tabemaro(たべまろ)は、愛知県のご当地グルメおよび観光情報に特化した日本語のウェブサイトである。JTB名古屋事業部とフリースタイルエンターテイメントの共同事業として2023年3月27日に開設された。サイト名は「たべまろを見て、愛知県を"たべまわろう"」の略に由来する。

概要 tabemaroは、愛知県内のご当地グルメを独自に定義・認定し、調査員が実際に飲食店を訪問・実食した上で、基準を満たした店舗のみをサイトに掲載するという方式を採用している。掲載にあたって飲食店側からの掲載料は徴収しない運営方針を掲げている。

開設時にはご当地グルメ認定32種類、約80店舗の情報を掲載してスタートし、2026年3月時点では41種類のご当地グルメ、302店舗にまで拡大している。

運営開始から1年で月間ページビュー数が80万PVを超え、公式Instagramのフォロワー数は約2万8千人(2025年1月時点)に達している。

背景 愛知県は味噌煮込みうどん、ひつまぶし、味噌カツをはじめとする「名古屋めし」で知られるが、ご当地グルメの定義が曖昧であることや、提供飲食店の情報が体系的に整理されていなかったことが課題とされていた。JTBは「交流創造事業」を事業ドメインとしており、地域と観光客をつなぐ情報基盤としてtabemaroを位置づけている。

主な機能と事業 tabemaroの主要な機能・事業は以下の通りである。

ご当地グルメ認定制度 tabemaroが独自にご当地グルメの定義と認定を行い、地域を代表するグルメとして発信する制度である。歴史や文化的背景をもとに認定が行われる。

ご当地グルメ提供店の紹介 「tabemaro調査員」と呼ばれるスタッフが店舗を訪問して実食し、独自の基準で審査・評価した上で掲載する。調査員は主に愛知県在住の20代・30代で構成される。

コラボレーション商品の開発 2025年3月には、名古屋市大須の豆菓子専門店「豆ぎゃらりぃ よもぎ埜」との共同開発商品「mamemaro(豆まろ)」を発売した。名古屋の食材をテーマにした豆菓子のセットで、名古屋土産として販売されている。

観光・イベント情報の発信 ご当地グルメ情報に加え、愛知県内のイベント情報、観光スポットガイド、お土産情報などをコラム記事として配信している。

メディアでの報道 tabemaroの開設は、トラベルボイス(2023年3月28日)、観光経済新聞(2023年4月13日)などの観光業界メディアで報じられた。また、中日新聞朝刊の社会面(2023年5月2日)でもその取り組みが紹介されている。ラジオではFM AICHIの番組「ONE MORNING AICHI」および「AFTERNOON COLORS」で取り上げられた。

運営体制 tabemaroは株式会社JTB名古屋事業部と株式会社フリースタイルエンターテイメントの2社による共同事業として運営されている。JTBは1912年設立の旅行業大手であり、フリースタイルエンターテイメントは2012年設立の名古屋市に本社を置くクリエイティブ・地域創生事業を手がける企業である。

脚注 "愛知県の新たなご当地グルメの魅力を発信!愛知県ご当地グルメ情報専門サイト「tabemaro」(たべまろ)を開設". JTB. 2023年3月27日. https://www.jtbcorp.jp/jp/newsroom/2023/03/27_tabemaro.html "JTB、「ご当地グルメ」の飲食店サイトを開設、独自で認定". トラベルボイス. 2023年3月28日. https://www.travelvoice.jp/20230328-153193 "JTB、愛知のご当地グルメ情報専門サイト開設". 観光経済新聞. 2023年4月13日. https://www.kankokeizai.com/jtb-愛知のご当地グルメ情報専門サイト開設/ "掲載店の決め方について". tabemaro. https://www.tabemaro.jp/column/policy/ "tabemaro公式サイト トップページ". tabemaro. 2026年3月3日閲覧. https://www.tabemaro.jp/ "株式会社フリースタイルエンターテイメント 会社概要". マイナビ2026. https://job.mynavi.jp/26/pc/search/corp260731/outline.html "名古屋の新定番土産「mamemaro(豆まろ)」新発売!". tabemaro. 2025年3月. https://www.tabemaro.jp/column/mamemaro/ "【2023年5月】メディア掲載/紹介情報". tabemaro. 2023年5月17日. https://www.tabemaro.jp/news/202305media/