日本のスポーツ（にほんのスポーツ）では、日本国内におけるスポーツ競技について記述する。
日本では、自らスポーツに参加することも、スポーツを観戦することもいずれも盛んである。
日本国内で人気の高いスポーツとしては、サッカー、野球、相撲、ラグビー、バレーボール、バスケットボール、フィギュアスケート、プロレス、ボクシングなどが挙げられるテレビスポーツデータ年鑑2023 発売記念！競技別テレビ報道量の10年を動くグラフに - 日本モニター株式会社(2023-04-25) 2025年1月7日閲覧。。
古来から続く相撲は日本の国技と言われており、日本伝統の武道として柔道、剣道、弓道、空手、居合道などがある。
歴史 江戸時代以前 日本での最古のスポーツは、弓術と狩りであると考えられている。蹴鞠は飛鳥時代に行われていたことが知られている。相撲は飛鳥時代かそれ以前から行われていたと考えられている相撲の歴史 - 日本相撲協会、2025年1月7日閲覧。相撲の歴史と沿革 - 笹川スポーツ財団、2025年1月7日閲覧。。鷹狩りは、モンゴルの風習に強く影響を受けていて、飛鳥時代から始まったとされている。
相撲は、スポーツというだけではなく宗教的な儀式である。これは伝統的な日本のスポーツの持つ特徴のひとつでもある。相撲のしきたりの多くは、神道と密接に関連していて古代相撲の中には純粋な宗教儀式もあり、取組の勝敗を通じて神への意思伝達を行う場であるとされていた。なお、占いのひとつとして行われる取組もあり、例えば、漁師と農民の取組にて漁師が勝つと、その年は豊漁となると考えられていた。
格闘技の多くは、鎌倉時代が出発点となっている。弓道は文字通り弓矢の技術を競うスポーツであり、弓術として一般に広まって侍の娯楽となっていた。流鏑馬も鎌倉時代にスポーツとして始まったが、現在では宗教儀式となっている。また狩りも一般的なスポーツとなり、犬が狩りの助けとして使われるようになった。狩りを模して放した犬に矢を当てるスポーツもあり、犬追物とも呼ばれた。
江戸時代の頃には、余暇を楽しむ方法としてスポーツが一般に行われるようになった。弓道は将軍や大名が娯楽として奨励して、記録を競うだけではなく、大々的な競技会としても開催されるようになった。1686年4月26日には和佐大八郎という侍が、24時間で13,053本中8,133本を射当てるという比類なき記録を作った。これは、京都の三十三間堂にて行われた通し矢であり、天井が2.2メートルしかない120メートルの廊下で的を射るというだけでも注目に値する。因みに、オリンピックで行われるアーチェリーでは、一般に70メートルの距離で競技が行われる。
柔術のような格闘技は江戸期から一般的であったが、他流派間での試合は行われず、もっぱら同じ流派内での試合のみが行われていた。
なお、幕末に欧米文化に触れるまで日本には、「スポーツ」に当たる概念はなかった。
明治から第二次世界大戦まで 明治維新以降、スポーツは学校教育の一環として取り入れられた。1901年に時事新報社が長距離走の「不忍池一二時間70マイル走」を開催しているが、これは日本におけるメディア・スポーツの先駆けとされる資料よもやま話 横浜のメディア・スポーツ・イベント - 横浜開港資料館 館報「開港のひろば」、2013年1月30日発行、2025年1月7日閲覧。。
野球は1871年（明治4年）にアメリカから伝えられ、その後も全国へ普及し現在でも盛んに行われている。日本の野球はまず大学野球で人気が高まり、次いで旧制中学校へ広がった。1915年には、第1回全国中等学校優勝野球大会が行われていた。第二次世界大戦前は学校間での対抗試合が多くの人々の興味を引きつけており、日本初のラジオによるスポーツ実況中継が行われたのも1927年の第13回全国中等学校優勝野球大会であった。本格的なプロ野球は、1936年に日本職業野球連盟として始まり、当初は学生野球に比べて人気は低かったものの戦後になるとラジオやテレビのスポーツ放送が普及するにつれ、プロ野球の人気も高まった。（野球の歴史#日本における野球の歴史も参照。）
戦後にあたる1945年以降、野球とプロレスはテレビ番組では中心番組であり、ボクシングと相撲は定期的に放送されていた。当初は、スポーツを生中継してもたとえ視聴が無料であれ、多くの人々が家庭で見るようになるかどうかは懐疑的に見られていた（実際にはテレビ受像器は無料では無い。）。しかし、実際にはスポーツの生中継に対する関心は高まってテレビが売れるようになると、スポーツのテレビ放送が一般化した。
