Big QuitやGreat Reshuffleとも呼ばれる大退職（Great Resignation）とは、主にアメリカ経済でコロナパンデミック中の2021年初頭から膨大な数の雇用者が辞職した状況を指す。その理由としてよく挙げられたのは、生活費が高騰する中での賃金の停滞や限られた昇進機会、敵対的な職場環境、福利厚生の欠落、柔軟性を欠く社内リモートワーク方針、仕事に対する長期に及ぶ不満足だった。辞職者が多かったのはホスピタリティや医療、教育関係で、この時期にはアメリカの人口構成で大きな割合を占めるベビーブーマーの年齢層も多数退職した。
特に小売業の労働者に関しては、この大退職をゼネストのように捉えるエコノミストもいたが、地域によっては労働参加率はコロナ以前のレベルに戻ったり、それ以上になったところもあった。このため、(特にインフレで経済的に困窮する可能性を考えて)長期間の失業を避けて単に転職した労働者も多かったと考えられる。一部には辞職したことを後悔する者もいた。
「大退職」という用語は、ロンドン大学経営学部経営学教授のAnthony Klotzが2021年5月に大量の辞職者が出る状況が続くと予測した時に作った言葉である。こうした状況を受けて企業はオートメーションを進め、ロボットやAIのブームを引き起こした。また、労働者は自分の都合で辞職することで前向きな自信を感じたかもしれないが、転職後は経験のなさや人脈不足で昇進の機会が限られることもあった。クロッツはその後2023年に辞職率の停滞と大退職の収束を予測し、2023年半ばには辞職率はほぼ2019年のレベルに戻った。
背景 米労働省が辞職率の測定を始めた2000年12月から、コロナパンデミックが始まってから約1年後の2021年2月までは、毎月の辞職率が全雇用者数の2.4%を上回ることはなかった。高い辞職率は、今より収入の高い仕事が得られるという労働者の自信を表すもので、通常は経済がきわめて安定していて失業率が低い時期に生じる。逆に失業率が高い時期には採用者数も少なくなるため辞職率は低下する傾向にある。例えば大不況中の米辞職率は2.0%から1.3%に下がり、入社率も3.7%から2,8%に下がった。
コロナ中の米辞職率も当初このパターンだった。2020年3月と4月にそれぞれ1300万人及び930万人(8.6%と7.2%)という記録的な数の労働者が解雇される中、辞職率は大幅に低下して過去7年で最低の1.6%だった。解雇された人と辞職者の多くは女性で、これはロックダウンの影響をもっとも多く受けたサービス産業や保育施設では女性労働者の占める割合が高かったからである。
ところがパンデミックが続く中で、当初は高い雇用率を保っていた労働者が多数辞職し始めた。ホスピタリティ業界は特にこの時期、こうしたマイナスの影響を受け、それがその後の経済の回復時に新しい課題と機会をもたらすことになる。
原因 MicrosoftのWork Trend Indexによれば、2021年に辞職を考えた労働者の割合は世界で40％以上にのぼる。コロナパンデミックによって、労働者は自分のキャリアや労働条件、長期的目標について再考することになった。多くの職場が従業員を出社させようと試みる中、労働者はコロナ中にリモートワークで得られた自由や、スケジュールの柔軟性を求めた。2021年8月に米金融サイトBankrateが実施した調査では、転職を求める主な理由に柔軟なスケジュールを挙げた回答者は過半数に及び、ワークライフバランスの改善を求める人も若年層で特に多かった。またアメリカでは、こうした傾向と、職場のストレスや従業員の燃え尽きとの関連性が指摘された。 さらにロングコロナを患っている人は今では何百万人にも及び、これによる障害で就労の能力や意欲に影響を受ける人もいる。ランバートは、労働市場のセグメンテーションを考慮すると、産業によって辞職率が異なる理由がわかりやすいと分析した。
辞職者が多数出たことで最も大きな影響を受けたのは、対面での接客が必要なレストランやホテルだった。低賃金の仕事を頼りに生活していた人たちは、コロナ対策給付金や失業手当の増額により仕事に行かなくてもよくなった。ただし、失業手当の金額が元に戻っても、そのために多くの雇用が創出されたという結果にはならなかった。他方、仕事に満足していないが経済的な理由で辞職できないと答えた労働者も多かった。米非営利団体 Restaurant Opportunities Center United の会長兼CEOSekou Sibyは、「産業間での競争が以前より激しくなったため、労働者は前よりも自分の立場が強くなったと感じているが、だからといって誰でも今の仕事を辞められるわけではない」と述べた。
Adobeが実施した調査によると、大量の辞職者が出たのはミレニアム世代とZ世代で、こうした世代では自分の仕事に満足していない人が多かった。Z世代の半数以上が一年以内に転職するつもりと回答した。Harvard Business Reviewの調査では、辞職率が急増した年齢層は30歳から45歳だった。アメリカでは、人種マイノリティや低賃金労働者、フロントライン労働者の中に自分の仕事に不満足な人が多いという調査結果が、資産運用会社Mercerから出ている。
