不健康寿命（ふけんこうじゅみょう、）は、ある年齢における平均余命のうち、あらかじめ定義された不健康な状態で生活することが期待される平均期間である。健康状態を健康と不健康の二つに区分する場合、平均余命は健康余命と不健康余命に分けられ、出生時の不健康余命が不健康寿命に当たる。
出生時については、一般に次の関係で表される。
日本の保健統計では、平均寿命と健康寿命の差として算定されることが多く、「日常生活に制限のある期間の平均」「不健康な期間」または「不健康期間」とも表記される。
概念 不健康寿命は、死亡率だけから算定される平均余命を、疾病、障害、日常生活の制限、自己評価による健康状態などに基づいて複数の期間へ分割する健康状態別余命（）の一つである。健康状態を二つに区分する場合、平均余命は健康な状態で過ごす健康余命と、不健康な状態で過ごす不健康余命から構成される。
不健康寿命は、個人が死亡直前に連続して不健康な状態で過ごす期間を予測するものではない。齋藤安彦は、不健康寿命について、青年期の負傷、壮年期の入院、高齢期の疾病など、生涯の各時期に経験する不健康な期間を合計し、集団について平均したものであると説明している。
健康状態別余命の算定は、死亡率と健康状態に関する情報を一つの指標へ統合する方法として発展した。ダニエル・サリバンは1971年、生命表と集団における傷病・障害の割合を組み合わせ、平均余命を健康状態別に分割する方法を公表した。この方法はサリバン法と呼ばれ、各国の健康寿命と不健康寿命の算定に広く用いられている。
算定 ある年齢における不健康余命は、次の式で表される。
ここで、は不健康余命、は平均余命、は健康余命を表す。の場合、は平均寿命、は健康寿命、は不健康寿命となる。
サリバン法 サリバン法では、ある時点の年齢別死亡率から作成した生命表に、同じ時点における年齢別の健康・不健康割合を適用する。生命表上の各年齢階級で生存する期間を健康な期間と不健康な期間へ分け、それぞれを合計して健康余命と不健康余命を算定する。
日本で「日常生活に制限のない期間の平均」を算定する場合、簡易生命表などから得た年齢階級別の定常人口と、国民生活基礎調査から得た年齢階級別の不健康割合が使用される。不健康割合は、「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という質問に「ある」と回答した者の割合である。
サリバン法が示すのは、ある年の死亡率と不健康割合が将来も続くと仮定した仮想的な集団の平均期間であり、同じ年に出生した者を実際に生涯追跡した結果ではない。
多相生命表法 健康状態別余命には、健康、不健康、死亡などの状態間を移動する確率を用いる多相生命表法もある。この方法では、健康な状態から不健康な状態への移行だけでなく、不健康な状態からの回復や、各状態から死亡への移行を表すことができる。
多相生命表法には縦断調査による状態間移行率が必要であるのに対し、サリバン法は生命表と一時点の横断調査から算定できる。このため、比較的入手しやすい統計から全国・地域別の推計を行う場合にはサリバン法が多く用いられる。
不健康状態の定義 不健康寿命の値は、不健康状態の概念、個人の健康状態を判定する方法、対象年齢および算定方法によって異なる。疾病があっても日常生活に制限がなければ健康と分類する指標がある一方、疾病の有無、主観的な健康感、日常生活動作または要介護度を基準とする指標もある。
日本の「健康日本21（第二次）」および地方公共団体の健康増進計画では、主に次の三つの健康寿命指標が用いられ、それぞれに対応する不健康寿命が算定された。
健康寿命の指標 不健康状態の判定 主な基礎資料 主な対象年齢・地域 日常生活に制限のない期間の平均 健康上の問題による日常生活への影響が「ある」 国民生活基礎調査 0歳、主に全国・都道府県 自分が健康であると自覚している期間の平均 現在の健康状態が「あまりよくない」または「よくない」 国民生活基礎調査 0歳、主に全国・都道府県 日常生活動作が自立している期間の平均 要介護認定が要介護2から要介護5 介護保険の認定情報 65歳または0歳、都道府県・市町村
