司法面接（しほうめんせつ、英: forensic interview、forensic interviewing）は、主に子どもが犯罪の被害者または目撃者となった可能性がある場合に、暗示や誘導をできるだけ避けながら、事実確認のために行われる構造化された聴取方法である。
英語では、個別の面接を指して forensic interview、実践・技法・分野を指して forensic interviewing と表記されることがある。司法面接に関する研究・実務文献では、面接者が子どもに情報を与えたり、誘導的な質問で供述内容を方向づけたりすることを避け、子ども自身の言葉による説明を得ることが重視されるOffice of Juvenile Justice and Delinquency Prevention, Child Forensic Interviewing: Best Practices, 2015. https://ojjdp.ojp.gov/sites/g/files/xyckuh176/files/pubs/248749.pdfKorkman, J. et al., “White paper on forensic child interviewing: research-based recommendations by the European Association of Psychology and Law,” Psychology, Crime & Law, 2024. https://eprints.glos.ac.uk/14028/1/White%20paper%20on%20forensic%20child%20interviewing%20%20research-based%20recommendations%20by%20the%20European%20Association%20of%20Psychology%20and%20Law.pdf。
司法面接は、子どもの記憶、言語能力、被暗示性、社会的反応などに関する心理学的知見を踏まえて発展してきた。特に、子どもに対して開かれた質問を用い、自由再生（free recall）または自由な語りを促すことが、司法面接モデルに共通する基本的な考え方の一つとされる。NICHDプロトコルに関する米国司法省系の資料でも、面接者は子どもが言及した内容を手がかりに、汚染されていない自由再生による説明（free recall accounts）を引き出すと説明されているNational Institute of Justice, “Program Profile: NICHD Investigative Interview Protocol.” https://crimesolutions.ojp.gov/ratedprograms/nichd-investigative-interview-protocol。
概要 司法面接の目的は、子どもに過度な負担をかけず、可能な限り正確で詳細な情報を得ることである。面接では、子どもが経験した出来事について自分の言葉で語れるよう、ラポール形成、面接ルールの説明、練習的な語り、実質的事項への移行、自由再生または自由な語りを促す発問、必要に応じた明確化の質問などが段階的に用いられる“The National Institute of Child Health and Human Development (NICHD) Protocol: Interview Guide.” https://nichdprotocol.com/the-nichd-protocol/_obj/pdf/1/English_O.pdfNational Children’s Advocacy Center, “National Children’s Advocacy Center’s Child Forensic Interview Structure,” Rev. February 2019. https://files.calio.org/Other%20NCAC%20pubs/NCAC_CFIS_Feb%202019.pdf。
司法面接における質問形式では、子どもが長く説明できるよう促す開かれた質問が重視される。NCACの資料では、このような発問を narrative invitations と呼び、open-ended questions、open-ended prompts、free recall questions とも説明している。本項目では、free recall を「自由再生」、free-recall prompts / invitations を「自由再生を促す発問」と訳す。ただし、日本語の司法面接関連文献では、free recall や free narrative に相当する子どもの自由な語りを「自由報告」と表現する例もあるたとえば、仲真紀子「面接のあり方が目撃した出来事に関する児童の報告と記憶に及ぼす効果」（『心理学研究』83巻4号、2012年、303-313頁）は、認知面接について「被面接者の自由報告を促す」と記している。また、厚生労働科学研究費補助金報告書所収の「司法面接の特徴とNICHDプロトコル」（2010年）にも「自由報告だけでは十分な情報が得られない場合、質問を行う」との説明がある。英語文献では、Sternberg et al. (2001) の論文題名に “free-recall prompts” が用いられており、NCACの Child Forensic Interview Structure は narrative invitations を open-ended questions、open-ended prompts、free recall questions と説明している。。
