横浜中華街の歴史（よこはまちゅうかがいのれきし）では、神奈川県横浜市中区山下町にある横浜中華街の歴史について詳述する。
1859年（安政6年）に開港した横浜には、欧米系商人とともに多くの中国人が来訪するようになった。中国人たちは横浜新田を埋め立てて造成された沼地居留地に集まって住むようになる。これが横浜中華街の前身であった。ここに居住するようになった中国人は、その多くが広東省からやってきた。中国人が集まる中で関帝廟など中国人コミュニティの核となる施設が整っていき、日清修好条規の締結によって合法的に日本での滞在が許されるようになると、中国人の増加のペースが上がっていく。しかし日清戦争により清との国交が断絶状態となると、中国人の人口は激減する。日清戦争後、横浜中華街の中国人コミュニティは復活するが、関東大震災による甚大な被害を被り、震災後の混乱の中で中国人の虐殺事件も発生し、再び中国人の数は激減する。震災からの復興が進む中で、横浜中華街の中国人コミュニティは復活し、昭和戦前期には中華料理店が観光客を集めるなど、観光地化も進んだ。しかし満洲事変、日中戦争と、日中間の関係が悪化する中で横浜中華街は冬の時代となり、横浜大空襲で再び焼け野原となる。
戦後の横浜中華街は闇市、そして進駐軍らを相手にした歓楽街化が進み、暗黒街的なイメージがつけられた。その後、横浜中華街在住の中国人と、横浜市当局らとの協力により、中華料理店が集中した観光地化が進んでいくが、本国である中国の中華人民共和国、中華民国の争いに巻き込まれる形で、横浜中華街の中国人たちも二派に分断され苦しめられた。高度経済成長、その後のグルメブームなどで横浜を代表する観光地へと成長していく中で、二派に分かれた横浜中華街の中国人コミュニティの和解も進んでいく。その後、中国本土の改革開放の流れを受けて、新たに横浜中華街にやって来る新華僑が現れ、中華街内に中国関係ではない店舗が増えていくなどの変化が起きている。
開国と中国人の来訪 thumb|right|upright=1|1874年の横浜の海図、画面右下部分に外国人居留地があり、居留地内で道路の方向が他と異なる部分が横浜中華街となる。 1854年（安政元年）、日本に来航したペリーは、横浜の地で日米和親条約の締結交渉を行った。その後、1858年7月29日（安政5年6月19日）に調印された日米修好通商条約により、すでに日米和親条約により開港していた下田、箱館に加えて、新潟、神奈川、兵庫、長崎が開港されることになった。しかし日本の陸上交通の大動脈である東海道沿いの神奈川の開港に関しては、幕府は外国人とのトラブル発生の恐れを理由として認めず、アメリカ、イギリスの外交団からの反対を押し切って神奈川の対岸にあたる横浜の開港を決定した。
幕府は10万両の予算で横浜に埠頭を建設し、外国人居留地を整備した。外国人居留地とは日本と通商条約を結んだ外国人の居住と貿易などの経済活動を認めた地域であり、横浜の場合、周辺地域とは河川と堀で区切られた約1平方キロメートルの、現在の横浜市中区の山下町に当たる場所であった。1859年7月1日（安政6年6月2日）横浜は開港した。横浜は沿岸付近の水深が深く大型船の来航に好都合であった。また後背地には江戸時代に開発が進められてきた新田があったため、市街地の拡大余地が十分にあり、神奈川ではなくて横浜が開港場となったことは大きなメリットとなって急速に発展していくことになる。開港後、開港場の中で横浜港、箱館港が急成長をしていく。箱館は北海道原産の海産物の輸出が好調であり、横浜は生糸、茶、綿製品の輸出が他の開港場を圧倒した。