「日常生活に制限のある期間の平均」と「自分が健康であると自覚していない期間の平均」は、いずれも回答者の自己申告を使用するが、前者は日常生活への具体的な影響、後者は回答者自身による総合的な健康評価を測定する。「日常生活動作が自立していない期間の平均」は公的な要介護認定を使用するため、他の二指標より不健康と判定される範囲が狭い。
解釈 平均寿命との関係 不健康寿命は平均寿命の一部であるため、その長さだけでは集団の健康状態を十分に評価できない。平均寿命が短い集団では、健康状態が良好でなくても、不健康な状態で生存する期間が短いために不健康寿命が短くなる場合がある。反対に、死亡率が低下して平均寿命が延びると、健康寿命とともに不健康寿命も延びる場合がある。
このため、健康状態別余命の研究では、健康寿命と不健康寿命の実数だけでなく、平均寿命に占める健康寿命または不健康寿命の割合も用いられる。健康寿命が延びていても、平均寿命がそれ以上に延びれば、生涯に占める健康な期間の割合は低下する場合がある。
罹患期間の圧縮と拡大 平均寿命の伸びより健康寿命の伸びが大きく、不健康寿命が短縮する場合は、疾病や障害を伴う期間が生涯の後半へ集約される「罹患期間の圧縮」と整合する。平均寿命の伸びより健康寿命の伸びが小さく、不健康寿命が延びる場合は、不健康な期間の拡大が生じる。
ただし、同じ期間についても、使用する健康状態の定義によって圧縮または拡大の判定が異なる場合がある。橋本修二と川戸美由紀の研究では、日本の2010年から2019年までについて、三つの指標すべてで健康寿命が延びた一方、不健康寿命は「日常生活に制限のある期間」と「自分が健康であると自覚していない期間」では短縮し、「日常生活動作が自立していない期間」ではわずかに延びていた。
個人への適用 不健康寿命は、特定の年に観察された集団の死亡率と不健康割合から算定する人口統計学上の期待値である。特定の個人が何歳から病気になるか、何年間要介護状態になるか、死亡までどのような健康状態をたどるかを予測する指標ではない。
また、主指標で「不健康」と分類されるのは、疾病の診断を受けた者全員ではなく、健康上の問題によって日常生活に影響があると回答した者である。疾病を有していても日常生活に制限がない者は、この定義では健康な状態へ分類される。
日本 健康日本21 2000年に開始された「健康日本21」では、健康寿命の延伸が国民健康づくり運動の目標に位置付けられた。2012年に策定された「健康日本21（第二次）」では、「日常生活に制限のない期間の平均」が主指標、「自分が健康であると自覚している期間の平均」が副指標とされ、平均寿命と健康寿命の差である不健康な期間の短縮も評価対象となった。
2024年度から2035年度までの「健康日本21（第三次）」では、「日常生活に制限のない期間の平均」を健康寿命の指標とし、平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加を2032年度の目標としている。この目標が達成されれば、平均寿命と健康寿命の差として算定される不健康寿命は短縮する。
推移 厚生労働省が「日常生活に制限のない期間の平均」を用いて公表した2016年、2019年および2022年の数値は次のとおりである。
+ 日本の平均寿命、健康寿命および不健康寿命 年 男性 女性 平均寿命 健康寿命 不健康寿命 平均寿命 健康寿命 不健康寿命 2016年 80.98年 72.14年 8.84年 87.14年 74.79年 12.34年 2019年 81.41年 72.68年 8.73年 87.45年 75.38年 12.06年 2022年 81.05年 72.57年 8.49年 87.09年 75.45年 11.63年
2022年の不健康寿命は男性8.49年、女性11.63年で、男女とも2016年および2019年より短かった。ただし、2022年の健康寿命を2019年と比較すると、男性では0.11年短縮し、女性では0.07年延びたものの、いずれも統計的に有意な変化ではなかった。
健康寿命と不健康寿命には標本調査に伴う推定誤差がある。厚生労働省は、年次間や都道府県間の差を評価する際、推定値だけでなく95%信頼区間を考慮する必要があるとしている。
関連項目 健康寿命 平均寿命 平均余命 生命表 健康日本21 障害調整生命年 質調整生存年 疾病負担 公衆衛生 疫学 人口統計学
脚注