ジョプリン竜巻（ジョプリンたつまき、）は、2011年5月22日夕方（現地時間）、アメリカ合衆国ミズーリ州ジョプリンを直撃した竜巻である。改良藤田スケールで最高ランクのEF5に分類され、直接死者158人、負傷者1,150人以上、被害総額約28億ドルという甚大な被害をもたらした。
竜巻は市街地をほぼ横断し、住宅地をはじめ、病院、学校、商業施設、工業施設など広範囲に壊滅的な被害を与えた。約8,000棟の建物が損壊し、そのうち4,000棟以上が破壊されたほか、送電設備、上下水道、通信網など都市インフラも深刻な被害を受けた。
この災害は、1953年のフリント・ビーチャー竜巻以来、アメリカ合衆国で単一の竜巻として100人を超える死者を出した最初の事例となった。また、被害額でもアメリカ合衆国史上最大級の竜巻災害の一つとされる。
ジョプリン竜巻を受けて、アメリカ国立気象局（NWS）、アメリカ国立標準技術研究所（NIST）、アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁（FEMA）などによる大規模な調査が行われ、警報伝達、避難行動、建築基準、災害対応などに関する報告書や提言が公表された。 気象状況 2011年5月22日、アメリカ合衆国中部では、寒冷前線とドライラインの接近により、グレートプレーンズから中西部にかけて大気の状態が不安定となっていた。南からはメキシコ湾起源の暖かく湿った空気が流入し、上空では強い風の変化が生じていたため、強いスーパーセル雷雨が発生しやすい環境が形成されていた。
アメリカ国立気象局のストーム・プレディクション・センター（SPC）は、同日朝の時点で中西部の広い範囲に激しい雷雨のおそれがあると予測し、その後、ミズーリ州南西部を含む地域で竜巻を伴う激しい雷雨の危険性が高まったとして警戒を強めた。
現地時間13時30分、SPCはミズーリ州南西部を対象に竜巻注意報を発表した。その後、ジョプリンの西側で発達した強い雷雨に対し、17時17分に竜巻警報が発表された。この警報は、竜巻の発生の約17分前、ジョプリン市街地への到達の約19分前に出されたものであった。 発生と進路 竜巻は現地時間2011年5月22日17時34分ごろ、ミズーリ州・カンザス州境界の東側、ニュートン郡内で発生した。発生直後は比較的弱い竜巻であったが、東北東へ進みながら急速に発達し、ジョプリン市南西部へ接近した。
竜巻はジョプリン市内に入るころには幅を広げ、住宅地や商業地区を横断しながら甚大な被害をもたらした。市内では、セント・ジョンズ地域医療センター、ジョプリン高等学校、老人ホーム、商業施設、工業施設などが大きな被害を受けた。
その後、竜巻はジョプリン市東部からジャスパー郡およびニュートン郡の農村部へ進み、勢力を弱めながら18時12分ごろに消滅した。被害経路の長さは約21.6マイル（約34.8キロメートル）で、最大幅は約1マイル（約1.6キロメートル）に達した。 被害 ジョプリン竜巻は、ジョプリン市南部を中心に広範囲の市街地を破壊した。住宅地、商業施設、医療機関、学校、工業施設が相次いで被害を受け、市の都市機能にも深刻な影響が及んだ。
アメリカ国立標準技術研究所（NIST）の調査によれば、ジョプリン市内では7,964棟の建物が被害を受け、そのうち7,411棟が住宅、553棟が非住宅建物であった。このうち、少なくとも3,734棟は破壊されたとされる。
アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁（FEMA）の調査では、8,264戸の住宅が被害を受け、そのうち3,884戸が大きく損傷し、4,380戸が破壊されたとされている。 人的被害 ジョプリン竜巻では、直接死者158人、負傷者1,150人以上が確認された。1953年のフリント・ビーチャー竜巻以来、アメリカ合衆国で単一の竜巻として100人を超える死者を出した初めての事例となり、21世紀初頭のアメリカ合衆国では最悪の人的被害をもたらした竜巻災害となった。
死亡者の多くは住宅や商業施設内で被災したが、医療機関や老人ホームでも犠牲者が発生した。ジョプリン市内のSt. John's Regional Medical Centerでは建物が甚大な被害を受け、入院患者や職員らが避難を余儀なくされた。また、Greenbriar Nursing Homeでは多数の入所者が犠牲となり、施設単独では21人が死亡した。
