手続き的公正（てつづきてきこうせい、）は、紛争を解決し資源を配分する過程における公正さという理念である。法学・政治哲学の文脈では手続き的正義（手続的正義）とも訳される。手続き的公正の一つの側面は、および法的手続をめぐる議論に関係している。この意味での手続き的公正は、適正手続（アメリカ合衆国）、（カナダ）、手続き的公正さ（オーストラリア）、（その他のコモン・ローの法域）と結びついているが、手続き的公正という理念は、紛争を解決したり利益や負担を分配したりするために何らかの過程が用いられる非法的な文脈にも適用しうる。手続き的公正の諸側面は、社会心理学、社会学、組織心理学における研究領域である。

手続き的公正は、意思決定がなされる過程の公正さ（形式的な機会の平等）と透明性に関わるものであり、（権利と結果の分配における公正さ）や（不正行為の処罰における公正さ）と対比されうる。決定がなされる前にすべての当事者の言い分を聴くことは、その過程が手続き的に公正であると性格づけられるために踏むべき適切な一段階とみなされるであろう。手続き的公正の理論の中には、たとえ分配的公正や修復的正義の要請が満たされていない場合であっても、公正な手続きは衡平な結果をもたらすとするものがある。このことは、手続き的公正の過程においてしばしば見られる、より質の高い対人的相互作用の帰結であると示唆されており、そうした相互作用は紛争解決の際の公正さの知覚に影響を及ぼす力がより強いことが示されている。

集団成員に発言機会を与えること

手続き的公正は、手続きおよび過程に関する公正さの知覚を扱う。それは、結果の配分に関する決定が公正になされたと個人がどの程度知覚しているか、また心理学的・組織的研究においては、他者との相互作用、とりわけ権威者との相互作用において自分が公正に扱われたと個人が感じているかどうかを反映する。公正な手続きを用いることは、従業員が集団の価値ある成員であることを伝えるのに役立つ。手続き的公正は、意思決定を行うために用いられる公式の手続きに焦点を当てることによって検討することができる。組織的公正の下位要素である手続き的公正は、コミュニケーションおよび職場において重要である。というのも、それは公正な手続きを伴い、従業員が意思決定過程において意見を述べることを可能にし、従業員に公正な処遇を与え、また人事考課の過程においてより多くの意見を反映させることを可能にするからである。さらに、（Tom R. Tyler）とその同僚による研究は、不満を抱く集団成員に発言（ヴォイス、voice）の機会を与えることは、それが道具的であるか（すなわち、意思決定過程に影響を与える発言であるか）非道具的であるか（すなわち、意思決定過程に何ら重みをもたない発言であるか）にかかわらず、その過程が公正であるとみなされるためには時として十分であることを見いだした。

発言する能力と権利は、尊重されているという感覚および価値を認められているという感覚と結びついており、このことは手続き的公正の対人的要因の重要性を強調するものである。このことは職場において重要である。というのも、従業員はより満足し、尊重されていると感じるようになり、それが課業遂行およびの向上に役立ちうるからである。手続きの対人的・社会的側面が強調されており、その結果として従業員は自分の声が聞き入れられるときにより満足を感じることになる。これはグリーンバーグとフォルジャー（Greenberg and Folger）によって主張された。手続き的公正はまた、従業員の異議（dissent）の表明に寄与する主要な要因でもある。それは管理者に向けられた上方向の異議と正の相関を示す。手続き的公正があることによって、職場にはより大きな公正さがもたらされる。

レヴェンタールの規則

1976年、ジェラルド・S・レヴェンタール（Gerald S. Leventhal）は、所与の相互作用の場や社会システム（法廷、教室、職場、その他の文脈のいずれであれ）において報酬、罰、あるいは資源を配分する手続きについて、個人がいかにして自らの認知地図を作り上げるのかを明確化しようと試みた。彼は、これらの手続きを構成する七つの範疇の構造的構成要素と、各構成要素の「公正さ」が評価される際の六つの公正規則を措定した。七種類の構造的構成要素とは、決定者（エージェント）の選定、基本ルールの設定、情報の収集、決定構造、不服申立て、保護措置（セーフガード）、および変更の仕組みである。六つの公正規則とは、一貫性、バイアスの抑制、正確性、修正可能性、代表性、および倫理性である。これらは広く用いられ、参照されるようになり、「レヴェンタールの規則」として知られるようになった。

ロールズと手続き的正義

『正義論』において、哲学者ジョン・ロールズ（John Rawls）は手続き的正義の三つの考え方を区別したRawls, A Theory of Justice, revised edition, Oxford: Oxford University Press 1999 Chapter II, Section 14。 完全な手続き的正義は二つの特徴を有する。すなわち、(1) 当該手続きの公正なあるいは正しい帰結が何であるかについての独立した基準が存在すること、および (2) その公正な帰結が達成されることを保証する手続きが存在することである。 不完全な手続き的正義は、完全な手続き的正義の第一の特徴を共有する——公正な帰結についての独立した基準が存在する——が、その公正な帰結が達成されることを保証する方法は存在しない。 純粋な手続き的正義は、手続きそのもの以外に正しい帰結が何であるかについての基準が存在しない状況を指す。

