ネイチャー・セーシェル（Nature Seychelles）は、セーシェル共和国最大かつ最古の環境保全非政府組織（NGO）である。
1998年に設立され、BirdLife Internationalのセーシェルにおけるナショナルパートナーであるほか、国際自然保護連合（IUCN）および西インド洋海洋科学協会（WIOMSA）の会員団体でもある。クザン島特別保護区の管理団体として知られ、絶滅の淵にあった複数のセーシェル固有鳥類の保全とサンゴ礁再生事業で国際的に評価されている。
概要 本部は主島マヘ島ロシュ・カイマンの環境教育センター（愛称：ザ・サンクチュアリ）に置かれ、第二の島プラスランにもサンゴ礁再生拠点「CORAL」を構える。統治は評議員会（Board of Trustees）が担い、国内外の個人・団体会員によって支えられる非営利のアソシエーションである。
活動領域は鳥類・海亀などの種の保全、サンゴ礁の修復、気候変動適応、環境教育、政策提言など多岐にわたり、地域社会を巻き込んだ「生態系単位」でのアプローチを特徴とする。
沿革 設立の背景と問題意識 セーシェルでは1992年の民主化に伴って初めて環境NGOの設立が認められ、同年に最初の環境NGOであるセーシェル自然保護信託（Nature Protection Trust of Seychelles, NPTS）が発足した。
当時、国際鳥類保護会議（ICBP、後のBirdLife International）は1968年にクザン島を買収してセーシェルヤブセンニュウ（Seychelles Warbler, Acrocephalus sechellensis）の最後の生息地を保護していたが、フリゲート島に追い詰められ絶滅寸前であったセーシェルシキチョウ（Seychelles Magpie-robin, Copsychus sechellarum）をはじめとする固有鳥類を救うためには、国際団体主導の保全から現地に根ざした組織による長期的な管理へ移行する必要があるという問題意識があった。
この課題に応えるため、英国王立鳥類保護協会（RSPB）の資金提供を受け、国内外の関係者による約1年間の協議を経て1998年に「BirdLife Seychelles」として設立されたのが本会の前身である。
設立に貢献した人物 設立と初期の運営を主導したのは、10年間にわたりセーシェルにおけるICBP代表を務めた経験を持つニルマル・ジヴァン・シャーである。 シャーは以前、セーシェル水産研究局副局長やセーシェル保全国立公園局局長などを歴任した人物で、設立後は最高経営責任者として組織を率い、後に西インド洋海洋科学協会（WIOMSA）の創設理事および会長（2009年 - 2013年）も務めている。財政面ではRSPBおよびBirdLife Internationalが10年以上にわたり資金支援を行い、固有種救済事業とBirdLifeパートナーとしての地位確立を後押しした。
名称変更と事業の拡大 クザン島でのセーシェルヤブセンニュウの回復や、フリゲート島などでのセーシェルシキチョウの生息域回復といった成果を上げたことで、組織は鳥類保全にとどまらない生態系全体を対象とする活動へと発展し、これを機に「ネイチャー・セーシェル」へ改称した。以後、気候変動、教育・普及啓発、観光、サンゴ礁再生などの大規模事業を展開するようになった。
クザン島特別保護区 クザン島は、クリストファー・キャドバリーおよび英国王立自然保護協会（RSNC）の資金と国際募金によって1968年に買収され、1969年から保護下に置かれた27ヘクタールの花崗岩島である。
1975年にIUCNクラス1aの特別保護区に指定され、現在はBirdLife Internationalが所有し、ネイチャー・セーシェルが管理を担う。かつてわずか26羽まで減少したセーシェルヤブセンニュウは、ヤシ農園であった島の在来植生を回復させる管理によって個体数を回復し、2016年には国際自然保護連合（IUCN）レッドリストで「絶滅危惧IB類（近絶滅種）」から一気に「準絶滅危惧」へと引き下げられた。これは保全活動のみによって近絶滅種相当から準絶滅危惧まで回復した初めての事例とされる。