Carlo PizzinelliとIppei ShibataによるIMFワーキングペーパーでは、米・英労働市場の雇用喪失の原因をコロナ前と比較した分析が行われた。採用ミスマッチ(仕事を求める領域と、求人がある領域が一致していない状態)はある程度、その原因だったものの、2008年金融危機後と比べるとその影響は少なかったと考えられた。いわゆる「She-cession」と言われた、パンデミックが女性の雇用に与えた影響を原因とした雇用喪失は米全体の約16％にとどまり、イギリスではほとんどあるいはまったくその影響は見られなかった。他方でイギリスとアメリカ両国で35％の雇用喪失の原因となったとされたのは、年齢の高い労働者(55歳〜74歳)の退職だった。ただし、Harvard Business Reviewの報告書は、60歳から70歳の年齢層の辞職率は(2020年と比較して)2021年に減少したとしている。
労働市場の逼迫は、多数の労働者が辞職したり自営業に切り替えたりしたことが原因ではなく、コロナ中の渡航規制や、社会に反移民感情が広がっていることで外国労働者が不足しているためとする者もいた。
影響 大退職の影響が今後長期化するかどうかについては意見が分かれる。2021年の終わりから2022年始めにかけて辞職率は高止まりしたものの、欧米諸国では多くの労働者が仕事に戻った。一般論として高齢化と人手不足は、不足する労働者を補うためだけでなく、コスト削減のために産業の自動化を加速する。
アメリカ 米労働統計局によれば、2021年に辞職したアメリカ人は4700万人に及ぶ。辞職率は一貫して南部で高く、同年6月に自らの都合で仕事を辞めた人は雇用者全体の2.９％、次は中西部で2.８％、西部が2.６％である。北西部は雇用が最も安定していた地域で、6月の辞職率は2.０％だった。多くの労働者が自分の都合で仕事を辞めても経済的に大丈夫だと思えた理由はコロナ対策給付金だった可能性が高い。またこの時期に辞めた人の中には、退職したベビーブーマーも含まれ、最年少のベビーブーマーは2020年代初旬に60歳半ばに達している。セントルイス連銀によれば、多くのベビーブーマーはコロナパンデミック初期に退職を選び、2020年2月と2021年8月の間に予想を240万人上回る人が退職した。
PwCが2021年8月に実施した調査では、雇用者の65％が新しい仕事を探していると回答し、会社幹部の88％が自社の人員の入れ替わりは通常よりも激しいと答えた。Deloittsが2021年10月にFortune誌で公表した調査では、今後1年間は人手不足が原因で業務に支障が生じると予想するCEOは同誌ランキング上位1000社の73％を占め、人材確保が会社最大の課題の一つと回答したのは57％、35％が社員維持のためにすでに福利厚生を改善したと答えた。
レジャー・ホスピタリティ産業の労働者は比較的辞職率が高かった。2021年10月の米雇用統計局の数字では、外食産業で働く人の辞職率は6.８％に上昇し、これはそれまでの20年間の全産業平均4.１％を大きく上回り、最高だった2006年及び2019年の５％も上回る。次に辞職率が高かったのは小売業で、4.７％だった。医療従事者では、パンデミックの始めから2021年11月までに約5人に1人が辞職した。
大量の労働者が辞職する中、2021年10月にはストライキが多発して同月はStriketoberと呼ばれた。この月にストライキ行動に参加したもしくはその準備をした米労働者の数は10万人以上に及んだ。このため大退職を、労働者が劣悪な労働条件と低賃金に反対して参加したゼネストと捉えるエコノミストもいた。
しかし2022年8月までには米雇用者数はコロナ前を上回った。人手不足で売り手市場となった多くの労働者が転職し、給料や福利厚生が良い、または勤務スケジュールが柔軟な職についた。中には労働組合を始めたり、これに参加する労働者もいた。求人側は人材を集めるために無料のトレーニングを提供するところもあった。ただ、雇用の回復は業界によってまちまちで、賃金の低い産業、特にレジャー・ホスピタリティ産業、小売業、製造業、教育産業では、人材がより収入の高い産業に流れた。収入補填が必要な退職者は2019年以来の高い率で労働市場に戻ったが、辞職する傾向が高かった55歳以上の労働者が今後労働市場に戻るかはいまだに不明である。パンデミック中にこの年齢層の多くが退職したが、この傾向は2009年に始まった任意退職率の上昇という米労働市場の長期的傾向に沿ったものである。記録的な数のアメリカ人が現職に満足できずに辞職して自分の事業を始めたものの、それが原因で生じた人手不足に自らが直面することにもなった。事実、適切な人材を見つけられないという困難を抱える可能性が最も高いのは小企業である。アメリカでロングコロナを患う1600万人のうち、そのために働けない人は200万人から400万人に及ぶ。人手不足は国内サプライチェーンの混乱も悪化させている。
