バードライフ・ジンバブエ（英語: BirdLife Zimbabwe、略称: BLZ）は、ジンバブエにおける野鳥および生物多様性の保全を目的とする非営利の自然保護団体である。
1951年に「ローデシア鳥類学協会」（Rhodesian Ornithological Society, ROS）として設立され、2002年にBirdLife International（バードライフ・インターナショナル）の正式な国別パートナー団体となった。本部はハラレ市のイーストレア地区に置かれ、オランダ鳥類保護協会の寄付により取得された自己所有の建物を使用している。
概要 バードライフ・ジンバブエは、種・生息地・人・持続可能性を軸とした戦略目標のもと、ジンバブエ国内で670種以上とされる野鳥相とその生息環境の保全を進めている。活動は、絶滅の防止（Preventing Extinctions）、重要野鳥・生物多様性地域（IBA/KBA）の保全、渡り鳥とフライウェイ、森林、湿地、気候変動、外来種対策、地域社会の関与、能力開発、政策提言、バードウォッチング観光（アビツーリズム）という11のプログラムに整理されている。ジンバブエ国内で野鳥保全を専門とする唯一の団体とされる。
設立の経緯 前身のローデシア鳥類学協会は、1951年に南ローデシア（現在のジンバブエ）で設立された。当時の南部アフリカでは、狩猟や採集を目的とした博物学の伝統が野鳥研究の中心であったが、南ローデシア国立博物館（現・ジンバブエ自然史博物館）を拠点とする研究者や愛好家の間で、鳥類相の分布・生態を体系的に記録し、共有する組織的な枠組みを求める動きが強まっていた。
同協会は1962年に「フィールド・カード・スキーム」を開始し、当時確認されていた約650種にのぼるジンバブエの鳥類の地理的・季節的分布を体系的に記録する事業に着手した。このデータは後年、南部アフリカ鳥類アトラス計画（1987年-1992年）に組み込まれ、地域全体の鳥類分布研究の基盤の一つとなった。
1980年のジンバブエ独立に伴い、協会は「ジンバブエ鳥類学協会」（Ornithological Society of Zimbabwe）へと改称した。その後1990年代後半には、会員制の非営利自然保護団体としての体制整備が進み、私的自発団体（Private Voluntary Organisation, PVO）として登録番号7/91のもとで正式に登録された。2002年4月、同団体はBirdLife Internationalの正式なパートナー団体として承認され、現在の「バードライフ・ジンバブエ」の名称と体制に至っている。
設立・発展に貢献した人物 設立初期から長年にわたり組織の学術的基盤を支えた人物として、北アイルランド出身の鳥類学者マイケル・パトリック・スチュアート・アーウィン（:en:Michael Patrick Stuart Irwin、1925年-2017年）が挙げられる。アーウィンは1949年に南ローデシアへ移住し、国立博物館の鳥類学部門で標本収集や学芸員業務に従事する一方、ローデシア鳥類学協会（現・バードライフ・ジンバブエ）の中核を担う存在となった。
アーウィンは1983年から2006年まで同団体の会誌『Honeyguide』の編集を担い、地域の鳥類分布・分類学研究の発展に大きく貢献した。彼が同僚のコンスタンティン・ウォルター・ベンソンらと共に拡充した国立博物館の鳥類標本コレクションは、アフリカ最大規模のものとなり、地域の鳥類学研究を支える基盤資源となっている。
近年の組織運営においては、2010年代以降、最高経営責任者（CEO）を務めるジュリア・ピエリーニが、財政的に厳しい状況下での組織基盤の強化、国際的なドナーとの連携、ハゲワシ保全をはじめとする種の保全事業の展開など、団体の実務面を牽引してきた。ピエリーニはBirdLife Internationalのアフリカ・パートナーシップ評議会（Council for the Africa Partnership）の議長も務めている。
