中に4万2543人の日本人が降伏したと報告しておりHata (1996), p. 269、この数字はナイル・ファーガソンによっても引用され、アメリカおよびオーストラリア軍に捕らえられた捕虜数を指すとしているFerguson (2004), p. 164。ウルリッヒ・シュトラウスは、西側連合国および中国軍によって約3万5千人が捕らえられたと述べておりStraus (2003), p. ix、ロバート・C・ドイルは戦争終結時、西側連合軍の収容所に3万8666人の日本人捕虜が抑留されていたとしているDoyle (2010), p. 209。また、アリソン・B・ギルモアによれば、南西太平洋地域だけで少なくとも1万9500人の日本人が連合軍によって捕らえられたというGilmore (1998), p. 155。

戦争終結時には、中国国民党および共産党軍が1945年8月以前に2万2293人の日本人捕虜を拘束していたと推定されているed. Coox, Alvin and Hilary Conroy 『China and Japan: A Search for Balance since World War I』, pp. 308.。これらの捕虜が置かれていた環境は、国際法で求められる水準を一般に満たしていなかった。だが日本の政府は、軍人が投降を考えること自体を望まなかったため、こうした虐待に懸念を示すことはなかった。一方で政府は、約300人の捕虜が中国共産党側に参加し、反日宣伝の訓練を受けているという報告については懸念を抱いていたStraus (2003), p. 24。

日本の政府は捕虜となった者に関する情報を抑制しようとした。1941年12月27日、陸軍省内に「戦時捕虜情報局」を設置し、日本人捕虜に関する情報を管理させた。同局は連合国が赤十字を通じて提供した捕虜情報を記録したが、その情報を捕虜の家族に伝えることはなかった。家族が問い合わせの書簡を送っても、情報局の回答はその人物が捕虜であるかどうかを確認も否定もしないものだった。同局には捕虜と家族との間の通信を仲介する役割も与えられていたが、家族に通知されなかったため実際には実行されず、捕虜からの手紙もほとんどなかった。このような家族との交流の欠如が、捕虜たちの日本社会から切り離されたという孤立感を一層深める結果となったHata (1996), p. 265。

1941年12月27日に裁可され同月29日に公布された勅令第1246号「俘虜情報局官制」は、俘虜情報局を陸軍大臣の管理に属する東京所在の機関と定め、俘虜の留置・移動・宣誓解放・交換・逃走・入院・死亡に関する状況調査、銘々票の作成・補修、俘虜に関する状況の通信、遺留品・遺言書の保管送付、寄贈品や金銭・物品の取扱い、敵国に俘虜となった者に関する状況調査、および日本国内の家族その他関係者との通信幇助を所掌に含めていた。同局は発足当初に長官以下25名で、俘虜の氏名・年齢・国籍・身分・階級・所属部隊、捕虜となった場所・年月日・収容所などから俘虜銘々票を作成し、中立国・機関を通じて相手国へ通報し、照会回答や俘虜郵便・遺品の発受信を扱ったとされる。

日本人捕虜から得られた情報 thumb|アメリカ軍による降伏勧告ビラ。捕虜の助言により、文言は「I surrender（私は降伏する）」から「I cease resistance（私は抵抗をやめる）」に変更されたGilmore (1998), p. 172

連合国は、日本人捕虜から多くの軍事情報を得た。捕虜たちは、降伏によって祖国とのあらゆる関係を断ち切ったと教え込まれていたため、多くの者が尋問官に日本軍に関する情報を提供した。オーストラリア軍およびアメリカ軍の兵士や指揮官たちは、捕らえた日本兵が軍事的価値のある情報を漏らす可能性は極めて低いと信じており、捕虜を取る意欲がほとんどなかったStraus (2003), pp. 116, 141。しかし、この見方は誤りであることが判明し、多くの日本人捕虜が尋問において貴重な情報を提供した。日本兵の多くはジュネーヴ条約および捕虜が尋問への回答を拒否する権利について知らず、さらに捕虜となったことによりすべての権利を失ったと感じていた。また、捕虜は日本語を話せるアメリカ人と会話できる機会をありがたく感じ、与えられた食事・衣服・医療を恩義として受け取った。連合軍の尋問官は、日本軍に関する知識を誇張し、その内容を捕虜に「確認」させるという手法が有効であると発見した。これらの要因により、日本人捕虜は尋問の場で協力的かつ誠実であることが多かったStraus (2003), pp. 141–47。