横浜開港とほぼ同時に中国人がやって来るようになった。開港した横浜に貿易のため進出した欧米商人の多くは、中国大陸の上海や香港、広東で中国との貿易を行っていた。欧米商人は中国での貿易のために中国人を現地スタッフとして採用していた。中国人スタッフは中国、欧米の言語と商習慣に精通し、欧米諸国の中国での経済活動に欠かせない存在となっていた買弁と呼ばれる職業も生まれていた。日本に進出した欧米商人たちは、欧米人に比べて漢字によるコミュニケーションが容易な中国人スタッフの協力を求めた。また欧米と東アジア諸国とでは度量衡や通貨単位が異なり、日本の主力産品であった生糸や茶の商品知識を持つ中国人買弁は、欧米商人にとって日本での経済活動に不可欠な人材であった。その上、アジア各地に存在する中国人の商業ネットワークの利用とその経験の活用が無ければ日本相手の貿易の成功はおぼつかなかった。
欧米人商人とともに買弁を中心とした中国人が横浜にやって来た以外に、中国自体にも横浜など諸外国に人々が移住する理由があった。華中、華南は唐の晩期以降、人口の増加傾向が続き、人口圧が強まって移民が恒常化していた。特に外国との交流が活発になるにつれて、沿岸部では外国に進出する風潮が強まっていた。アヘン戦争終結後の南京条約により、欧米諸国は中国沿岸に開港場を設けて中国への経済的進出が進められていく中で、外国貿易の拡大によって中国人商人たちも積極的に外国へ進出するようになった。そしてアヘン戦争後、中国国内は太平天国の乱により大きな混乱に見舞われる。太平天国の乱による影響は華中、華南で大きく、混乱状態の華中、華南から新天地を求めて海外へと向かう人々も多かった。そのような時代の流れの中で、横浜にも欧米商人とともにやって来た中国人ばかりではなく、単身で来訪する人々も増えていった。
横浜中華街の成立 籍牌制度の導入 開国後、中国人たちはまず欧米商人たちの使用人として横浜にやって来た。この時点では欧米人に雇用されて横浜にやって来ていたインド人、アフリカ人らとともに、雇用主である欧米人に準じる扱いをされていた。しかし中国人は欧米商人との契約が解除された後も横浜に留まるものが多かった。また外国で一旗揚げようと、先に横浜で生活を始めた人々のつてを頼って、欧米人との雇用関係が無い状態で横浜にやって来る者も増えてきた。そしていつまでも欧米人の使用人に甘んじずに、独立して商売を始める中国人も出現し始めた。横浜で暮らす中国人が増加していく中で、中国人コミュニティ相手に商売を行う人物も出てきた。
日本と通商条約を結んでいない清の国民は、居住や経済活動は本来認められていなかった。下層階級の中国人も増えていく中で、欧米人からは中国人の居留地の衛生問題、賭博場などの治安問題が指摘され、しかも無条約であるため日本在住の領事も不在であり、中国人を監督する本国の機関がないことに対する懸念が出されるようになった。また独自に商売を始めた中国人は欧米商人のライバル的存在となるため、欧米人から規制の声が上がるようになった。そこで欧米商人の使用人であるとして黙認されていた在留中国人に関して、取り締まりや管理の実施が検討されるようになった。
欧米側は欧米商人の使用人としての中国人の滞在は認めるものの、独立して商売を始めた中国人は国外退去させるように幕府に要求した。しかし幕府側は取り締まりがきちんとできない限りすべての中国人を国外退去させるべきと主張した。結局、1867年（慶応3年）11月に横浜外国人居留地規則が制定された。これは横浜に在留する外国人全般に関する規則であり、居留外国人業務を管轄する居留地取締局が設置され、欧米籍の船に乗って来航してきた中国人に関しては、神奈川奉行が欧米の領事との協議の上で取り締まりを行うとされた。そして同月、籍牌制度が実施され、横浜在留の中国人は居留地取締局において、有料で名籍への記載手続きを行うことが義務付けられることになった。籍牌制度によって横浜在留中国人に在留の法的根拠が与えられることになり、横浜に在留する中国人が急増する要因となった。
横浜新田