テレビ放送が定着するにつれて定期的に放送される野球・相撲・プロレスはさらなる注目を浴び、プロスポーツとして成功する一方で放送されることの少ないアマチュアスポーツの地位が相対的に低下するという現象が見られるようになる。以降、日本でもスポーツはしないが鑑賞を好むという層も拡大し、スポーツのビジネス化が進んだ。選手の活躍に合わせビジネス化の波をうまく捉えて大きな注目を浴びた種目には、F1（モータースポーツ）・サッカーがあげられる。
なお、日本国内の認知度は低いが、アメリカンフットボールでは本場のアメリカに次ぐ実力を有する強豪国として知られている。
1990年代以降 1993年（平成5年）に開幕したJリーグは、テレビ中継やチケット販売が過熱する空前のブームを巻き起こし、日本におけるサッカー人気を決定的に押し上げる転換点となった。発足時にわずか10クラブでスタートした同リーグはJリーグ百年構想の理念の下で拡大を続け、2026年時点ではJ1・J2・J3の3部制となり、全国42都道府県に本拠地を置く60クラブを擁するまでに成長しているＪリーグの仕組み｜はじめてのＪ.LEAGUE Ｊリーグ公式サイト 2026-07-22閲覧。観客動員も右肩上がりで推移しており、2025年シーズンには公式戦の年間総入場者数が1350万3210人に達して2年連続で過去最多を更新し、リーグ史上初めて1300万人を突破したJリーグ観客動員が歴代最多を更新 初の「1300万人超え」達成…平均入場者数も史上最高に FOOTBALL ZONE 2026-07-22閲覧。
Jリーグの発足と歩調を合わせるように、サッカー日本代表の人気も爆発的に高まった。日本は1998年フランス大会でFIFAワールドカップ初出場を果たして以降、2026年北中米大会まで8大会連続で本大会に出場している【W杯】日本代表の試合日程・テレビ放送・ネット配信予定｜2026年ワールドカップ Goal.com 2026-07-22閲覧。ワールドカップ本大会およびアジア予選の日本戦は国民的関心事となり、自国開催となった2002年日韓大会のグループリーグ・ロシア戦は関東地区で平均世帯視聴率66.1%を記録し、サッカー中継の歴代最高記録となっているW杯・日本×チュニジア戦の視聴率発表 geitopi 2026-07-22閲覧。2018年ロシア大会の初戦コロンビア戦は後半だけで世帯視聴率48.7%に達し【ビデオリサーチ調べ】視聴率でみるサッカーワールドカップ～視聴率で過去6大会分の日本戦を振り返る～ Inter BEE Magazine 2026-07-22閲覧、深夜・早朝の試合が多かった2022年カタール大会でも、ワールドカップ優勝経験国であるドイツとスペインを撃破した試合を中心に高い視聴率を記録した2022 FIFAワールドカップ テレビ視聴動向 ビデオリサーチ VR Digest plus 2026-07-22閲覧。しかしワールドカップの視聴率は日本が初出場した1998年大会以降から、徐々に低下の一途を辿っており、2026 FIFAワールドカップの決勝トーナメント日本対ブラジル戦の視聴率は、世帯平均視聴率が15.9％、個人視聴率は8.4％にとどまり、Ｗ杯の日本代表の試合では最も低い数字・ワーストの視聴率を記録した。
女子サッカーでも、2011年のFIFA女子ワールドカップドイツ大会でなでしこジャパンが初優勝を果たし、男女を通じて日本代表として初となるFIFA主催の世界大会制覇を成し遂げた。同チームには団体として史上初の国民栄誉賞が授与されているなでしこジャパンに国民栄誉賞を授与 AFPBB News 2026-07-22閲覧。
サッカー人気の高まりと競技レベルの向上に伴い、欧州のクラブでプレーする日本人選手も急増した。2025-26シーズンに欧州主要リーグに所属する日本人選手は男女合わせて130人を超え、5年間で倍以上に増加している日本サッカー、躍進が生む好循環 欧州所属5年で倍増 日本経済新聞 2026-07-22閲覧。2026年北中米大会に臨んだ日本代表メンバー26人のうち海外クラブ所属選手は過去最多の23人を占め、全員が国内組だった1998年の初出場時から様変わりした【日本代表】海外組最多23人、国内組最少３人 初出場28年前のゼロから…欧州5大リーグ所属が現基準に 日刊スポーツ（Yahoo!ニュース） 2026-07-22閲覧。
こうした選手層の充実を背景に、日本代表は世界の強豪国の一角と目される存在となった。2026年北中米大会では出場国の中で上位シードにあたるポット2に史上初めて入り【W杯】日本代表の試合日程・テレビ放送・ネット配信予定｜2026年ワールドカップ Goal.com 2026-07-22閲覧、本大会でも3大会連続となる決勝トーナメント進出を果たしているサッカー日本代表・FIFAワールドカップ2026丨結果速報・グループリーグ順位表・成績一覧 Olympics.com 2026-07-22閲覧しかし、日本はこれまでのワールドカップで5度決勝トーナメントに進出しながらも、一度も決勝トーナメントで勝利していない。。