日本人捕虜は、拘留中に複数回の尋問を受けた。ほとんどの日本兵は、捕えた部隊（大隊や連隊）の情報将校によってまず尋問され、それらの部隊で利用できる情報が引き出された。その後、捕虜たちは後方地域に素早く移送され、連合軍のより上級部隊によって再び尋問を受けた。さらに、オーストラリア、ニュージーランド、インド、アメリカ合衆国の捕虜収容所に到着した後にも尋問が行われた。これらの尋問は捕虜にとって精神的に苦痛を伴うものであったStraus (2003), pp. 126–27。同様に、アメリカ海軍によって救助された日本人水兵も、ブリスベン、ホノルル、およびヌーメアの海軍尋問センターで尋問を受けたFord (2011), p. 100。連合軍の尋問官たちは、日本陸軍の兵士のほうが海軍の兵員よりも有用な情報を提供する傾向があることを発見した。これは、両軍の思想教育の違いによるものと考えられている。尋問のいかなる段階においても暴力は使用されなかったが、アメリカ第40歩兵師団の本部で、上級下士官にソジウム・ペンタソールを投与する提案がなされたことがあり、最終的に実施は見送られたStraus (2003), p. 120。

日本人捕虜の中には、連合国軍による宣伝活動や他の捕虜への政治的啓蒙を支援する上で重要な役割を果たした者もいたFedorowich (2000), p. 85。こうした活動には、他の日本兵に降伏を促すための宣伝ビラの文案作成や拡声器放送の企画などが含まれていた。これらの文言は「降伏（surrender）」ではなく「抵抗をやめる（cease resistance）」という表現を用いることで、日本兵に対する思想教育を乗り越えることを目指したDoyle (2010), p. 212。また、戦争末期に大型爆撃機が日本の都市上空から投下した宣伝ビラの文面についても、捕虜の助言が参考にされたDoyle (2010), p. 213。

連合国の捕虜収容所 連合国の捕虜収容所に収容された日本人捕虜は、ジュネーヴ条約に基づいて扱われたMacKenzie (1994), p. 512。1943年までに、連合国政府は日本軍に捕らえられた兵士たちが過酷な環境で拘束されていることを認識していた。自国の捕虜の待遇改善を図るため、連合国は自国の捕虜収容所の良好な環境を日本の政府に広く伝えようと努めたMacKenzie (1994), p. 516。しかしながらこの試みは成功しなかった。日本の政府が、自国の軍人が捕虜になっているという事実を認めることを拒否したためであるMacKenzie (1994), pp. 516–17。それでも、連合国の収容所にいる日本人捕虜は戦争が終わるまでジュネーヴ条約に基づいて扱われ続けたMacKenzie (1994), p. 518。

1942年9月以降にアメリカ軍によって捕らえられた日本人の多くは、オーストラリアまたはニュージーランドに移送され、そこで抑留された。アメリカは武器貸与法の枠組みで、捕虜の管理費用を補う援助をこれらの国に提供し、戦争終結後の日本人捕虜の本国送還の責任を保持した。中部太平洋で捕らえられた者や、特に重要な情報を持つと見なされた者は、アメリカ国内の収容所に送られたKrammer (1983), p. 70。

thumb|left|日本人捕虜がカウラ脱走事件の数週間前、自分たちの宿舎近くで野球の練習をしている。この写真は、アジア太平洋地域の日本軍支配地域に投下する宣伝ビラに使用する目的で撮影されたものである。 重要な技術的または戦略的情報を持つと考えられた捕虜は、バージニア州のフォート・ハントまたはカリフォルニア州のキャンプ・トレイシーにある専門的な情報収集施設に送られた。これらの収容所に到着したのち、捕虜は再び尋問を受け、その会話は電話盗聴されて分析された。キャンプ・トレイシーでは、運動時間が十分に与えられないなど、ジュネーヴ条約の要件に違反している条件もあった。しかしこの収容所では、捕虜に質の高い食事や売店の利用といった特別な待遇が与えられ、尋問も比較的穏やかに行われた。両施設での継続的な盗聴も、ジュネーヴ条約の精神に反していた可能性があるStraus (2003), pp. 134–39。