横浜中華街となる土地は、もともと1796年（寛政8年）に埋め立てにより造成された横浜新田であった。開港前の横浜は山手の台地から延びた、長さ約1.5キロメートル、幅約300メートルの細長い砂州上にあった村であり、砂州の内側は入江になっていた。入江は江戸時代に入ってから埋め立てにより新田開発が進められるようになり、横浜新田はそのような新田開発地のひとつであり、山手の台地から延びた砂州の付け根付近に位置していた。横浜新田は主に水田として利用され、水が得にくい砂州上にあって漁業と畑作中心であった横浜村の中で貴重な水田であった。この横浜新田の地割を反映した形で、周辺地域から約45度異なる東西南北にほぼ沿った方向に延びる現在の中華街の道路が造られることになった。
開港後、横浜は急速に発展したため、開港時に整備された外国人居留地はすぐに満杯となって拡張工事が始まった。神奈川奉行は横浜新田の造成工事を開始して、1861年（文久元年）2月までに元町奥の丘を切り崩した土砂で水田であった横浜新田を埋め立て、市街地として整備した。もともと水田であったため、新たな外国人居留地として整備された横浜新田は当初、沼地居留地（Swamp Concession）と呼ばれた。沼地居留地には遅れて横浜にやってきた外国人たちが居住するようになり、当初は主に欧米系の洋裁店、パン屋、洗濯屋、大工、鍛冶屋など、外国人居留者の日常生活を支える業種の人々が住み始めた。
沼地居留地と中国人コミュニティ 横浜の外国人居留地の中での一等地は海沿いの海岸通りと呼ばれていた地域であった。海岸通りはもともと山手の台地から延びた砂州を造成した土地であり、水はけが良くて横浜港が見渡せる眺望にも恵まれていた。一方、埋め立てにより造成された沼地居留地は水はけが悪かった。横浜にやって来た中国人は居住条件が悪かった沼地居留地に集まり、コミュニティを形成していくことになる。
沼地居留地が完成した直後の文久2年（1862年ないし1863年）、横浜在住の中国人が沼地居留地内に後に関帝廟となる関羽を祭る小さな堂を建立した。中国人にとって関帝廟は信仰対象であるとともに中国人コミュニティの核となる場所でもある。沼地居留地に関帝廟が建立されることになった理由としては、条件の良い外国人居留地がすでに満杯であったという事情とともに、横浜新田の地割を引き継いだ沼地居留地の街路が東西南北の方向に延びていて、南方の山手の高台からの気が遮られることなく流れるという、風水の観点からみて優れた土地であったからと考えられる。
また関羽を祭る堂の建立とほぼ同時期に、同済医院という中国人系の医療機関が開業する。その後、同済医院と同番地に幕末から明治初年には会芳楼という劇場兼料理店が建てられる。このように沼地居留地には中国人の信仰とコミュニティの核となる関帝廟、医療機関、娯楽機関が建てられ、中国人が集中的に住む中華街が形成されるようになった。明治初年、中国人が多く住み始めた沼地居留地はやがて唐人街と呼ばれるようになった。
居留地時代の中国人コミュニティ
横浜にやって来た中国人の故郷は、中国人墓地の中華義荘の墓碑を分析した結果によれば広東省出身者が圧倒的に多く、続いて江蘇省、浙江省、福建省、台湾という順序になる。広東省の中では中山県の出身者が最も多く、広東省全体の約3分の1を占めていた。また高明県、南海県の出身者も多く、後述のように横浜在住の華僑たちが中山県出身の孫文、南海県出身の康有為を支援していく要因ともなった。また戦後の調査によれば広東省、台湾、江蘇省、浙江省、福建省という順番となっており、広東省が圧倒的に多く、戦後の調査時の台湾出身者の中には、台湾を経由して日本に渡航する方が都合が良かったという事情があるのではとの可能性が指摘されている。
1860年代以降、現在の中華街にあたる沼地居留地に中国人が多く住みだすようになり、1877年（明治10年）の時点で横浜在住の中国人の6割以上が沼地居留地とその周辺に居住していたが、3割を超える中国人は欧米人が多く住む地域に居住していた。沼地居留地とその周辺に住む中国人に比べ、欧米人が多く住む地域に居住する中国人は、欧米系の貿易関係、銀行、海運会社等に勤務する豊かで社会的地位が高い人たちが多かった。1877年時点で現在の中華街地域に中国人が集中して居住する事実が確認できることから、この時点で横浜中華街が形成されていたと見なすことができる。