保全対象の鳥類 固有鳥類 セーシェルの花崗岩諸島には少なくとも13種の固有陸鳥が現存し、そのうちネイチャー・セーシェルは セーシェルシキチョウ セーシェルメジロ（Seychelles White-eye, Zosterops modestus） セーシェルベニノジコ（Seychelles Fody, Foudia sechellarum） セーシェルヤブセンニュウ セーシェルコノハズク（Seychelles Scops Owl, Otus insularis） セーシェルチョウゲンボウ（Seychelles Kestrel, Falco araeus） の6種について調査・保全事業に取り組んでいる。
このうち最も絶滅リスクが高いのは、標高の高い湿潤林にのみ生息し外来種のメンフクロウとの競合にもさらされているセーシェルコノハズクで、IUCNレッドリストで「近絶滅種（Critically Endangered, CR）」に区分される。
これに対しネイチャー・セーシェルは、他の固有種で成果を上げてきた外来捕食者（ドブネズミ・ノネコ）の駆除や生息地の森林再生といった手法を蓄積しており、生息地であるモルヌ・セーシェロワ国立公園周辺での生息状況モニタリングを継続している。
一方、セーシェルシキチョウは1965年にフリゲート島の1個体群（12 - 16羽）を残して絶滅寸前となったが、外敵駆除・営巣箱設置・給餌などの回復計画と、クザン島・クジン島・アリーデ島・デニ島への段階的な移送（2002年 - 2011年）により、2005年に「近絶滅種 CR」から「絶滅危惧IB類」へ引き下げられ、2015年時点で5島に約280羽が定着するまでに回復した。
同じく2005年にはセーシェルメジロも「近絶滅種 CR」から「絶滅危惧IB類」へ引き下げられている。
留鳥・渡り鳥 セーシェル全域では約290種の鳥類記録があり、うち18種が固有種、28種がIUCNレッドリストの絶滅危惧種に区分される。赤道に近い熱帯海洋性気候にあるため、温帯のような明瞭な夏鳥・冬鳥の区分はないが、大きく次の4区分に整理できる。 留鳥 固有種（セーシェルシキチョウ、セーシェルヤブセンニュウなど）に加え、アジサシ類・ネッタイチョウ類・グンカンドリ類などの海鳥が周年生息し、クザン島などの島々で大規模に繁殖する。 冬鳥（非繁殖期渡来種） 古北区で繁殖しシギ・チドリ類を中心に、北半球の冬季（おおむね9月から4月）にセーシェルへ飛来し越冬する種が多い。代表例としてムナグロ（Pacific Golden Plover, Pluvialis fulva）が挙げられる。 旅鳥 渡りの経路上でセーシェルに一時的に立ち寄る種で、オオソリハシシギ（Bar-tailed Godwit, Limosa lapponica）などのシギ・チドリ類が該当する。 迷鳥 悪天候などにより本来の渡りの経路を外れて記録される種で、セーシェル鳥類記録委員会（SBRC）によって毎年新規記録が精査・公表されている。
これらの渡り鳥・旅鳥そのものを対象とした個別の保全事業は行っていないものの、ネイチャー・セーシェルはクザン島などの管理区域内での生息環境モニタリングを通じて、渡りの中継地としての価値の把握に努めている。
サンゴ礁再生・気候変動適応事業 1998年のエルニーニョ現象に伴う大規模白化でセーシェル沿岸のサンゴの90%が失われたことを受け、ネイチャー・セーシェルは2010年に西インド洋地域で最初期のサンゴ礁再生事業のひとつである「リーフ・レスキュアーズ」を開始した。2016年および2024年にも大規模な白化現象が発生し、これまでに5万本以上のサンゴ断片を養殖・移植して2ヘクタール超の損傷した礁を再生してきた。2025年にはアフリカ初の陸上型サンゴ養殖施設「アシスト・リカバリー・オブ・コーラルズ（ARC）」を稼働させ、キヤノンなどの支援を受けて微小断片法によるサンゴの大量生産と遺伝的多様性の確保を進めている。
国内外の連携 政府・国内諸機関との協力 セーシェル一国のみでは環境管理に十分な能力を確保できないとの認識のもと、ネイチャー・セーシェルは環境省・観光省・財務省など複数の政府機関と正式・非公式の協力関係を築き、市民社会の統括組織である「市民参画プラットフォーム・セーシェル（CEPS）」の一員として政策・法制度の策定にも関与してきた。