この事態に対応するため企業の中には、業務費用が低く(かつ助成金が得られる可能性もあり)、熟練労働者が多く、教育の質と生活水準が高く、良好なインフラがある州に移転するところもあった。賃金は急増し、2021年12月の賃金上昇率は4.５％に達し、これは2001年6月以来最高だった。IMFによると、アメリカの2023年の一人あたりGDPは2019年の数字を4.６％上回った。年収US$29,000未満の労働者数は2020年1月と比較して大幅に減少し、McDonaldをはじめファストフード産業の雇用主の中には、労働者獲得のために大学向け奨学金や医療関連の福利厚生などを提供しているところもある。2023年の米労働参加率(15歳〜64歳)は、2007年以来最高だったパンデミック以前の最高率をさらに上回った。ただし、インフレはいまだに高く、パンデミック中に解雇されたサービス産業労働者の多くがまだ戻ってきていない。労働者維持率が最も高かったのは公共部門だったが、その主な理由は有休家族休暇などの福利厚生の良さである。転職先に満足せず、辞職したことを後悔している人も特にZ世代に多い。企業側では動機や忠誠心に疑問を抱いて、一度辞めた従業員を再雇用することを必ずしも望まないところもある。
米労働統計局によれば経済生産性は2021年に4.１％下落し、これは1948年以来最悪の低下率だった。ロックダウンの当初数週間内に解雇された米労働者数は2000万人に上り、残された労働者のモラルに与えた悪影響は大きかった。人手不足の影響を緩和するために、特に自動車産業やレストラン、食品配達業の多くの企業はオートメーションへの投資を増やし、その結果、ロボット産業が急成長を遂げた。エンタメ産業では、労働力とコストの削減手段としてAIがますます利用されるようになった。
2020年初頭には大学教員の退職も多く見られ、特に人文分野でその傾向が強かった。生物科学分野では博士号をもつ特別研究員(フェロー)が多数、より給与の高い産業界に転職した。(アメリカの高等教育バブル及びエリート過剰生産も参照)
2023年3月までには就職市場の競争が激しくなって辞職者が減少し、大退職は収束の兆しを見せた。求人を埋めるために雇用主が多くの福利厚生を提供する必要はなくなり、賃金上昇率は鈍化した。小売業とホスピタリティ産業でも辞職率がパンデミック以前のレベルに戻り、多くの労働者は生活費捻出のため、あるいは経済に不安を感じて副業をするようになった。失業率は4%未満で、雇用は増加していたものの、不況になるのではという心配や、労働条件の改善を理由に多くの労働者は現職を維持し、月あたりの辞職率は減少した。2023年7月には、働き盛りの女性や障害者、移民(合法及び違法)の間で雇用を求める人が増えたため、米雇用者数が大幅に増加する兆しが見られた。エコノミストAnthony Klotzは2023年2月、まるでパンデミックなどなかったかのように辞職率が低下したとしたが、医療や小売業、運輸業では人手不足の状況が継続し、2019年の記録的に高い辞職率の影響が続いていた。だが、2023年の終わりには採用が少なくなり、求人数も減って労働市場のバランスが雇用者側にシフトし、買い手市場となった。2024年が始まると解雇のペースが加速したが、経済全体に問題を生じるレベルではなかった。労働需要は引き続き高く、米経済の純雇用は増加を続けた。
Peterson Institute for International EconomicsのエコノミストAdam Posenは、コロナパンデミックの不幸中の幸いは、低収入の労働者が高収入の職に移ることを可能にし、その結果、労働参加率や賃金の上昇、生産性向上という利点をアメリカ経済にもたらしたことだとしている。こうした傾向は他のG7諸国では見られなかった。
このほかに大退職とリモートワーク拡大で生じた問題は、オフィススペースの供給過剰だったが、開発会社はオフィスビルを取り壊したり、特に住宅が不足する地域ではマンションに改装したりしてこれに対応した。
大退職による混乱後、雇用に関するさまざまな慣習や態度を表す新語が生まれた。例えば、bare minimum Monday(月曜日には最低限の仕事しかしない)、quiet firing(雇用主が故意に従業員を劣悪に扱って従業員が自ら辞めるように仕向けること)、quiet quitting(従業員が決められた職務しかせず、勤務中に仕事以外のことをすること)、quiet thriving(従業員が燃え尽きを避けるためにワークライフバランスの境界線を自ら設定して職務範囲内でやりがいを見つけること)、loud quitting(従業員があからさまに不満足を露わにしたり、経営陣を批判したり、職場を混乱させたりして皆の前で辞職すること)、live quitting(TikTokなどで従業員が自分の辞職した瞬間を投稿すること)、lazy girl job(高収入で柔軟、低ストレスの在宅ホワイトカラー職を指し、高ストレスの職場文化に抵抗するもの)、personality hire(実績や専門性ではなく、カリスマや対人スキルで採用された従業員)、resenteeism(従業員が自分の仕事を嫌いながら、転職先のなさや経済的理由で辞職しないこと)、などである。大退職に続いて生じたのはBig Stayで、これは労働市場の競争が激しくなったために人員の入れ替わりが少なくなった状況を指す。