周辺諸国との連携 バードライフ・ジンバブエは、単独ではなく南部アフリカ地域の隣国パートナー団体と連携した越境的な保全活動を重視している。ハゲワシの保全に関しては、ザンビア、ボツワナ、南アフリカの各国パートナー団体（バードウォッチ・ザンビア、バードライフ・ボツワナ、バードライフ・南アフリカ）と共同で、南部アフリカ地域全体で100万ヘクタールを超える「ハゲワシ・セーフゾーン」（Vulture Safe Zones）を設定してきた。
2019年には、ズィンバブエ北西部のグワイ環境保全区（Gwayi Environmental Conservation Area）にジンバブエ国内初のハゲワシ・セーフゾーンが設定され、周辺のカヴァンゴ・ザンベジ越境保全地域（KAZA TFCA、アンゴラ・ボツワナ・ナミビア・ザンビア・ジンバブエの5か国にまたがる広域保全地域）内の地域社会と連携した監視・啓発活動が続けられている。
さらに2023年には、ザンビアとの間で下部ザンベジ・マナプールズ越境保全地域の設立に関する覚書が両国政府間で締結された際、バードライフ・ジンバブエはバードウォッチ・ザンビア と共同で、当該生態系での石油探査計画に対する反対の意見書を提出するなど、政策提言の面でも隣国パートナーとの連携を行っている。
フライウェイ保全とBirdLife Internationalを通じた国際連携 バードライフ・ジンバブエは、BirdLife Internationalが提唱する各地域のフライウェイ・イニシアティブを通じて、世界各地のパートナー団体と連携した渡り鳥保全に参画している。ジンバブエは、東大西洋フライウェイ（East Atlantic Flyway）の南末端部に位置しており、東大西洋フライウェイ・イニシアティブ（EAFI）のもとで、ボツワナ・ナミビア・南アフリカ・ザンビア・マラウイと共に、優先種・重要生息地の特定、脅威の分析、政策提言などに取り組んでいる。この事業は、英国王立鳥類保護協会（RSPB）およびEcological Restoration Fundの資金提供のもとで運営されている。
また、絶滅危惧移動性水鳥の保全に関しては、渡り性野生動物種の保全に関する条約（CMS）の枠組みのもとで、ジンバブエ東部高地に生息するクロハリオツバメ（Blue Swallow, Hirundo atrocaerulea）の保全事業に資金提供を受けて取り組んでいるほか、ハゲワシに関してもCMSが主導する多種行動計画に沿った国内行動計画を策定している。
国内の野鳥相と絶滅危惧種への対応 ジンバブエ国内で確認されている670種以上の野鳥のうち、季節的な移動パターンによって夏鳥・冬鳥・留鳥・旅鳥に大別される。
夏鳥（南半球の夏に渡来する種） ミナミベニハチクイ（:en:Southern Carmine Bee-eater） ザンベジ川下流域で繁殖するミナミベニハチクイ - eBird
クロハリオツバメ（:en:Blue Swallow, Hirundo atrocaerulea,EN） 東部高地の山地草原に飛来するクロハリオツバメ - eBird
冬鳥・旅鳥（越冬または通過する種） シュバシコウ（White Stork, Ciconia ciconia） アブディムコウノトリ（Abdim's Stork, Ciconia abdimii） ヨーロッパ・北アフリカ方面からの渡り鳥。ドリーフォンテイン湿原（Driefontein Grasslands）などの湿地帯に飛来する。
留鳥 ボタンインコ（Lilian's Lovebird, Agapornis lilianae, NT） ザンベジ渓谷など、固有性高い。ボタンインコ - eBird ホオカザリヅル（Wattled Crane, Bugeranus carunculatus, VU）ホオカザリヅル - eBird ホオジロカンムリヅル（Grey Crowned Crane, Balearica regulorum, EN）ホオジロカンムリヅル - eBird ハゲワシ類 国内に6種生息する。 ジンバブエ国内に生息する6種のハゲワシのうち5種がIUCNレッドリストで絶滅危惧II類（危急種VU）または絶滅危惧IB類（危機種EN）に分類されており、過去50年間でアフリカ大陸全体のハゲワシ個体数は種によって80％から97％減少したと報告されている。
