iCloudプライベートリレー（アイクラウド プライベートリレー、）は、AppleがiCloud+の一部として提供する、インターネット上のプライバシー保護サービスである。Safariによるウェブ閲覧、DNS名前解決、および暗号化されていないHTTPアプリ通信を対象とし、通信を2つのリレーへ分けて転送する。第1リレーは利用者のIPアドレスを知る一方で接続先を把握できないようにし、第2リレーは接続先を処理する一方で利用者の元のIPアドレスを把握できないようにする設計を採る。
2021年6月に発表され、同年9月にパブリックベータとして提供が始まった。2025年12月付のAppleのプライバシー通知では、iOS、iPadOS、macOS、visionOSで利用できるとしている。提供開始後は、ネットワーク構成、性能、通信の相関分析に対する耐性などが研究対象となった。また、2021年にはSafariのWebRTC処理を通じて利用者の実IPアドレスが露出し得る問題が、2026年にはWebKitの複数の機能がプライベートリレーを迂回し、DNSに関する情報または実IPアドレスが露出し得る問題が報じられた。2021年の問題は報道時点でmacOSのベータ版では修正されていたがiOSでは未修正であり、2026年に報告された問題はその後のOS更新で修正された。一方、ネットワーク上で通信の監査やフィルタリングを行う企業・学校や通信事業者の仕組みとは両立しない場合があり、欧州の通信事業者はネットワーク管理や競争への影響を訴えた。
沿革 Appleは2021年6月のWorldwide Developers Conferenceで、iCloud+に含まれる新しいインターネットプライバシーサービスとしてiCloudプライベートリレーを発表した。2021年9月20日のiOS 15提供開始時にはパブリックベータとして提供された。利用にはiPhoneではiOS 15、iPadではiPadOS 15、MacではmacOS Monterey以降が必要とされた。2025年12月付のAppleのプライバシー通知では、利用できるOSをiOS、iPadOS、visionOS、macOSとしている。
ロイターによれば、Appleは発表当日、規制上の理由により中国のほか9か国では提供しない方針を示した。Appleのサポート文書も、国や地域によって利用できない場合があるとしている。
仕組み 2段階のリレー iCloudプライベートリレーでは、通信を2つの独立したインターネットリレーに分ける。利用者の端末からの通信が最初に入るリレーはイングレスプロキシと呼ばれ、Appleが運用する。イングレスプロキシは利用者のIPアドレスを見ることができるが、接続先に関する情報は暗号化されるため、利用者が接続しようとしているウェブサイトを知ることはできない。通信が次に通る出口側のリレーはイグレスプロキシと呼ばれ、Apple以外の事業者が運用する。イグレスプロキシは一時的なIPアドレスを割り当てて接続先へ通信を転送する。接続先を処理する一方で、利用者の元のIPアドレスは把握しない。この分離は、一つの事業者が利用者のIPアドレスと閲覧先の双方を同時に把握しないことを目的としている。
提供開始当初、Appleはイグレス側の提携先を大手のコンテンツデリバリネットワークとするのみで、事業者名を明らかにしていなかった。2023年に性能を測定した研究者らは、イグレスプロキシの運用者をAkamai、Cloudflare、Fastlyのいずれかとしている。
Appleの開発者向け文書によれば、リレーへの接続にはUDPを基盤とする標準の転送プロトコルであるQUICを使用し、443番ポートとTLS 1.3で接続を確立する。利用者のIPアドレスはリレー用IPアドレスに置き換えられ、設定に応じておおまかな位置情報を保持するか、国と時間帯程度の情報に限定できる。
接続のプロキシ化には、IETFのMASQUE技術が用いられる。HTTP/3上のCONNECTおよびCONNECT-UDPによって、TCPやUDPによる複数の通信を1本のQUIC接続上で多重化する。QUICを利用できないネットワークでは、HTTP/2とTLS 1.3を用いる方式へフォールバックする。また、DNS名前解決にはOblivious DNS over HTTPS（ODoH）を用いる。DNS問い合わせはパディングされたうえで（HPKE）により暗号化され、第1リレーを経由してDNSリゾルバへ送信される。
対象となる通信とVPNとの違い Appleは保護対象を、Safariのウェブ閲覧、DNS名前解決、および暗号化されていないHTTPアプリ通信としている。このため、一般的なVPNとは保護する通信の範囲や位置情報の扱いが異なる。WIREDとMacworldは、プライベートリレーでは利用者が任意の国のIPアドレスを選んで接続元を装うことはできず、VPNの完全な代替ではないと説明している。
研究と評価 2022年、ミュンヘン工科大学の研究者らはでプライベートリレーのネットワーク構成を測定した。研究では、1,586個のIPv4イングレスアドレスと1,575個のIPv6イングレスアドレスを確認した。世界各地に分散した測定用機器を使うでDNSの名前解決を試したところ、論文要旨によれば、その5.3%がプライベートリレーへのアクセスを遮断するDNSリゾルバを使用していた。また、Appleが運用するとしているイングレスリレーは、Appleのネットワークだけでなく、Akamaiが管理するネットワークの単位である自律システムにも置かれており、同じ自律システムにイグレスリレーも置かれていた。研究者らは、入口側と出口側のリレーが同じネットワークにあると通信の経路も似通うため、そこを流れる入口側と出口側の通信を突き合わせる相関分析が可能になるおそれがあると指摘した。