じゃらんリサーチセンターによって2013年にインターネットで行われたアンケート調査によれば、Jリーグの試合を1度も観戦したことがないと答えた人は76.7％で、18歳から25歳までの若者世代では、男性が74.3％、女性が81.0％がJリーグの試合を1度も観戦したことがないと答えており、Jリーグは若年層のファン・サポーター獲得に苦しんでいることが窺える。Jリーグのサポーターの平均年齢は年々高齢化が進んでおり、2014年に初の40歳超えを記録し、2019年には42.8歳となっており、Jリーグが公開した2019年度のサマリーレポートによると、スタジアム観戦者の年齢層は40代と50代が中心となっており、Jリーグの開幕時に若年層だった人達で占められている。2026年7月30日に、マーケティングリサーチ会社のリサートが、2026年ワールドカップ開催時における意識・行動調査を実施した調査結果を発表したが、ワールドカップ開催期間中に1試合でも試合観戦したと回答した人は49.1%で、観戦しなかったと回答した人(50.9%)を下回っていた。特に40代男性の観戦率が65.0%と最も高く、50代男性も58.0%と中高年層の男性の観戦率が高かった一方で、20代男性の観戦率に関しては、半分を僅かに上回る52.0%であった。ワールドカップの試合を1試合以上観戦したと回答した人は男性が全年齢層で50%を上回っているのに対し、女性は全ての年齢層で50%未満であった。
一方、長らく国内プロスポーツの盟主として君臨してきた野球は、1990年代以降のサッカー人気の高まりや娯楽の多様化に押され、かつての圧倒的な存在感に陰りが見られるようになった。その象徴が地上波テレビ中継の衰退である。巨人戦ナイター中継の年間平均視聴率は1983年の27.1%をピークに20世紀中は概ね20%台を維持していたが、2003年に初めて15%を割り込み、2006年には9.6%と1桁台に落ち込んだファン減少続く日本野球の｢超不安｣な未来 急激な｢地盤沈下｣は､もはや隠し切れない 東洋経済オンライン 2026-07-22閲覧。これに伴い、2001年までほぼ全試合が地上波で全国中継されていた巨人戦は、2005年に129試合、2010年に32試合、2015年にはわずか7試合と激減し、かつて夜のお茶の間の定番だったプロ野球中継は地上波からほぼ姿を消してCS放送やネット配信へと移行したファン減少続く日本野球の｢超不安｣な未来 急激な｢地盤沈下｣は､もはや隠し切れない 東洋経済オンライン 2026-07-22閲覧。2006年にはフジテレビが視聴者ニーズの低下を理由に巨人戦ナイターの地上波中継からの撤退を発表するなど、在京キー局の「野球離れ」が相次いだフジテレビ、プロ野球巨人戦の地上波中継を8月から取りやめ ウィキニュース 2026-07-22閲覧。
日常的に野球に触れる機会の減少は、競技人口の縮小に直結した。笹川スポーツ財団の調査によれば、10代の野球実施人口は2001年の282万人から2025年には133万人へとほぼ半減している10代の野球人口 10代（小中高生、大学生など）の野球人口（実施人口）は133万人 笹川スポーツ財団 2026-07-22閲覧。小学生のスポーツ少年団では長年男子競技の首位を野球が占めてきたが、2012年にサッカーにその座を奪われ、2010年に18.8万人だった野球の団員数は2025年には10万人にまで減少した高校生以下の野球人口はここ10年でどのように推移したのか？ スポチュニティコラム（Yahoo!ニュース） 2026-07-22閲覧。日本高等学校野球連盟に登録する高校硬式野球の部員数も2014年の約17万人をピークに減少を続け、2025年には12.5万人となっている高校生以下の野球人口はここ10年でどのように推移したのか？ スポチュニティコラム 2026-07-22閲覧。
Jリーグと同様にファン層の高齢化も指摘されている。球界内で共有されたデータでは、球場観戦者の7割が男性で、さらにそのうちの7割を40代以上が占めるとされ、中心的なファン層が若返らないまま年月とともにそのまま高齢化していく構造が球界の課題となっているプロ野球｢全く儲けない異常体質｣が許された訳 東洋経済オンライン 2026-07-22閲覧。少年野球の現場でも、保護者の当番制度や指導の旧態依然とした慣習が敬遠され、子どもの「野球離れ」を加速させる一因になっているとの指摘があるそりゃ子供の野球離れが進むわけだ…少年野球チームで見た｢親は監督の飲み物の好みを覚える｣謎ルール プレジデントオンライン 2026-07-22閲覧。