主な研究・開発主体とプロトコル 司法面接には、研究機関、児童虐待対応機関、専門職団体などにより開発・維持されてきた複数のプロトコル、モデル、ストラクチャーが存在する。日本版司法面接ガイドラインは、米国等で使用される主要なものとして、APSAC、CornerHouse、ChildFirst、NCAC、NICHDなどを挙げている新司法面接プロジェクト「日本版司法面接ガイドライン」2023年。https://tsunagg.org/hp/202311guideline.pdf。これらは、名称上「プロトコル」「ストラクチャー」「モデル」「研修プログラム」などと呼ばれることがあり、必ずしも同一の制度的位置づけをもつものではない。
National Institute of Child Health and Human Development（NICHD） National Institute of Child Health and Human Development（NICHD、正式名称 Eunice Kennedy Shriver National Institute of Child Health and Human Development）は、アメリカ国立衛生研究所（National Institutes of Health, NIH）を構成する研究機関の一つである。NICHDは、人間の発達、リプロダクティブ・ヘルス、子どもと青年の健康、機能の最適化などに関する研究と訓練を主導することを使命としているEunice Kennedy Shriver National Institute of Child Health and Human Development, “About NICHD.” https://www.nichd.nih.gov/about。
NICHDの名称を冠するNICHD Investigative Interview Protocol は、NICHDに所属または関係した研究者らの研究を通じて発展した、子どもの司法面接のための構造化された面接手順である。公式サイトでは、オリジナル版（Standard）と、後に改良された改訂版（Revised）をダウンロードできると説明されているNICHD Protocol official website, “The NICHD Protocol.” https://nichdprotocol.com/the-nichd-protocol/。同サイトは、このプロトコルが、子どもの発達上の能力や強みを踏まえ、体験した出来事について提供できる情報の質と量を高めることを目的とすると説明している。
1 オリジナルNICHDプロトコル オリジナルNICHDプロトコルは、Yael Orbach、Irit Hershkowitz、Michael E. Lamb らによる研究を通じて発展した、子どもの司法面接のための構造化された面接手順であるOrbach, Y., Hershkowitz, I., Lamb, M. E., Sternberg, K. J., Esplin, P. W., & Horowitz, D. (2000). “Assessing the value of structured protocols for forensic interviews of alleged child abuse victims.” Child Abuse & Neglect, 24(6), 733-752.Lamb, M. E., Orbach, Y., Hershkowitz, I., Esplin, P. W., & Horowitz, D. (2007). “A structured forensic interview protocol improves the quality and informativeness of investigative interviews with children: A review of research using the NICHD Investigative Interview Protocol.” Child Abuse & Neglect, 31(11-12), 1201-1231. https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC2180422/。同プロトコルは、導入、ラポール形成、エピソード記憶の練習、実質的事項への移行、自由再生を促す発問などを含む。米国司法省系のCrimeSolutionsでは、NICHDプロトコルは、面接者が開かれた促しを用い、子どもの自由再生記憶から情報を得るよう訓練するものと説明されている。NICHDプロトコルの配布サイトに掲載されている標準版 Interview Guide は18ページである“The National Institute of Child Health and Human Development (NICHD) Protocol: Interview Guide.” https://nichdprotocol.com/the-nichd-protocol/_obj/pdf/1/English_O.pdf。