日本人捕虜は概して収容所での生活に順応し、脱走を試みる者は少なかったStraus (2003), p. 197。しかし、いくつかの事件は発生している。1943年2月25日、ニュージーランドのフェザーストン捕虜収容所で、労働命令に反対するストライキが発生した。副所長が抗議の指導者の一人を射殺したことで暴動が発生し、捕虜たちは他の警備兵に襲いかかり、警備兵が発砲して48人の捕虜を殺害、74人を負傷させた。その後、この収容所の環境は改善され、終戦まで日本人捕虜とニュージーランド人警備兵との関係は良好に保たれたStraus (2003), pp. 176–78。より深刻な事件として、1944年8月5日にオーストラリアのカウラ近郊の収容所で日本人捕虜が集団脱走を試みた。この戦闘で257人の日本人と4人のオーストラリア人が死亡したStraus (2003), pp. 186–91。他にも、1944年5月にアメリカのウィスコンシン州のキャンプ・マッコイおよび1945年にインドのビカネルの収容所で日本人捕虜と警備兵の衝突があったが、死者は出なかったStraus (2003), pp. 191–95。さらに、1944年1月、ニューカレドニアのパイタ収容所で計画された暴動が未然に防がれた後、24人の日本人捕虜が自殺したStraus (2003), pp. 178–86。カウラとフェザーストンでの事件は日本では報道統制されていたMacKenzie (1994), p. 517が、日本の政府は宣伝目的でオーストラリアおよびニュージーランド政府に対し抗議を行った。これは日本の政府が自国軍人の一部が降伏したことを公式に認めた唯一の事例であったStraus (2003), pp. 193–94。

連合国は、日本人捕虜の写真を配布し、他の日本の軍人の降伏を促そうとした。この戦術は、1943年半ばに提案された際、将軍のダグラス・マッカーサーにより退けられた。これはそれがハーグおよびジュネーヴ条約に違反するとされ、降伏後に身元が特定されることへの恐れが日本軍の抵抗を強める可能性があると判断されたためである。しかしマッカーサーは同年12月に方針を転換し、個人を特定できない写真のみの公開を許可した。また、写真は「誇張を目的とせず、真実かつ事実に基づいた内容でなければならない」と指示したFedorowich (2000), pp. 80–81。

戦後 thumb|1946年5月、ジャワ島のバンドンで、イギリス王立空軍のダコタ輸送機の着陸を見つめる日本人捕虜。 戦争の終結後、数百万人の日本の軍人が降伏した。ソ連軍および中国軍は160万人の日本の軍人の降伏を受け入れ、西側連合国は日本本土、東南アジアおよび南西太平洋でさらに数百万人の降伏を受け入れたStraus (2003), pp. xii–xiii。降伏命令への抵抗を防ぐため、日本の大本営は終戦を告げる命令の中に「勅令の公布後に敵軍の支配下に入る軍人は捕虜と見なさない」との文言を含めた。この措置は動揺を防ぐことに成功したが、戦争終結前に降伏した者と終結後に降伏した者の間に敵意を生じさせ、またソ連に降伏した捕虜の捕虜資格を否定することにつながった。多くの場合、降伏した部隊は拘束されることなく武装を放棄したのち、日本本土へ送還された。 thumb|1946年1月、日本の舞鶴港に到着し、シベリアでのソ連抑留から解放された日本人捕虜が船を下りる準備をしている。 一部の日本人捕虜の送還は連合国当局によって遅らされた。1946年末まで、アメリカはフィリピン、沖縄、中部太平洋およびハワイで軍事施設を解体させるため、約7万人の捕虜を拘留していた。イギリス当局は、南および東南アジアにいた約75万人の捕虜のうち11万3500人を1947年まで拘留しており、ビルマおよびマラヤで捕えられた最後の捕虜は1947年10月に日本へ帰還した。また、イギリスは、武装した降伏日本の軍人を利用して、それぞれオランダ領東インドおよびインドシナにおけるオランダとフランスの再支配の試みを支援させたKibata (2000), p. 146。西側連合国および中国が占領していた地域では、日本への送還前に少なくとも8万1090人の日本の軍人が死亡した。歴史家のジョン・W・ダワーは、これらの死を「悲惨な」終戦時の日本軍部隊の状態に起因するとしているDower (1986), p. 298 and note 6, p. 363MacArthur (1994), p. 130, note 36。

中国