サムネイル|指定方向外進行禁止指定方向外進行禁止（していほうこうがいしんこうきんし）とは日本の道路標識（規制標識）の一種である。また、その道路標識により行われる交通規制を指す。意味は矢印の示す方向にのみ進行できることである。交差点で特定の方向以外の方向に車両が進行することを禁止することで、道路交通の安全と円滑を確保するために標識が設置される。
様式 道路標識、区画線及び道路標示に関する命令では「311-A～F」として様式が定められている。一般的な形状をした交差点は定められた例示で対応できる。
交差点の形状によっては様式にとらわれず道路の具体的な状況に応じて進行方法を示すことができ、さらに必要がある場合は矢印の幅を変えることもできる。また、1枚の標示板に表示する進行方向の数は原則として3までとし、道路の状況によって必要かつ視認性に問題がない場合は表示する進行方向の数を4までとしている。様式で定められた中で表現できるのにも関わらずあえて進行できない方向を示すことがある。ただし、現地の状況に応じて特殊な様式の標識が設置されることもある。進行方向の数を5本としたものや、進行できない方向を赤線・赤矢印や赤いバツで示したもの、「車両進入禁止」のマークが入ったものなどがあげられる。ロータリーやバス・タクシーの待機場、側道が絡む交差点では特殊な形状の矢印のものが設置されやすい。
311-Fの「左斜め下」を指す矢印は、進行可能な方向ではなく「この標識の指す道路を通行せよ」あるいは「この標識の指している左側の車線を通れ」という意味である。中央分離帯や工事現場に設置されることが多い。
設置方法 サムネイル|信号機の柱に指定方向外進行禁止を設置した事例 様式311-A～Eの交差点における設置場所は、規制を実施する交差点手前の左側路端、または規制を実施する交差点の信号機が原則である。視認性を高める必要がある場合はオーバーハング式や他の工作物（歩道橋など）への添架式も検討する。複数の流入路がある場合は庇を設け、近い角度からの道路から誤認されるのを防ぐケースがある。
様式311-Fは分岐点の突端や障害物の前面、ラウンドアバウトの分離島の前面などに設置するものとする。また、夜間工事で置かれるものは内照式（灯火式）にして夜間でも150 m手前からの視認性を確保しなければならない。
案内標識との整合性は取らなければならない。また、日や時間を限定して規制を行う場合は必要に応じて可変標識を使用し、規制内容が理解しやすくなるようにしなければならない。不明確な補助標識で規制内容が容易に理解できない場所で故意に違反したドライバーに対して無罪判決を言い渡した判例が存在する（昭和43年12月17日最高裁）。
規制の実施条件 警察庁では下記に該当する交差点で当該規制を実施するものとしている。
変形交差点などでは指定方向外進行禁止の規制で交通の流れが単純となるほか、信号機の現示数を減らして交通容量の増加に寄与する。
ただし、他の交差点に交通が集中するなど、新たな問題を引き起こさないように慎重にならなければならない。例えば、右折禁止規制を行った場合は当該交差点の交通安全と交通容量の確保には寄与するが、付近の交差点で右折する車両や裏通りに迂回する車両の増加が懸念される。
進行方向別通行区分などの規制により、進行すべき方向が定められている場合は原則として規制を実施しない。また、通常の注意を払って運転すれば標識などにより進行が禁止されていることが明確な場合も規制を実施しない。
法律 道路交通法第8条第1項を根拠に設置される。 指定方向外進行禁止の標識単体では車両の横断・転回は違反とならない。横断や転回を禁止する場合は同一交差点での規制であっても別途、車両横断禁止や転回禁止の標識を設置しなければならない。
車両が交差点を過ぎて、進行を禁止された方向の道路に到達した時に標識違反の「既遂」となり、警察官はここではじめて検挙できる。そのため、右折禁止を目的とした指定方向外進行禁止がある交差点で、車両が右に向きを変えた時点では検挙できない。また、同じく右折禁止を目的とした指定方向外進行禁止の交差点において、左折後転回して結果的に右折進行した形体になった場合も検挙できない。
なお、道路交通法第4条第1項により現場警察官の指示でこの標識に相当する規制を行うことができる（違反した場合も「現場指示違反」として罰せられる）。
たとえ標識があったとしても、正規の効力を持たない標識は無効となり、違反の取り消しや反則金の返金の対象となる。
沿革
誕生以前 前身となる道路標識は1942年（昭和17年）5月13日に制定された昭和17年5月13日内務省令第24号。禁止標識として制定され、内務省令の様式には「左折禁止」「直進及左折禁止」「左折及右折禁止」が定められたが、それ以外の様式を作る場合はその省令に準じたものを設置することができた。いずれも縁線は赤色、記号は黒色、地は白色であった。標識の意味が広く理解されていなかったため、1948年（昭和23年）7月6日に「道路標識の暫定的措置について」の通達が出され、「禁」などの文字を補った様式のものが設置された。また、第二次世界大戦後の進駐軍は日本が設置した道路標識が米軍にも理解できるよう英文による表示を併記するよう指示を出している。
1950年（昭和25年）3月31日に新しい「道路標識令」が公布され、当時の禁止・指導・指示標識は上から日本文、記号、英文の様式になった昭和25年3月31日総理府・建設省令第1号。この時、「右（又は左）折禁止」「右（又は左）折及び直進禁止」「屈折禁止」の様式が定められた。縁線・文字および記号は青色、中央部のます形は赤色、地は白色であった。日本の道路を知らないアメリカ人大学生を対象にした標識クイズの実験を通じて、「右（又は左）折禁止」などの標識は意味が適切に伝わらないと批判されている。
誕生以後 指定方向外進行禁止の標識自体は1963年（昭和38年）3月29日に登場した昭和38年3月29日総理府・建設省令第1号。日本文、英文の表記は削除された。形状は周囲の風景や看板と混合せず、同一面積の正方形よりも大きく見えやすい円形が採用された。「肯定的な命令もしくは指示を表示する」ことから青地・白記号となっている。これは当時のドイツを参考に進行できる方向を示した様式になっている。
1985年（昭和60年）10月28日には以下の改正が行われた。
交差点の手前に設置することを必須としていたものを、交差点流出部側の信号機に取り付けた場合は交差点手前の設置は省略できるようにした。 車両の進行を禁止する道路を含め標示板に表示できるようになった。
海外
イギリス イギリスでは青地・白矢印で定められた方向にのみ進行できることを示す標識がある。また、右折禁止や左折禁止の標識もある。
様式606は交差点付近で1方向にのみ進行できる場合に設置される。様式609は左折または右折のみを許可する場合に、交差点の手前から予告として設置される。標識を補完する役割として進める方向の矢印と一緒に「TURN LEFT」や「TURN RIGHT」の路面標示を設置できる。「ONLY」のワードを付け加えることや、矢印を省略することはできない。補助標識には「One Way」（一方通行）や「Dual Carriageway」（分離された道路）、または除外する車両を示したものが設置される。
様式610は中央分離帯がある場所で進まなければならない方向を示すもの。様式611は左か右のどちらかの方向に寄らなければならないことを示す。ボラードなどに取り付ける場合は小型のサイズのものを用いる。
脚注
参考文献