NISTによる分析では、死者の多くはEF4からEF5に相当する極めて激しい被害区域に集中しており、建物の倒壊や飛来物による外傷が主な死因であったとされる。
竜巻通過後には多数の負傷者が周辺地域の医療機関へ搬送されたほか、負傷部位から真菌が感染するムーコル症の集団発生が報告され、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）は災害後の創傷管理に関する注意喚起を行った インフラ被害 竜巻はジョプリン市の重要インフラにも大きな被害を与え、救助活動や復旧作業に影響を及ぼした。NISTの調査によれば、市内では約4,000本の配電柱が損傷し、110マイル以上の配電線が倒壊したほか、135基の送電塔が影響を受けた。竜巻の進路上にあった変電所1か所は完全に破壊され、直後には約20,000人が停電した。
水道施設にも被害が及び、市内では約4,000件の給水管漏水が発生した。水圧の低下により、市全域に煮沸勧告が出され、復旧作業は区画ごとに漏水箇所を確認しながら進められた。水圧は被害地域外では48時間以内に回復し、煮沸勧告は約5日半後に解除された。
ガス設備では約3,500基のガスメーターと約55,000フィートのガス管が損傷し、すべてのガス漏れを止めるまでに約2週間を要した。通信面では、携帯電話基地局21基が停止し、光ファイバーケーブルも損傷したため、特に音声通話に大きな支障が生じた。通信事業者は仮設基地局を投入し、通信の復旧を進めた。 警報と避難行動 アメリカ国立気象局（NWS）は、2011年5月22日13時30分にミズーリ州南西部を対象とする竜巻注意報を発表した。その後、ジョプリンの西方でスーパーセル雷雨が発達したことから、17時17分にジョプリン市を含む地域へ竜巻警報を発令した。この警報は、竜巻発生のおよそ17分前、市街地到達のおよそ19分前に発表されたものであった。
しかし、NWSが災害後に実施した調査では、多くの住民は最初の警報や屋外サイレンのみでは直ちに避難せず、テレビやラジオ、携帯電話、インターネットなど複数の情報源によって危険を確認してから避難行動を開始していたことが明らかとなった。
また、ジョプリン市では従来から激しい雷雨時にも屋外サイレンが作動していたため、一部の住民はサイレンを竜巻だけでなく雷雨全般を知らせるものと認識しており、危険性を過小評価した可能性が指摘された。
NWSは、ジョプリン竜巻の調査結果を踏まえ、警報の伝達方法や住民の避難行動、屋外サイレンの運用などについて改善の必要性を提言した。この報告は、その後のアメリカ合衆国における竜巻警報や防災教育の見直しにも影響を与えた。 復旧・復興 竜巻の通過直後から、ジョプリン市内では消防、警察、救急隊、州兵、連邦機関、民間団体などによる捜索救助活動が行われた。ミズーリ州知事はジョプリン周辺に非常事態を宣言し、ミズーリ州兵が現地に派遣された。
バラク・オバマ大統領は2011年5月29日にジョプリンを訪問し、犠牲者追悼式に出席した。翌2012年には、被災したジョプリン高等学校の卒業式で演説を行い、復興に取り組む地域社会を激励した。
教育機関の復旧も大きな課題となった。ジョプリン学区では複数の校舎が被害を受け、多数の児童生徒が通学先を失ったが、仮設校舎や代替施設を活用し、2011年8月に授業を再開した。
医療面では、甚大な被害を受けたSt. John's Regional Medical Centerが使用不能となり、患者は周辺地域の医療機関へ搬送された。その後、同病院はMercy Hospital Joplinとして再建され、竜巻災害を踏まえた医療施設の耐災害性向上の事例となった。
復興過程では、住宅再建や公共施設の復旧に加え、土壌汚染への対応も行われた。ジョプリン周辺では鉛やカドミウムを含む土壌汚染が問題となり、アメリカ合衆国環境保護庁（EPA）は被災地の土壌調査や除染を支援した。 調査と教訓 ジョプリン竜巻の発生後、アメリカ国立気象局（NWS）、アメリカ国立標準技術研究所（NIST）、アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁（FEMA）などが、それぞれ災害の原因や被害状況、避難行動などについて調査を実施した。
NWSは2011年に公表した調査報告書において、竜巻警報自体は十分な時間的余裕をもって発令されていたものの、多くの住民は屋外サイレンだけでは直ちに避難せず、テレビやインターネットなど複数の情報源によって危険を確認してから避難行動を開始していたと分析した。また、屋外サイレンの運用方法や住民の警報に対する認識についても改善の必要性を指摘した。
