ホコトコ財団（ホコトコざいだん、、）は、エクアドルのキトに本部を置く非政府組織（NGO）である。1998年に設立され、政府の保護区制度の対象外にある、生物多様性保全上とりわけ重要度の高い土地を買い取り、厳格な生物保護区として管理することを通じて、絶滅の危機に瀕した鳥類とその生息地を保全することを目的としている。
2026年現在、同財団はエクアドル国内に16か所、総面積約23,500〜24,500ヘクタールに及ぶ保護区網を運営しており、世界の鳥類の約1割にあたる1,000種以上（うち50種以上が世界的絶滅危惧種）の生息地を保護している。BirdLife Internationalにはエクアドルの準会員パートナーとして参加している 。
概要 ホコトコ財団は、大規模な国立公園を運営する政府とは異なり、比較的小規模でも生物多様性上の価値が極めて高い土地を戦略的に買収し、私有保護区として恒久的に管理する手法を特色とする。
保護区は南北に細長いエクアドルの4つの主要地域に分散して配置されており、限られた面積で最大限の種を保護する戦略を取っている 。
太平洋岸のチョコ生態域 南西部の乾燥トゥンベス林 アンデス山脈の雲霧林 ガラパゴス諸島
保護区の運営資金は、寄付や国際的な信託基金に加え、姉妹会社である生態観光事業「ホコツアーズ」の収益にも支えられている。
設立の経緯 財団設立の直接の契機は、1997年11月20日、鳥類学者ロバート・S・リッジリーらの調査隊が、エクアドル南東部・サモラチンチペ州のケブラダ・オンダで新種の鳥「ジョコトコアリドリ」（ジョコトコアリドリ, Grallaria ridgelyi）を発見したことである。 リッジリーは、地元の農民が「ホコトコ」と呼んでいたこの鳥の鳴き声を録音し、その姿を確認した。この鳥が生息するのは限られた領域であり、その土地を買い取って保護する必要性を強く認識した。当時リッジリーは20年におよぶ大著『The Birds of Ecuador（エクアドルの鳥類）』の調査の最終段階にあり、共同調査者のジョン・ムーアとその妻、"鳥番"と呼ばれたレリス・ナバレテ、メルセデス・リバデネイラらとともに現地入りしていた。
この発見は、局所的に分布する種がいかに絶滅の危機に瀕しやすいかを象徴的に示すものであった。土地を所有し、地元住民をパークレンジャーとして雇用する仕組みを整えるため、まずリッジリーは資金確保のためイギリスで信託団体を設立し、1998年6月に最初の区画（後のタピチャラカ生物保護区）を取得した。続いてエクアドル国内法人としての「ホコトコ財団」設立の認可手続きが進められ、1999年1月に正式に認可された（財団のウェブサイトなど多くの二次資料では、設立年は最初の保護区取得と同じ1998年とされている）。設立にはリッジリーのほか、ムーア夫妻、ナバレテ、リバデネイラ、フランシスコ・ソルノザに加え、後に理事長を務めることになるカナダ人のデイヴィッド・アグロ、創設理事の一人であるナイジェル・シンプソンらが貢献した。新種の記載論文は、ソルノザらを含む共著者によって1999年に学術誌『The Auk』に発表された。
保護区ネットワーク ホコトコ財団は現在、以下のような主要保護区を含む16か所の保護区を管理している。
タピチャラカ生物保護区 - 1998年設立。ジョコトコアリドリの中核的な生息地。約2,870ヘクタール。 ヤナコチャ保護区 - 2000年設立、約1,200ヘクタール。キトに近く最も来訪者の多い保護区で、絶滅危惧種のムナグロワタアシハチドリ（Eriocnemis nigrivestis）を保護するために設けられた。同種は2005年にキト市の「シンボルの鳥」に指定されている。 ホルペ保護区 - 2004年設立、約1,800ヘクタール。ペルー国境に近い南西部の乾燥トゥンベス林を保護する。 ブエナベントゥーラ保護区 - チョコとトゥンベスの生態域が接する場所に位置し、絶滅危惧種エルオロウロコインコ（Pyrrhura orcesi）の主要な生息地。同財団は営巣用の人工巣箱を設置し繁殖生態の研究にも取り組んでいる。 リオ・カナンデ保護区 - チョコ地域の熱帯雨林を保護する。同地域は既に原生林の98%が失われたとされ、ワシミミズク大の猛禽オウギワシ（Harpia harpyja）や近絶滅種のクロガシラクモザルが生息する。 ナルパ保護区 - アマゾン斜面のナポ州上流部、標高1,000〜1,600メートル付近に位置する約2,500ヘクタールの保護区。渡り性のミズイロアメリカムシクイ（Cerulean Warbler, Setophaga cerulea）やクロボシアメリカムシクイ（Canada Warbler, Cardellina canadensis）といった北米からの越冬鳥、および留鳥のグンタイコンゴウインコ、アカクロクマタカ（Spizaetus isidori）などが生息する。
このほか、ガラパゴス諸島のフロレアナ島（約17,200ヘクタール）における外来種（ネズミなど）の駆除・在来種再導入事業や、絶滅寸前とされていたエクアドルヤブシトド（Pale-headed Brushfinch, Atlapetes pallidiceps）の保全区も運営している。財団が管理するすべての保護区は、BirdLife Internationalの基準による「重要野鳥生息地（Important Bird Area）」に認定されており、うち2か所は「絶滅ゼロ同盟（Alliance for Zero Extinction）」のサイトとしても認められている。