ニューヨーク・タイムズ誌によれば、アメリカでは大退職の一環として、多くの女性が正規職を辞めた。エコノミストKathryn Anne Edwardsは男女の賃金格差が引き続き悪化していると述べ、すべての人種、教育レベルでいまだに男性の賃金の方が女性より高いと指摘している。これは構造的不平等が続いていることを明らかに物語っており、女性が退職を選んだ要因となった。
その他の諸国
オーストラリア 2022年2月、Josh Frydenberg財務大臣は労働市場で「大退職」ではなく、「大量転職(Great Reshuffle)」が生じていると報告した。2021年11月には100万人以上の労働者が新しい仕事を始めたと述べ、これはパンデミック以前の平均をほぼ10％弱上回るものだった。2022年2月までの３か月で30万人の労働者がより良い雇用機会を求めて辞職し、これは記録的な数だった。主な辞職理由は収入で、転職した典型的豪労働者の収入は８〜10％上昇した。
中国 同様の社会的抗議運動が中国でも生じており、これは中国語で躺平(寝そべり主義)と呼ばれる。大退職とほぼ同時期の2021年4月に始まり、朝9時から夜9時まで週6日働く996勤務体制などの過重労働を美化する社会の圧力を拒み、代わりに「寝そべって、人生に望みを持たず無関心でいることで、社会からの批判を乗り切る若者の姿勢や生き方を指す。ビジネス誌ABC Moneyはこの生き方について、中国政府の勧める「中国人の夢」が一生を通した勤勉と自己犠牲を推奨しながら、結果として満足できる人生をもたらさないことに落胆した若者が共感するライフスタイルだとした。中国共産党は国営メディアとインターネットセンサーシップを通じてこうした姿勢を批判したが、党内には、これは若い世代に勤勉さを育むにはどうしたら良いかを考える良い機会だとする声も上がった。
ヨーロッパ 人材派遣会社SD Worxがベルギー、フランス、イギリス、ドイツ、オランダで5000人を対象に行った調査では、コロナ関連の辞職者が最も多かったのはドイツで、労働者全体の6.０％が辞職した。次がイギリスで4.７％、オランダ2.９％、フランス2.３％と続き、最も少なかったのはベルギーで1.９％だった。
暫定的データではあるが、イタリアの辞職率が2021年第2四半期に増加したことを示すものもあった。この増加は辞職者の数だけでなく、辞職率(雇用者全体に占める辞職者の割合)と退職者全体に占める辞職者の割合(契約解除件数に占める辞職者の割合)でも見られた。
イギリスでは2021年の7月から9月の間に40万人を超える労働者が仕事を辞め、これはその2年前の27万人を大幅に上回った。同年12月には空いている職の数が130万件と記録的に多くなり、求人100件あたり4.4の職が埋まらなかった。イギリスの雇用者数は2020年に20年ぶりに減少したが、これはInstitute for Employment Studies所長Tony Wilsonによれば、主に年配労働者が退職したためだった。2021年10月から12月までの16歳から64歳の転職率は史上最高の3.２％だった。辞職者が最も多かったのは30歳代(ミレニアム世代)で、次は20歳代(Z世代)だった。だが2022年8月までには辞職した多くの労働者が前職に戻り、一旦退職した年配労働者も生活費高騰のため再就職を選んだ。
看護師などの職種では特に燃え尽き症候群が顕著だった。オミクロン株が新種ウイルスとして広がる以前の2021年10月に英国看護協会が9000人の国内看護師を対象に実施した調査では、回答者の57％が辞職を考えているか、辞職するつもりだと答えた。主な理由は過小評価されている、疲れ果てている、適切なケアを提供できないだった。
インド インドではIT産業で大量の辞職者が出、2021年には100万人以上が辞職した。
ポップカルチャー ビヨンセの2022年の歌「Break My Soul」では歌詞に「Now I just fell in love / And I just quit my job」というくだりがあり、ファンやメディアは大退職と関連づけた。
テレビ番組サウスパークでは、大退職で人手不足となった企業が子供を採用できるようになったという筋のエピソード「DikinBaus Hot Dogs」が放映された。
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