形成された当初の横浜中華街では、工務店や塗装店など土木建築関係、家具やピアノ製造などの製造業、菓子製造などの食品業、洋裁店、理髪業、中華料理店など、職人や生活に密着した業種の商業を営む者が多かった。なお横浜に限らず日本の華僑の特徴として、綿花やゴムノキといったプランテーションなど第一次産業や鉱業で働く労働者が見られないことが挙げられる。また、後に横浜中華街を代表する産業となる中華料理店は、1870年（明治3年）の記録から確認はできるもののその数は少なく、20世紀に入る頃から増加していく。
日清修好条規締結と領事の赴任 1870年（明治3年）7月から日本と清との間で条約締結交渉が始まった。条約締結を求める日本側に対し、清側は当初、消極的な態度であった。しかし条約締結の実務を担当した曽国藩、李鴻章は日本側からの要請を受け入れ、1871年（明治4年）9月に日清修好条規が締結された。清が条約締結の受け入れを決めた理由のひとつが、日本在住の中国人保護のために条約締結が必要であるとの判断であった。
日清修好条規の中で、両国国民の相互往来、相手国への居住、居住者の管轄権等について定められた。そして日清修好条規とともに定められた日清通商章程の中で、両国の国民が相手国内で不動産の所有、貸借を行う場合の規定も定められた。日本における中国人の不動産所有、貸借の規定が決められていく中で、横浜ではそれまで関羽を祭る小さなお堂であった関帝廟が本格的な廟として竣工し、中国人墓地用の土地の貸借が実現して中国人墓地の中華義荘が開設され、更には関帝廟の隣には横浜在住の華僑全体を取りまとめる団体である中華会館が使用する横浜中華会館が建てられた。しかし条約締結後も清からの領事の赴任は遅れ、領事館が開設されるまでの暫定的措置として籍牌制度は継続された。
1877年（明治10年）12月、日本に清の公使、何如璋が赴任した。そして公使何如璋の報知により、日本外務省は范錫朋の横浜領事任命を認可し、1878年（明治11年）2月5日に横浜領事館が開設された。横浜に領事館が開設された理由としては、当時、日本に在留する中国人の約半数が横浜に居住していて、また開港場の中での貿易量も多く、中国人が活発な経済活動を展開していたためと言われている。領事館の設置に伴い、横浜在住の中国人の管轄権限が領事館に移管された。またこれまで民間団体である中華会館が代行していた日本側との交渉窓口も領事館が担うようになった。
thumb|right|upright=1|地蔵王廟 日清修好条規の締結に伴って日本在住の法的根拠を得て、そして日本在留中国人の保護業務を担う領事館の設置が実現したことで、1880年代から1890年代初頭にかけて、横浜の華僑社会は成長の波に乗った。貿易により豊富な財力を手に入れた横浜在住の華僑たちは、中華会館、関帝廟の大改修を実行し、1892年（明治25年）には中国人墓地の中華義荘内に地蔵王廟を建てた。しかしまもなく横浜の中国人社会は日清戦争により大きな打撃を被ることになる。
日清修好条規の締結後、中国人は欧米人同様の治外法権を得た。条約締結後、日本側の司法の管轄が及びにくくなった横浜中華街ではアヘン吸引が広まり、また賭博や売春も日本人も参画した形で広まっていった。日本側はこのような状況を問題視し、清国横浜領事館の協力を求めながら取り締まりを行ったが、横浜中華街では日本側の官憲が合法的な商取引にも干渉してくるとの反発が強まり、官憲と中国人との間にしばしばトラブルが発生した。