2 リバイズドNICHDプロトコル リバイズドNICHDプロトコルは、オリジナル版の構造を基礎としつつ、ラポール形成、子どもの抵抗・ためらいへの対応、非暗示的な情緒的支援をより重視するものとして研究されている。Hershkowitz、Lamb、Katzによる2014年の研究では、家庭内虐待が疑われる4歳から13歳の子ども426人の面接を対象に、標準版と改訂版を比較し、改訂版では虐待の開示がより多く見られたと報告しているHershkowitz, I., Lamb, M. E., & Katz, C. (2014). “Allegation rates in forensic child abuse investigations: Comparing the revised and standard NICHD protocols,” Psychology, Public Policy, and Law, 20(3), 336-344. https://cris.tau.ac.il/en/publications/allegation-rates-in-forensic-child-abuse-investigations-comparing/。日本語文献でも、リバイズドNICHDプロトコルについて、オリジナル版に比べて支持的な態度やラポール維持を重視する点が紹介されている大橋靖史ほか「司法面接の最近の動向：NICHDプロトコルのリバイズド版の3つの特徴」『トラウマティック・ストレス』23巻1号、2025年、15-21頁。https://www.jstage.jst.go.jp/article/jstsstrauma/23/1/23_15/_pdf/-char/en。ただし、研究結果は対象事案、面接者の訓練、制度環境などに依存するため、他国の制度や実務へ単純に一般化できるとは限らない。 公式サイト掲載の “Revised Investigative Interview: Version 2021” は11ページである“Revised Investigative Interview: Version 2021.” https://www.nichdprotocol.com/the-nichd-protocol/_obj/pdf/28/REVISED_VERSION_2021.pdf。
National Children’s Advocacy Center（NCAC） National Children’s Advocacy Center（NCAC）は、子どもまたは青年への司法面接モデルとして “Child Forensic Interview Structure” を公表している。2019年2月改訂版は34ページで、半構造化された形式をとり、年齢や文化的背景の異なる子どもに適応できると説明されている。同文書は、特定の台本を推奨するのではなく、柔軟で思慮深い意思決定を重視する構造であるとしている。 NCACの資料では、子どもに長く語ることを促す narrative invitations が重視されている。これは open-ended questions、open-ended prompts、free recall questions とも説明され、面接者からの入力を最小限にしながら、子ども自身の言葉で詳細を語ることを促すものとされる。
Zero Abuse Project / ChildFirst ChildFirstは、Zero Abuse Project が提供する司法面接研修プログラムであり、子ども虐待対応に関わる法執行機関、ソーシャルワーカー、検察官、弁護士、司法面接者などを対象としているZero Abuse Project, “ChildFirst® Forensic Interview Training.” https://zeroabuseproject.org/for-professionals/childfirst-forensic-interview-training/。公式ページでは、児童発達、記憶と被暗示性、法廷証言、法的問題、子どもの法廷準備などを含む研修と説明されている。APSAC Advisor掲載資料では、ChildFirstはチェックリスト方式ではなく、子どもの個別の必要に応じた判断を重視し、オープンエンド質問を中心に、必要に応じて焦点化された質問へ進む質問構造を重視すると説明されているVictor Vieth et al., “ChildFirst® Forensic Interview Training Program,” APSAC Advisor, 2020. https://apsaclibrary.org/publications/2020%20Number%202/10566.pdf。確認した範囲では、ChildFirstの公式プロトコル本体のページ数は公開資料から直接確認できなかった。