渡り鳥の保全と国際的連携 ホコトコ財団自体は、渡り性水鳥保全に関する政府間の国際条約の締約主体ではない。ただし、BirdLife Internationalの準会員パートナーとして、同ネットワークが世界各地で進める渡り鳥保全の取り組み例えば北米・中南米を結ぶフライウェイに関する「アメリカズ・フライウェイ・イニシアティブ」など、BirdLife Americasが「フライウェイ保全マネージャー」の専任職を置いて進める広域連携に間接的に関与している。
財団のナルパ保護区などが保護するミズイロアメリカムシクイやクロボシアメリカムシクイは、いずれも北米で繁殖しエクアドルで越冬する渡り性のアメリカムシクイ類であり、生息地保全を通じて南北アメリカ大陸を結ぶ渡りのルートを支える役割を担っている。
近年の展開は、2023年ごろから財団が活動範囲をコスタリカにも広げ始めたことが報じられている。また、太平洋岸チョコ地域の森林保全事業「チョコ・イニシアティブ」は、コロンビア南西部にまで連続するチョコ生態域全体（50万ヘクタールの保護を目標）を視野に入れているが、これは同財団単独の国境を越えた保護区運営というより、生態域単位での広域的な森林保全戦略という性格が強い。BirdLife Internationalの「主要生物多様性地域（Key Biodiversity Areas、KBA）」プロジェクトでは、財団のKBAコーディネーターが地域の科学者ネットワークや先住民コミュニティと連携し、南米・アフリカの2つの生物多様性ホットスポットにまたがる重要地域の特定作業に参加している。
保護対象の鳥類と絶滅リスク 財団の保護区が支える鳥類は、渡りの様式によって大きく異なる性格を持つ。
留鳥（エクアドル国内で周年生活する種） 財団が設立の起点となったジョコトコアリドリ（Grallaria ridgelyi）をはじめ、ムナグロワタアシハチドリ、エルオロウロコインコ、エクアドルヤブシトドなど、分布域がきわめて狭いエクアドル固有種の多くが該当する。これらはいずれも生息地の消失という単一の脅威に対して脆弱であり、財団の保護区ネットワークが設立された直接の理由となった種群である。
冬鳥（北米で繁殖しエクアドルで越冬する種） ミズイロアメリカムシクイやクロボシアメリカムシクイなど、北方で繁殖し非繁殖期に南下する新世界アメリカムシクイ類が、ナルパ保護区をはじめとするアンデス東斜面の保護区で越冬する。
旅鳥・夏鳥 太平洋岸の湿地帯や汽水域を通過するシギ・チドリ類などの旅鳥も一部の海岸性保護区で記録されるが、これらの種を主目的として設置された財団保護区は少なく、財団の主眼は前述の留鳥・固有種の保全に置かれている。
絶滅リスクが最も高いとされるのは、個体数が数百羽規模まで落ち込んでいるムナグロワタアシハチドリと、生息域が数十平方キロメートルにまで縮小しているジョコトコアリドリである。財団はこれらに対し、生息地の直接買収と厳重な巡回警備、営巣用人工構造物の設置、個体数モニタリングといった対策を継続している。エクアドルヤブシトドについては、1969年を最後に記録が途絶え絶滅したとみなされていたが1998年に再発見され、財団の保全区での管理下で絶滅確率89%と評価された状態から個体数の回復が図られている。
国内外の情勢変化と組織活動への影響 財団の活動は、エクアドル国内の政治・社会情勢の変化から一定の影響を受けてきた。2023年8月、エクアドルでは国民投票によりヤスニ国立公園内での石油掘削の段階的廃止、および首都近郊のチョコ上流域における鉱業の禁止が可決された。財団の事務局長マルティン・シェーファーは、この結果を市民社会の自然保護に対する意識の高まりを示すものと位置づけ、先住民コミュニティの意見がより重視されるようになった近年の傾向とあわせて、財団の活動環境にとって好ましい変化であると評価している。一方で同氏は、選挙の結果によって政治・経済情勢が変化しつつあることにも言及し、今後も環境課題が政策上の焦点であり続けることへの期待を示した。
シェーファーはまた、この20年間で市民の気候変動や水資源、汚染問題への意識が大きく高まった一方、昆虫をはじめとする野生生物の急激な減少（ある調査地では9年間で57%減少した例を挙げている）や、サメのヒレ、トラやクマ、ジャガーの体の一部を対象とする違法な野生生物取引の世界的な拡大など、深刻化する脅威も指摘している。
現在の課題 2020年代半ば時点で、ブエナベントゥーラ保護区やチョコ地域のリオ・カナンデ保護区周辺では、違法・合法双方の鉱業活動による生息地破壊の脅威が増大しており、財団は隣接地の買収による緩衝地帯の拡大でこれに対応している。またシェーファーは保全活動に対する慢性的な資金不足（chronic underfunding of conservation）を課題として挙げ、官民連携の拡大によって双方の効率を高める必要性を指摘している。ガラパゴスではネズミなどの外来種が在来生物相にとって最大の脅威となっており、当局と連携した防除・根絶事業が進められている。また財団は現在、世界の鳥類種の約10%の生息地を保護しているとされるが、これを15%まで引き上げることを目標としており、コスタリカなど国外への活動拡大や、政府機関との連携拡大を模索している。シェーファーは、収益源の多様化の必要性を強調しており、ゴリラやトラのような象徴的な大型動物を伴わない多くの重要な保全サイトでは、エコツーリズム収入だけで保護区の長期的な財政的持続可能性を保証することはできないと述べている。
関連項目 BirdLife International ジョコトコアリドリ エクアドル ガラパゴス諸島 チョコ (地域) 生物多様性ホットスポット
外部リンク
脚注