日清戦争の影響 日本と清との関係が緊迫化する中で、1894年（明治27年）6月5日、日本政府は大本営を設置した。緊迫化する日清関係の中、清国横浜領事館は7月1日、横浜在住の中国人に午後9時以降の居留地外への外出禁止を命じた。一方日本側も緊迫する事態の中で中国人に危害が加えられることを防止するため、領事館、中華会館等に巡査を派遣して警備を開始した。横浜在住の多くの中国人は帰国を希望したが旅費の工面が困難な人たちも多く、清国横浜領事館は対応に苦慮した。7月25日の豊島沖海戦により、日清両国は本格的な戦争状態に突入した。翌26日、日本政府は各地の開港場の中国人を保護するための警備を強化するよう指示を出し、横浜でも警備が強化された。しかし中国への帰国者は後を絶たず、結局、領事館による調査で保有資産が最下等であるとされた約8000名に対し、中華会館の積立金から旅費を支給することになった。
日清間の関係が険悪化する中、7月9日に駐日清国公使は駐日アメリカ合衆国公使に対し、宣戦布告となり清の外交官が本国帰国した後、日本在住の中国人保護をアメリカ合衆国への委任を依頼した。同様の要請は日本側からもなされ、結局、宣戦布告後は領事裁判権を持つことは不可能であるが、アメリカ合衆国の公使館、領事館がその他の中国人保護の業務を担うことになった。8月1日、日清両国は宣戦を布告したため両国の国交は断絶し、外交官は本国に引き揚げ、日清修好条規は効力を失った。日本としては清と戦火を交わすことになったが、欧米諸国との条約改正を成就するために、国際法や国際慣習に則った中国人の処遇を行うことで、文明国であることをアピールする必要があった。8月4日には勅令第147号により、日本に居続けることを希望する中国人には、これまで居住していた開港場の府県知事に住所、職業、氏名を届け出ることを条件に、身体と財産を保護し、平和的な職業に従事することを認めた。
勅令第147号によっても、アメリカ合衆国の公使館、領事館が領事裁判権を持たなかったため、府県知事に住所、職業、氏名を届け出ると日本人扱いされるようになって、新規課税や日本軍への徴兵が実施されるのではないかとの憶測が広まり、中国人帰国の動きは止まらなかった。居留地において中国人は欧米商人のもとで広範囲な業務で活躍しており、また居留市内の衣食住の多くを担っていた。居留地から中国人が大量に居なくなることは、欧米人にとっても深刻な打撃を被ることになるため、アメリカ側から中国人に対し、勅令第147号によって新規課税や日本軍への徴兵が行われることはないと説明が行われた。それでも中国人の帰国の流れは続き、宣戦布告後約一か月の9月初めまでの間に、横浜在住中国人の約3分の2が帰国した。
1894年（明治27年）11月頃からは横浜に戻る中国人が現れ出した。日清戦争は日本優位で進み、1895年（明治28年）3月20日からは下関で講和会議が始まった。この頃になると中国人の再来日の動きが本格化する。戦争終結後、1898年（明治31年）になると横浜在住中国人の人口はほぼ戦争前の状態まで回復する。
商権回復運動 日本政府は日清間の関係が険悪化した段階から中国人保護の施策を取ったが、実際には中国人に対する暴行事件が起きたと言われており、また横浜市内で中国人が井戸に毒を入れたというデマが流れたりした。また横浜の古物商が中国人から古物の仕入れを行うことを拒否したり、中国人洋裁会社の下請けである日本人の洋裁会社が工賃の引き上げを要求し、ストライキを起こす事態も発生した。
日清戦争の影響を受けて本格化したのが中国人に対する商権回復運動である。商権回復運動は外国資本主導の貿易の中で不公正な取引を強いられていた日本が、欧米諸国やアジア各国相手に自由かつ公正な貿易を行う権利を手に入れることを目ざした運動であった。中国人に対する商権回復運動は、欧米の貿易商のもとで働く買弁や中国人スタッフに対し、日本側が慣習的に支払っていた手数料、そして不公正な度量衡の撤廃を求める運動が中心となった。