American Professional Society on the Abuse of Children（APSAC） American Professional Society on the Abuse of Children（APSAC）は、児童虐待対応に関わる専門職のための団体であり、司法面接に関する実務ガイドラインを公表している。APSACの2012年版 Practice Guidelines Forensic Interviewing in Cases of Suspected Child Abuse は、面接者の専門訓練、継続的研修、ピアレビュー、子どもの発達・文化的背景への配慮、面接における質問形式などについて説明しているAmerican Professional Society on the Abuse of Children, Practice Guidelines: Forensic Interviewing in Cases of Suspected Child Abuse, 2012. https://apsac.org/wp-content/uploads/2024/03/30007.pdf。APSACはその後、2023年版として Forensic Interviewing of Children を公表しており、同資料は2012年版の更新版と位置づけられているAmerican Professional Society on the Abuse of Children, Forensic Interviewing of Children, 2023. https://apsac.org/wp-content/uploads/2024/04/30014.pdf。APSAC自身による紹介記事では、2023年版ガイドラインは、子どもの司法面接を、より大きな調査の一部として、子どもが経験または目撃した可能性のある出来事について情報を収集する専門的手続と説明しているAPSAC, “Overview and Highlights of the 2023 APSAC Practice Guidelines on Forensic Interviewing of Children.” https://apsac.org/%E2%9C%A8overview-and-highlights-of-the-2023-apsac-practice-guidelines-on-forensic-interviewing-of-children/。APSAC Advisor掲載の紹介記事では、APSAC Child Forensic Interview Clinicで教えられる手法は、2012年版ガイドラインに反映されており、研究に基づく自由再生技法を重視するナラティブ・インタビュー・アプローチであると説明されているAPSAC Advisor, “APSAC's Approach to Child Forensic Interviews: Learning to Listen,” 2020. https://apsaclibrary.org/publications/2020%20Number%202/10561.pdf。
研究動向 司法面接研究では、面接者の質問形式、子どもの自由再生、誘導・暗示の影響、ラポール形成、面接者訓練の効果などが検討されてきた。欧州心理学・法学会の白書は、示唆的質問が子どもの報告を汚染し得ること、実証的に検証されたプロトコルの使用が推奨されることを述べている。同白書は、NICHDプロトコルについて、子どもの司法面接において広く用いられ、検証されているプロトコルの一つと位置づけている。
OJJDPの資料では、子どもの自由再生記憶から得られる情報量を最大化することは、司法面接モデルにおいて広く受け入れられている考え方であると説明されている。一方で、司法面接の効果や信頼性は、プロトコルの存在だけではなく、面接者の訓練、実施状況、スーパービジョン、制度的運用に左右される。
日本における実践 日本では、司法面接については、児童虐待（特に児童性的虐待）などの事案で、子どもから供述を得る際に利用されることがある。児童相談所における被害事実確認のための面接や、子どもの支援に関わる民間団体・NPO等の実践の中でも紹介・活用されてきた。また、現在、警察、検察、児童相談所などの関係機関が連携し、代表者聴取や協同面接として司法面接的手法を用いる取組が進められている。こども家庭庁資料では、司法面接は、子どもへの事実確認の聴き取りで起こり得る問題点を踏まえてつくられた面接方法と説明されているこども家庭庁「こどもへの聴き取りに関する留意点（知識編）」2026年。https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/c2838492-59b8-4ab9-baf8-d7088bd813fa/2571a663/20260423_councils_koseibo-jumbi_c2838492_12.pdf。同資料は、同じ子どもに繰り返し聴取を行うことを避けるため、代表者が面接室で聴取し、他の関係者が別室でモニターする方式を説明している。法務省資料では、代表者聴取について、警察および児童相談所の担当者と検察官が児童の聴取方法などを協議した上で、その代表者が聴取する取組とされている法務省資料「児童を被害者とする性犯罪等に対し、児童の保護を図りつつ、これを犯した者に対する厳正な科刑を実現するための施策」2025年。