NISTは2014年に最終報告書を公表し、建築物の被害状況、飛来物による影響、死傷者の発生要因、避難行動、緊急情報の伝達などを調査した。その結果、学校や病院などの重要施設における耐竜巻性能の向上、避難施設の整備、警報伝達体制の改善などに関する16項目の提言を行った
これらの調査結果は、その後のアメリカ合衆国における建築基準、ストームシェルターの整備、災害情報伝達、防災教育などの改善に活用され、竜巻災害対策の見直しに大きな影響を与えた 強度評価をめぐる議論 ジョプリン竜巻は改良藤田スケールで最高ランクのEF5に分類されたが、その評価については学術的な議論も行われている。
2013年、アメリカ土木学会（ASCE）の査読付き学術誌に掲載された研究では、ジョプリン市内で詳細な被害調査を実施した150棟以上の建築物について解析を行った結果、調査対象となった建築物からはEF5に相当する構造被害は確認されなかったと報告された。同研究では、多くの建築物はEF2からEF4相当の被害に分類され、建築物の耐力や施工状況を考慮すると、従来の被害指標だけではEF5判定を裏付ける十分な証拠は得られなかったとしている。
一方、アメリカ国立気象局（NWS）は、病院周辺などで確認された極めて激しい被害や、建築物以外の被害状況なども総合的に評価した結果、EF5の判定を維持している。NWSは、EF5相当の被害範囲は比較的狭かったものの、総合的な現地調査の結果から最高ランクの竜巻であったとの見解を示している。
このため、ジョプリン竜巻の強度評価については、建築物被害を重視する立場と、非建築物を含む総合的な被害評価を重視する立場との間で見解の違いがみられる。 影響 ジョプリン竜巻は、21世紀初頭のアメリカ合衆国における最も甚大な竜巻災害の一つとして位置づけられている。被害の大きさから、防災、建築、防災教育、災害医療など多くの分野で研究対象となり、NWS、NIST、FEMAをはじめとする政府機関や研究機関による多数の調査報告書が公表された。
NISTによる調査結果は、学校や病院など重要施設における耐風設計やストームシェルターの整備、建築基準の見直しなどに影響を与えた。また、NWSの調査結果は、屋外サイレンの運用方法や警報伝達、住民の避難行動に関する研究の基礎資料として活用されている。
また、ジョプリン竜巻は災害心理学や公衆衛生学の分野でも研究対象となり、被災者の心的外傷後ストレス障害（PTSD）や、竜巻後に発生した真菌感染症（ムーコル症）などについて、多数の医学・公衆衛生学研究が発表されている 経済的被害 ジョプリン竜巻による被害総額は約28億アメリカドルに達し、発生当時、アメリカ合衆国史上で最も被害額の大きい竜巻災害となった。
保険業界の推計では、保険請求件数は約6万1,000件に及び、保険金支払総額は20億ドルを超えた。住宅や商業施設のほか、自動車、公共インフラなどにも広範囲の被害が発生し、地域経済へ深刻な影響を与えた
復旧・復興には連邦政府、ミズーリ州政府、地方自治体のほか、多数の民間企業や非営利団体が参加し、住宅や公共施設の再建、インフラ復旧、地域経済の再生に向けた支援が実施された。 医学・公衆衛生への影響 ジョプリン竜巻は、災害医療や公衆衛生の分野においても重要な研究対象となった。竜巻の通過後には多数の外傷患者が発生し、医療機関では広域搬送や災害時医療体制の運用が行われた。
竜巻による外傷を負った被災者の一部では、土壌中の真菌が創傷部に侵入することで発症するムーコル症（mucormycosis）が確認された。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）は、壊死性軟部組織感染症を発症した患者について調査を実施し、災害後の重度外傷患者では真菌感染症の可能性も考慮すべきであると報告した。
また、ジョプリン竜巻は災害後の心的外傷後ストレス障害（PTSD）や住民の精神的健康に関する研究にも利用され、被災した児童・生徒や住民を対象とした長期的な心理学・公衆衛生学研究が実施されている 救助活動 竜巻の通過直後から、ジョプリン市消防局、警察、救急隊をはじめ、近隣自治体や州政府の機関による大規模な救助活動が開始された。倒壊した建物内では生存者の捜索が昼夜を問わず続けられ、多数の消防隊員、救急隊員、法執行機関職員、ボランティアが救助活動に従事した。