幕末以降、日本人商人も貿易のノウハウを身に着け、実力をつけてきていた。そのような中で、これまで慣習化していた貿易の現場で中国人が手に入れていた各種手数料などの撤廃を求める商権回復運動が日清戦争が引き金となって本格化した。しかし中国人側の抵抗は頑強であった。貿易に従事する中国人スタッフは薄給であり、手数料収入込みで生活を成り立たせていたため、手数料収入が絶たれることは死活問題であった。日本側の手数料廃止の要求に対し、中国側貿易関係者は取引の拒絶等で対抗し、手数料の廃止は容易に進まなかった。やがて日本人商人の成長によって20世紀に入ると買弁は徐々に姿を消していき、明治の末頃には手数料も全廃された。
条約改正の影響 幕末期に日本と欧米諸国間との間に締結されていた不平等条約は、条約改正の努力によって1894年に日英通商航海条約が結ばれ、その後他の欧米諸国とも同様の条約が締結されたことによって、条約締結後5年が経過した1899年（明治32年）8月9日に、領事裁判権と外国人居留地が廃止された。外国人居留地が無くなると、外国人は日本国内で自由に居住し、経済活動に従事できる内地雑居となるが、ここで問題になったのが日本在住の中国人の扱いであった。もともと中国人には治外法権は適用されておらず、条約上は内地雑居を妨げるものはなかった。中国人の日本居住に関しては勅令第137号第1条の規定に基づき、登録を行えば帝国内従来居住を許されたる場所での居住が認められるとされていた。従って欧米諸国との条約改正に関係なく、勅令第137号第1条の規定を継続していくことが可能であった。しかし隣国の国民である中国人に対して、欧米諸国の国民と異なった対応を続けるのは外交上の信義の問題となるため、足並みをそろえるべきであるとの意見が出された。一方、アヘン吸引、賭博の習慣を持ち込む危険性や、単純労働者の流入によって日本の労働者の雇用状況の悪化を招く恐れが指摘され、制限の継続を求める意見も出された。
横浜など日本に居住する中国人は、欧米人並みの内地雑居の実現を訴えた。1899年（明治32年）6月、横浜中華会館に横浜、神戸、長崎、函館の華僑代表が集まり、日本政府と民間の有力者に陳情を行うことを決議した。また同じ席で日本に亡命中の梁啓超は、中国人排斥は中国本土のみならず東アジア一帯に商業ネットワークを広げている中国人商人の協力を得られなくなることに繋がり、大きなビジネス拡大の機会を逃すこと。中国人と中国資本を広く受け入れていけば日本の商業もビジネスチャンスを得られること。そもそも中国人を排斥したら中国国民の心証を害すること。そして中国人を排斥し日中関係の悪化を招けば、アジア侵略を続けている欧米の思う壺であると述べた。また梁はアヘン吸引、賭博の習慣を持ち込む危険性や、単純労働者の流入といった懸念に対しては、日中の賃金格差を考えると来日する中国人の中で単純労働者の数は多くないと考えられ、また大半が商人である中国人は日本の法律を遵守していると主張した。その後、大隈重信、犬養毅、西郷従道、松方正義ら政治家に陳情を行い、言論界にも訴え、更に在日中国人の悪弊根絶のための運動を起こした。
1899年（明治32年）7月10日の臨時閣議で、内閣法制局立案の日本在住中国人を対象にした中国人内地雑居に関する規定が承認され、7月27日に勅令第352号としていわゆる内地雑居令が公布された。この勅令第352号は中国人の内地雑居を制限する内容であり、具体的には旧居留地外の中国人居住、営業活動は行政官庁の許可が必要というものであった。そして勅令第352号の施行細則として定められた内務省令第42号により、旧居留地外で中国人が無許可で認められる労働は事実上家事や給仕のみとされ、農水産業や鉱業、建築、製造、運輸などの分野での就労は禁止された。なお理髪や料理店、裁縫などは雑役に分類され内務大臣による許可制となった。そして雑役のうち理髪、料理店については1912年（大正元年）11月に内務大臣の許可は不要となって地方長官による許可制となった。この勅令第352号による中国人の内地雑居の制限は継続されており、未熟練労働者の流入を抑えることに繋がり、日本の華僑コミュニティは東南アジアや北米の華僑コミュニティよりも小規模かつ商業などサービス業関係者や技術者などに偏った構成になり、また来日する中国人の多くが中華料理の料理人などの技能を持った職業従事者となった。