周辺の私有島（クジン島、フリゲート島、デニ島など）の所有者とも連携し、固有鳥類の移送先となる捕食者除去済みの生息地を確保するなど、国内の島嶼保全ネットワークの一翼を担っている。
他方、セーシェル自然保護信託（NPTS、2011年活動停止）や島嶼保全協会（ICS）といった他の国内NGOとは、対象島嶼や事業領域を分担する形で並行して活動してきており、周辺諸国（マダガスカルやモーリシャスなど西インド洋島嶼国）の政府・NGOとの間には、後述するWIOMSAや地域プロジェクトを介した間接的な連携はあるものの、二国間の野鳥保護協定など直接的な連携の枠組みは確認されていない。
BirdLife Internationalを通じた世界規模の連携 ネイチャー・セーシェルはBirdLife Internationalの正式なナショナルパートナーとして、全大陸に115以上の団体を擁する同ネットワークの一員である。BirdLife Internationalは近年、アフリカ・ユーラシアフライウェイ・イニシアティブをはじめとする世界各地のフライウェイ保全事業を展開しており、2025年にはアフリカ・ユーラシアフライウェイ沿いの重要生息地保全のため750万ポンド規模の助成が決定するなど、資金・技術面での国際連携が強化されている。
もっとも、これらのフライウェイ・イニシアティブは主に渡りルートの中継地・越冬地となる湿地や沿岸域を対象とするものであり、海鳥の繁殖地保護と固有種の域内保全を主軸とするネイチャー・セーシェル自身の事業は、渡り性水鳥の広域フライウェイ保全そのものよりも、BirdLife Internationalのネットワークを通じた資金・専門知識の獲得や国際的な発信力の活用という側面が強い。
地域（西インド洋）の連携 海洋分野では、ネイチャー・セーシェルは西インド洋海洋科学協会（WIOMSA）の創設会員であり、同協会を通じて東アフリカ沿岸諸国・マダガスカル・モーリシャス・コモロなど西インド洋地域の研究者・機関との共同研究プログラム（MASMAなど）に参画してきた。
サンゴ礁再生事業についても、適応基金（Adaptation Fund）やUNDPの支援を受け、モーリシャスおよびロドリゲス島の関係機関と知見を共有する地域プロジェクトを実施しており、コーラル・ガーデニングの手法や白化後のモニタリング手法に関する「サンゴ礁再生ツールキット」を共同で整備している。
情勢の変化と組織活動への影響 セーシェルでは2008年の世界金融危機を機に主権債務の返済負担が深刻化し、政府は2016年、対外債務の一部を海洋保全に転換する世界初の「海洋債務スワップ」を実施して独立信託基金セーシェル保全気候適応信託（SeyCCAT）を設立した。
これにより、観光業に大きく依存するセーシェル経済が新型コロナウイルス感染症の流行で打撃を受けた際にも、ネイチャー・セーシェルを含む海洋保全団体はSeyCCATを通じた資金へのアクセスを比較的維持することができた。
一方、1998年・2016年・2024年と頻発する大規模サンゴ白化現象は、組織の事業の重心を鳥類保全から沿岸生態系・気候変動適応へと徐々に拡大させる直接的な契機となっており、この間の名称変更（BirdLife SeychellesからNature Seychellesへ）や事業ポートフォリオの多角化は、こうした国内外の情勢変化への適応の結果でもある。
現時点での課題 ネイチャー・セーシェル自身が近年繰り返し指摘しているのは、気候変動によるサンゴ礁の劣化速度が再生事業の資金規模を上回っているという点である。同会は、損傷した礁が再生し得ることは実証済みである一方、必要な資金規模には遠く及ばないと述べている。
また、海面上昇や海水温上昇は営巣地の消失や海亀の性比の偏りなど、鳥類・海棲爬虫類双方に新たなリスクをもたらしつつある。加えて、外来捕食者（ドブネズミ・ノネコ・コモンマイナなど）の完全排除が困難な島が残ること、観光開発と保全のバランス確保、そして零細漁業者・観光事業者を含む地域社会の適応能力の底上げも、引き続き大きな課題として挙げられている。
脚注
外部リンク Nature Seychelles 公式サイト BirdLife International：Nature Seychellesパートナーページ IUCN：Nature Seychelles会員ページ