ミズーリ州兵も出動し、被災地域の警備、救援物資の輸送、捜索活動などを支援した。また、アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁（FEMA）は災害対応チームを派遣し、州政府および地方自治体と連携して応急復旧や避難所の運営を支援した。
被災地には全米各地から多数のボランティアが集まり、瓦礫の撤去、物資の配布、被災住宅の応急処置などの支援活動が行われた。また、多数の負傷者が発生したことから献血への協力が呼びかけられ、周辺地域の医療機関や血液センターでは献血者の受け入れが行われた。
発災から数日間にわたり、救助隊は倒壊家屋や瓦礫の下に取り残された被災者の捜索を継続した。その後は救命活動から復旧・復興活動へと重点が移され、インフラの応急復旧や被災者支援が本格化した。 被害を受けた主な施設 ジョプリン竜巻では、住宅地だけでなく、医療機関、教育施設、商業施設、福祉施設など、多数の公共・民間施設が甚大な被害を受けた。
St. John's Regional Medical Center ジョプリン市南部に所在していたSt. John's Regional Medical Centerは、竜巻により建物全体が甚大な被害を受け、窓、外壁、屋根の大部分が失われた。病院は使用不能となり、入院患者は周辺地域の医療機関へ搬送された。その後、建物は解体され、新たにMercy Hospital Joplinとして再建された。
教育施設 ジョプリン高等学校をはじめ、市内の複数の学校施設が被害を受けた。ジョプリン学区では校舎の損壊により多数の児童・生徒が通学先を失ったが、仮設校舎や代替施設を利用し、同年8月には授業を再開した。
老人ホーム Greenbriar Nursing Homeは竜巻により壊滅的な被害を受け、施設利用者や職員が被災した。この施設では21人が死亡し、ジョプリン竜巻で最も多くの犠牲者を出した施設の一つとなった。
商業施設 市南部の商業地区も大きな被害を受け、スーパーマーケット、ホームセンター、飲食店、自動車販売店、物流施設など多数の事業所が損壊または倒壊した。これにより、地域経済や生活インフラにも長期間にわたる影響が及んだ。 気象学的特徴 ジョプリン竜巻は、スーパーセル雷雨に伴って発生した多重渦竜巻（multi-vortex tornado）である。発生当初は比較的小規模な竜巻であったが、市街地へ接近する過程で急速に発達し、改良藤田スケールで最高ランクのEF5に達した。
竜巻は東北東へ進みながら勢力を強め、ジョプリン市南部では最大幅約1マイル（約1.6キロメートル）に達した。被害経路の長さは約21.6マイル（約34.8キロメートル）で、約38分間にわたり地上に存在した。
NWSは、建築物や樹木などの被害状況を総合的に評価し、最大風速は時速200マイル（約320キロメートル）を超えていたと推定した。市街地では病院や住宅、商業施設などに極めて激しい被害が確認され、EF5に相当する被害区域はジョプリン市南部を中心に形成された。
ジョプリン竜巻は、都市部を直撃したEF5竜巻として詳細な現地調査が実施された代表例となり、その被害記録は竜巻工学や災害気象学の研究に広く利用されている。 関連作品 ジョプリン竜巻は、アメリカ合衆国における代表的な竜巻災害の一つとして、書籍、ドキュメンタリー番組、学術研究などで数多く取り上げられている。
2011年には、ナショナルジオグラフィックやディスカバリーチャンネルなどで災害を扱ったドキュメンタリー番組が制作され、被災者への取材や災害発生時の映像を基に、竜巻の発生から救助・復興までの経過が紹介された。
2025年には、映像配信サービスNetflixがジョプリン竜巻を題材としたドキュメンタリー映画『The Twister: Caught in the Storm』を配信した。同作品は、被災当時高校生であった若者らの証言や記録映像を中心に構成され、災害発生から復興までを描いている 関連項目 竜巻 改良藤田スケール スーパーセル アメリカ国立気象局 アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁
脚注
外部リンク - National Weather Service Joplin Tornado Investigation - National Institute of Standards and Technology