内地雑居令は横浜在住の中国人たちにとって既得権益を脅かすものではないため、どちらかといえば歓迎された。居留地が廃止された1899年（明治32年）8月9日、横浜在住の中国人は犬養毅、大倉喜八郎らを招いて横浜在住中国人の商工会議所にあたる横浜華商会議所の創立大会を行った。創立大会の席で初代横浜華商会議所に就任した盧栄彬は、日中友好、日本人との交流の促進と、中国が世界のビジネス界に伍していくために日本の地で商業の研鑽、商情の把握、人力の結集を図っていくべきと訴えた。
中華街の変化
まがりなりにも内地雑居が実現すると、中国人と日本人との間の商売上の競争が激しくなっていく。中国人たちは旧居留地以外にも顧客を獲得していかねば成功がおぼつかなくなり、そのような中で、大工や塗装業のような建築関連、馬車、家具、食品等の製造業関連は中国人の活躍の場が狭められていき、印刷、クリーニングなどの分野も日本人が技術を習得していく中で中国人の優位は揺らいでいく。結局、中国人の技術的優位が継続したのは料理、理髪、洋裁といういわゆる三把刀と呼ばれる分野になった。日本語を習得し、日本の習慣を身に着けた横浜中華街の中国人の中には中華街の外で商売を展開する人たちが現れるようになり、西日本の神戸とともに中国人たちにとって日本進出の足掛かりの場となった。横浜は主に東日本各地で生活するようになった中国人たちにとって第二の故郷のような存在となった。一方で横浜中華街に移り住んで商売を始める日本人も多くなり、横浜中華街は中国人、日本人がともに住み、商売を営む街となっていく。
1899年の段階で、当初唐人街と呼ばれていた中華街は南京町と呼ばれるようになっており、現在の横浜中華街と規模的にはほぼ同一であった。関東大震災前の横浜中華街では、中国人たちは故郷中国と同様の、主にレンガ製の壁に囲まれたレンガ造りの長屋住まいをしていた。中国風の建物らしく原色系の色遣いも目立ったが、派手さはなくどこかくすんだ色調であり、街全体の雰囲気も静かで落ち着きがあった。当時の中華街の裏路地には棺桶屋がいくつかあり、亡くなった中国人は分厚い材木で作られた石灰入りの棺桶に納められ、いったん中華義荘内の地蔵王廟に安置された。そして多くの遺体は定期的に中国からやってくる船に乗せられて、故郷中国で埋葬されていた。
技術職中心であった中国人の賃金は当時の日本人の平均賃金よりも高かった。また衛生状態が好ましくなく、それはもともと中国人の衛生観念の不足によるものであるとの意見や、商売的に日本橋の魚河岸と近い内容であるため、魚河岸同様、町中に生臭い匂いがするではないかとの感想があった。また1899年の段階で遠芳楼、聘珍楼、成昌楼の三店舗が中華料理の名店とされ、日本人にも中華料理のファンがいて、中華料理に対する興味関心が現れ始めていた。1900年以降、中華街の中華料理店の数は増加していき、日本人相手の商売を広めていった。なお横浜中華街で開業した中華料理店主のルーツはそのほとんどが広東省であった。
辛亥革命と横浜中華街
清国内で変法自強運動を進めていた指導者の一人であった梁啓超は、戊戌の政変によって日本に亡命し、東京に滞在することになった。康有為、梁啓超ら保皇派は清朝統治のもとで立憲政治を確立し、欧米諸国に倣った近代化を進めていくことを目指したが、梁啓超は横浜で積極的に保皇派の活動を展開した。まず保皇派の機関紙である『新議報』を創刊し、西太后を中心とした清朝の政治体制を批判し、欧米諸国に倣った産業振興、立憲政治を訴えた。そして梁は前述の横浜華商会議所の創設にも大きく関与した。これは保皇派の方針として、産業の振興によって中国国内資本の充実を図り、外国資本に対抗して自国の利益を守るために、都市商人を組織した商工会議所の設置を重要視したためであった。