https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/6bc3ea91-ebd5-4bee-ad95-908a0f8b8e10/340cf56c/20250502_councils_internet-kaigi_6bc3ea91_08.pdf。警察庁科学警察研究所の研究評価資料では、児童を対象とした代表者聴取は2015年度に開始され、2022年からは精神に障害を有する性犯罪被害者への代表者聴取の試行が全国で開始されたとされている警察庁科学警察研究所「日本の法制度や日本人の特性に応じた児童等に対する効果的な代表者聴取技法に関する研究」事前評価資料、2024年。https://www.npa.go.jp/nrips/jp/evaluation/data/e05877c014145ced6df5ec7515b6faf412224273.pdf。同資料は、実務で使われる手法が一定していないことや、日本の制度・文化に合った技術の確立と普及が課題であるとも述べている。
国内研修で使用されるプロトコル・ガイドライン
ChildFirst司法面接プロトコル
ChildFirst Japanでは、ChildFirst司法面接研修が実施されている。同研修は、性虐待、身体的虐待、ネグレクト、DVや犯罪の目撃など、人権侵害を受けたことが疑われる子どもから、子どもの負担を最小限にしつつ、誘導せずに被害事実を聴き取るChildFirst司法面接プロトコルを学ぶ6日間研修であると説明されている。
また、チャイルドファーストジャパンは、2010年にChildFirst Japan事業のメンバーがNational Child Protection Training Center（NCPTC）からChildFirstプログラムの正式ファカルティーとして認定され、日本語でRATAC司法面接研修を実施し始めたと説明している。その後、NCPTCがRATACプロトコルを元にしてChildFirst司法面接プロトコルを開発したことを受け、2014年11月から司法面接研修で使用するプロトコルをChildFirst司法面接プロトコルに変更したとしている。
NICHDプロトコルを参考にした「最小限の手続」
仲真紀子らは、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）等の研究開発事業を通じて、司法面接法及びその訓練プログラムの開発を行ってきた。
この流れの中で、NICHDプロトコルを参考にした「最小限の手続」が作成され、司法面接研修等で用いられてきた。この手続では、誘導的な質問を避け、子ども自身の言葉による自由報告を促すことが重視される。仲真紀子による司法面接の説明では、「自由報告」は、子どもが自分の言葉で自由に語ることを指す用語として用いられている。
立命館大学では、2020年度より立命館大学の事業として司法面接研修を行っている。同大学の2026年度募集要項では、基礎研修及びトレーナー研修はいずれも2日間の日程で実施されている。
つなっぐ司法面接構造（プロトコル）
認定NPO法人子ども支援センターつなっぐは、アメリカのNational Children’s Advocacy Center（NCAC）にコンサルテーションを受け、日本の法制度及び社会文化的環境を前提とした司法面接プロトコル及びガイドラインを開発したと説明している。
同法人は、2023年11月に「日本版司法面接ガイドライン」を、2024年3月に司法面接の手順を示した日本版司法面接プロトコル「司法面接構造」を公開した。また、支援者向け資料として、「司法面接実施の手引き」、「日本版司法面接ガイドライン」、「司法面接構造（プロトコル）」を公開している。
つなっぐ司法面接研修は、この「司法面接構造」を利用するための4日間の研修とされている。研修案内では、最新の研究と実践に基づいた司法面接の知識を身に付けるための全4日間のプログラムであると説明されている。
刑事訴訟法321条の3との関係 2023年の刑法および刑事訴訟法改正により、刑事訴訟法321条の3が新設され、被害者等の聴取結果を記録した録音・録画記録媒体について、一定の要件の下で証拠能力を認める特則が設けられた。日本版司法面接ガイドラインは、この規定について、同条1項1号で定められた者の供述およびその状況の録音録画記録媒体について、同条所定の措置が特に採られた情況の下でされたものであり、かつ聴取に至るまでの情況その他の事情を考慮して相当と認めるときは、刑事訴訟法321条1項にかかわらず証拠とすることができると説明している。
一方で、この制度の運用については課題も指摘されている。日本子ども虐待防止学会の2023年声明は、録音・録画記録媒体の証拠採用が子どもの負担軽減につながり得るとしつつ、司法面接の質、プロトコル遵守、人材育成、多機関連携の必要性を指摘している日本子ども虐待防止学会「改正刑事訴訟法の『司法面接』導入に関する理事長声明」2023年。https://jaspcan.org/wp-content/uploads/230622_shiho_seimei.pdf。
課題 司法面接は、子どもの負担軽減と情報の正確性の確保を目指す手法であるが、実施には専門的な訓練、継続的なフィードバック、多機関連携、録音録画の管理、法的手続との整合が必要とされる。NICHD公式サイトも、プロトコルの有効な使用には相当かつ広範な訓練が必要であり、訓練なしに形式だけを用いても効果は限定的であると注意している。 脚注