クロハリオツバメも絶滅危惧IB類(EN)、ホオカザリヅルも絶滅危惧II類、ホオジロカンムリヅルは絶滅危惧IB類に分類されている。
これらの絶滅危惧種に対し、バードライフ・ジンバブエは具体的な保全対策を講じている。ハゲワシについては、前述のハゲワシ・セーフゾーンの設定と地域住民による「ハゲワシ支援グループ」の結成、伝統的治療師団体（ジンバブエ全国伝統治療師協会、ZINATHA）との協働による呪術的利用の抑制、鉛弾使用に伴う鉛中毒対策など、多面的な「ジンバブエ・ハゲワシ行動計画」（2019年策定）を実施している。クロハリオツバメについては、2010年策定の保全行動計画のもと、ニャンガ国立公園を中心とした繁殖・採餌地の調査およびモニタリング、地域社会や学校との協働による営巣地保護活動が実施されている。ホオカザリヅルとホオジロカンムリヅルについては、両種の主要生息地であるドリーフォンテイン湿原（2013年にラムサール条約登録湿地に指定）を対象に、2010年策定の保全行動計画に基づく火災管理、湿地復元、生計向上支援などの事業が展開されている。
国内外の情勢変化による影響 バードライフ・ジンバブエの活動は、ジンバブエ国内の政治・経済情勢の変化から相応の影響を受けてきた。2000年から2002年にかけて実施された急進的土地改革プログラム（ファスト・トラック方式）は、それまで民間の野生生物保全区や大規模農場として管理されていた広大な土地の利用形態を大きく変化させ、私営の保全地域の縮小や生物多様性保全体制の混乱を招いたとされる。もっとも、土地改革後の小規模自給農業地域における鳥類群集を対象とした学術調査では、生息地転換後もほとんどの採餌ギルドで個体数がむしろ増加し、鳥類群集への影響は比較的軽微であったとする研究結果も報告されている。
より深刻な影響を及ぼしたのは、2000年代以降続くジンバブエの経済的混乱である。BirdLife South Africaは2014年の年次報告書において、バードライフ・ジンバブエが「深刻な経済的・政治的混乱」に直面しながらも重要な保全活動を継続してきたと評価し、組織運営・財務管理・資金申請等に関する技術支援を行ったことを記録している。
また2017年には、ジンバブエ政府が国内の保護区約100万ヘクタールを鉱業開発向けに解放する方針を示したことが報じられ、バードライフ・ジンバブエはこれに対して懸念を表明した。国立公園内での採掘活動をめぐっては、資金力に乏しいジンバブエ国立公園・野生生物管理庁（ZimParks）の財政的脆弱性や、特定の外国資本企業への大統領特別許可の付与が問題視されており、バードライフ・ジンバブエのCEOも公的に懸念を表明している。
現在の主要な課題 バードライフ・ジンバブエが現在直面する最大の課題の一つは、慢性的な資金調達の困難である。同団体は英国王立鳥類保護協会（RSPB）やオランダ鳥類保護協会(VBN)など海外パートナーからの資金提供に活動の多くを依存しており、ジンバブエの厳しい経済情勢のもとでの財政的持続可能性の確保が継続的な課題とされている。
種の保全の観点では、ハゲワシをめぐる毒物混入（意図的・非意図的双方を含む）や鉛弾による中毒、伝統医療における身体部位の呪術的利用が依然として最大の脅威であり、これに加えて送電線への衝突・感電、生息地の劣化も指摘されている。また、重要野鳥・生物多様性地域（IBA/KBA）においては、外来植物種の侵入、生息地の劣化・改変、農地転用、気候変動による西部地域を中心とした生態系変化が進行しているとされる。さらに、国立公園や重要な生態系における鉱業・石油探査の圧力も新たな課題として顕在化しており、2023年にはマナプールズ国立公園周辺での石油探査計画への反対が表明されている。
脚注
関連項目 BirdLife International 英国王立鳥類保護協会 渡り性野生動物種の保全に関する条約
外部リンク BirdLife Zimbabwe 公式サイト BirdLife International - Zimbabwe パートナーページ