さまざまな手続きシステムの公正さの評価

特定の正義のシステムが公正であるか否かを評価するには、主に三つのアプローチがある。すなわち、帰結モデル、均衡モデル、および参加モデルである。

帰結モデル 手続き的公正の帰結モデルの考え方は、過程の公正さは当該手続きが正しい帰結を生み出すか否かに依存するというものである。たとえば、手続きが刑事裁判である場合、正しい帰結とは有罪の者を有罪とし、無実の者を免責することであろう。手続きが立法過程であるとすれば、その手続きは良い立法を生み出す限りにおいて公正であり、悪い立法を生み出す限りにおいて不公正であることになる。これには多くの限界がある。主として、二つの手続きが同等の帰結を生み出すのであれば、このモデルによればそれらは等しく正しいということになる。しかし、次の二つの節で説明するように、手続きを正しいものあるいは正しくないものとする他の特徴が存在する。たとえば、多くの人は、慈悲深い独裁は（たとえ同様の帰結をもたらすとしても）民主国家ほど正しくはないと論じるであろう。

均衡モデル 一部の手続きは費用を要する。均衡モデルの考え方は、公正な手続きとは、手続きの費用とそれが生み出す便益との間の公正な均衡を反映したものであるというものである。したがって、手続き的公正さへの均衡アプローチは、状況によっては、刑事手続の運用に伴う望ましくない（政治的）費用を回避するために、誤って有罪とする評決（偽陽性）を許容ないし受容する用意があるかもしれない。 ロナルド・ドウォーキン（Ronald Dworkin）は、適切に均衡のとれた手続きとは、人々の権利を尊重し、人々を平等に取り扱う手続きであると論じた。

参加モデル 参加モデルの考え方は、公正な手続きとは、その影響を受ける者に対して意思決定の形成に参加する機会を与える手続きであるというものである。たとえば裁判の文脈では、参加モデルは、被告人に対して裁判に出席し、証拠を提出し、証人を反対尋問するなどの機会が与えられることを要求するであろう。

集団関与モデル 正義の心理学的基盤を理解するためのモデルも提唱されてきた。それらのうちより新しいものの一つが集団関与モデルである。タイラーとスティーヴン・L・ブレーダー（Steven L. Blader）によって考案された集団関与モデル（group engagement model, GEM）は、過去の心理学理論を取り込んで、手続き的公正の根底にある心理過程を説明するものである。および手続き的公正の関係モデルに基づき、このモデルは、集団の手続き的公正の過程が成員の集団への同一化に影響を与え、それが今度は集団内における関与の型に影響を与えることを示唆している。

このモデルによれば、集団関与は義務的行動または裁量的行動のいずれかとみなされる。義務的行動は、タイラーとブレーダーによって、集団によって要求される行動であり、それゆえ誘因と制裁によって動機づけられる行動と定義される。逆に、裁量的行動は内的価値によって動機づけられており、より協力的であり、したがって集団内において理想的なものとみなされる。集団の手続き的公正の過程に応じて、成員の社会的アイデンティティは影響を受け、異なる価値が強調されることになる。成員が採用されている手続き的公正の型に同意すればするほど、その成員は自らの集団に同一化するようになる。この同一化の高まりは、集団成員にとって集団の価値と態度の内面化をもたらす。集団の手続き的公正の過程が集団成員の同一化の水準に影響を与え、その結果として、この同一化の水準と型が、何が公正で何が不公正かについての彼ら自身の価値に影響を与えることになるため、これは循環的な関係を生み出す。そしてこのことが今度は、個人が自らの集団にどのように関与するかに影響を与え、同一化が高いほど裁量的でより望ましい行動につながるのである。

適正手続と自然的正義

手続き的正義の観念は、とりわけ法において影響力が大きい。たとえばアメリカ合衆国では、手続き的正義への関心が合衆国憲法の適正手続条項に反映されている。他のコモン・ロー諸国では、これと同じ観念はと呼ばれることがある。

自然的正義は一般に公的主体と私的主体の双方を拘束するのに対し、アメリカ合衆国の適正手続の概念は「国家行為（state action）」の要件を有しており、これは国家の行為主体にのみ適用されることを意味する。しかしアメリカ合衆国においても、のように、私人が他者との関係において拘束されうる類似の概念が存在する。

脚注

参考文献

Tom R. Tyler, Why People Obey the Law. Yale University Press. (1990) Robert Bone, Agreeing to Fair Process: The Problem with Contractarian Theories of Procedural Fairness, 83 Boston University Law Review 485 (2003). Ronald Dworkin, Principle, Policy, Procedure in A Matter of Principle (1985). Louis Kaplow, The Value of Accuracy in Adjudication: An Economic Analysis, 23 Journal of Legal Studies 307 (1994). Bruce Hay, Procedural Justice--Ex Ante vs. Ex Post, 44 UCLA Law Review 1803 (1997). John Rawls, A Theory of Justice (1971). Lawrence Solum, Procedural Justice (2004). Soon Lay Khuan. (2007). Organizational Justice as an Antecedent of Job Performance. International journal of business, 325-343. Jeffrey W. Kassing. (2008). Disagreeing about what's Fair: Exploring the Relationship between Perceptions of Justice and Employee Dissent. Communication research reports, 34-43. Victoria A. Cave. (2005). Motivating The Factors: Perceptions of Justice and their Relationship with Managerial and Organizational Trust in Australia. Communication and mass media complete, 47-70.

関連項目

司法審査