2023年、などの研究者らはで性能を測定し、試験条件によっては速度測定におけるダウンロードのスループットが最大で10分の1程度に低下し、ウェブページの読み込み時間にも遅延が生じたと報告した。一方で、プライベートリレーのリレー網を経由すると、通信は通常とは異なる経路をたどる。このオーバーレイルーティングによって、通常の経路より性能が向上する場合もあった。
同年に公開されたプレプリントでは、Appleが公開しているイグレスIPアドレスの位置情報を基準として、複数の商用IP位置情報サービスによる判定結果が比較された。判定精度は国、IPアドレスのバージョン、リレーの運用事業者および調査時期によって大きく異なり、ではIPv4アドレスの位置誤差の中央値が1,000マイル（約1,600キロメートル）を超える国もあったと報告された。
同じく2023年、マサチューセッツ大学アマースト校の研究者らはで、通信の特徴を分析して利用者の匿名性を損なう攻撃のうち、代表的な2種類をプライベートリレーに対して評価した。一つはフロー相関攻撃である。入口側と出口側の双方の通信を観測できる攻撃者が、パケットの送出時刻や大きさなどの特徴を照合して両者を対応付け、利用者を特定する。もう一つはウェブサイト・フィンガープリンティングである。暗号化された通信でも、パケットの時刻や大きさなどの特徴を既知のウェブサイトの通信記録と比べることで、利用者が閲覧しているウェブサイトを推定する。著者らはインターネットの経路をシミュレーションし、プライベートリレー接続の36.8%では、同一の自律システムがイングレス側とイグレス側の双方の経路上に現れると推定した。そうした接続では、その自律システムがフロー相関攻撃を行える位置にあることになる。脆弱な接続の多くは、Akamaiが管理する自律システムを経由するものだった。また、実験環境では両種の攻撃がいずれも高い成功率を示したと報告している。
2025年にはポツダム大学ハッソ・プラットナー研究所の研究者らが、iCloudプライベートリレー、Googleの、Microsoft Edgeののクライアント実装を比較分析した。著者らは、3サービスすべてで、アーキテクチャに起因してプライバシーまたはセキュリティ上の保証を弱める複数の問題を確認したとしている。
IPアドレス・DNS情報の露出問題 提供開始直後の2021年9月には、ブラウザ間で音声や映像を直接やり取りするための仕組みであるWebRTCのSafariでの処理を通じて、実IPアドレスを取得できる問題が報じられた。WebRTCが接続を確立する過程で送る一部の通信がプライベートリレーを経由しないため、ウェブサイトが利用者の実IPアドレスを取得できるというものだった。The Hacker Newsによれば、問題を発見したFingerprintJSがAppleに報告しており、macOS Montereyの当時の最新ベータ版では修正が配布されていたが、iOS 15では未修正のままだった。
2026年8月には、セキュリティ研究者らが、WebKitのDNSプリフェッチ、WebAuthnの、の3機能が、設定されたプロキシを経由せず端末から直接通信する問題を公表した。研究者らによれば、DNSプリフェッチでは名前解決が端末の通常のDNS経路を通るため、端末が通常利用するDNSリゾルバが露出し得た。一方、ではオペレーティングシステムの認証情報サービスによる検証用ファイルの取得が、WebTransportではHTTP/3接続がそれぞれプロキシを経由せず直接行われ、接続先から端末の実IPアドレスを確認できる場合があった。TechCrunchは研究者らが公開した実証サイトを使い、プライベートリレーを有効にした状態でも実IPアドレスが表示されることを再現した。
その後、研究者らはiOS 26.6.1およびmacOS Tahoe 26.6.2の公開版では、これらの機能によってプライベートリレーが迂回される挙動を再現できなくなったと報告した。The Hacker Newsも同年8月25日の追記で、iOS 26.6.1およびmacOS Tahoe 26.6.2の公開版で報告された問題が修正されたと伝えた。Appleは同年9月に更新したセキュリティ情報で、プライベートリレーが有効でもウェブサイトが利用者のIPアドレスを特定できる可能性があったWebKitの情報漏洩脆弱性 に、iOS 26.6.1、iPadOS 26.6.1およびmacOS Tahoe 26.6.2で対処したことを公表し、同CVEの項にこの問題を公表した研究者らを記載した。
ネットワーク運用との関係 プライベートリレーは、ネットワーク側で接続先やIPアドレスに関する情報を利用する仕組みと競合する場合がある。Appleは、企業や学校など、方針上ネットワーク通信を監査する必要がある環境ではプライベートリレーをブロックできるとしている。また、一部のウェブサイトではIPアドレスを使ったフィルタリング、監視、などのため、利用時に追加操作が必要になったり、アクセスできなかったりする場合がある。
2021年8月、欧州の通信事業者4社は欧州の議員に宛てた書簡で、プライベートリレーによってネットワークのメタデータへのアクセスが減り、通信網の管理や競争に影響すると主張した。一方、WIREDが取材したセキュリティ専門家は、通信事業者が主張する問題を裏づける証拠は乏しいとの見解を示した。米国では、T-Mobileの一部のコンテンツフィルタリング機能とプライベートリレーが両立しない事例も報じられた。
脚注