2024年パリオリンピックは、日本のテレビ視聴者は50代以上の中高年の視聴者数が多数を占め、一方で若年層の視聴者数は低かった。クロス・マーケティングによって実施された2026年ミラノ・コルティナオリンピックに関する調査では、20代の観戦率が52％、30代の観戦率が55％と若年層の観戦率がわずかに半分を上回る程度で、一方で60代の観戦経験が81％、70代の観戦経験が86％と、パリオリンピックに引き続いて視聴者層の高齢化が加速していることがうかがえる調査結果となった。
その他のスポーツでは、バレーボール、バスケットボール、ラグビー、卓球、ハンドボール、フットサルの相次ぐプロ化、アイスホッケーの国際リーグ創設（アジアリーグアイスホッケー）など、かつてアマチュアスポーツとして注目度の低さに悩んだ種目の改革が図られ、見るスポーツの多様化が進んでいる。
2021年にニールセンがネットユーザーを対象に実施した調査によれば、スポーツ専門サブスクリプションであるDAZNの加入者数はプライムビデオ、ネットフリックス、Hulu、U-NEXTといった各サービスを下回っており、若年層の加入者数は僅か4％であった。
上述の通り、野球やサッカーといった日本でも高い人気があるスポーツでもファン層の全体的な高齢化や、中高年層の男性に偏って固定化されしまったファン層が形成されつつあり、2010年代以降から2020年代以降にかけて日本でも指摘されつつある、ゆとり世代やZ世代の、20代および30代の若者達のスポーツ観戦離れが、現代の日本のスポーツ界では問題となっている。
学校とスポーツ
日本国内では、如何なる年代でもスポーツをする機会があり、地域の中でも学校がスポーツのための重要な役割を担っている。
幼稚園や小学校低学年の児童は、安価にスポーツクラブやスポーツ少年団にて活動できる。小学校によっては小学5年生頃になると、学校の放課後に行われる課外活動としてのクラブ活動へ自由に参加できるようになるケースがある。中学校や高校、大学等でも、学校のスポーツのクラブやチームに参加することで競技に参加することができる。日本の高等学校に属するスポーツクラブの中には、プロスポーツへの育成組織程の質・規模を有しているものもある。但しアメリカとは異なり、日本では高校を卒業後、すぐプロレベルでレギュラーとして活動をはじめることは稀であることが多い。
一方、学校とは別に柔道や空手など、伝統的な武道やボクシングなど格闘技は地元の道場やジムに参加することで、早ければ4～5歳から始めることができる。
20世紀後半からは、水泳の競泳やアーティスティックスイミングなどのウォータースポーツ、スキーやスノーボード、フィギュアスケートなどウィンタースポーツ、器械体操といった競技では、学校の他に私設のクラブ（スイミングスクールなど）がスポーツエリート教育に重要な役割を担っている。こうした例も数多く、日本のサッカーなどは日本サッカー協会の育成機関（JFAアカデミー）やプロクラブを頂点として育成アカデミーを設けるなどの選手育成教育に着手しており、学校教育たる部活動とは違った場でのスポーツ参加の機会が拡大している。
日本の学校で実施されている体育の授業の影響で、子供達がスポーツを嫌いになる傾向が見られ、これが2010年代以降から2020年代以降にかけての若者のスポーツ離れの要因ではないかと指摘する声も散見されている。
日本での「スポーツ」の意味合い 英語の（の複数形）をその音からカタカナでスポーツと表現される。という単語は江戸時代後期の英和辞典に見られるが、スポーツという日本語が定着したのは大正年間のことである。
明治以来の富国強兵、殖産興業の国策を執っていた日本では、遊び戯れるという意味のスポーツが公には肯定されず、国民体育としてスポーツが認識されるようになり、昭和初期には原義とは異なった価値観で発展を遂げた。
体育（すなわち体の発育を促す教育）においては結果的に運動を伴う「スポーツ」が頻繁に用いられるため、体育=スポーツ、または肉体運動=スポーツという価値観が強く根付いている。そのため、自転車を通勤通学に交通手段として使用することなどをスポーツと称したり（ヨーロッパでは1900年代前半からロードレースが行われている）、体脂肪の燃焼のために競技・遊戯性の無い運動（単純なエアロビクスダンスなど）エアロビクスダンスは、正式にルールに則った競技性のあるスポーツが存在するをしたことをスポーツと称する場合も見られる。
一方で、マインドスポーツと言われるチェスや囲碁が、欧州では新聞のスポーツ欄でチェスや囲碁が扱われ、国際スポーツ大会の種目になっており、五輪の公式競技採用を目指しているという事実に対しては、日本では違和感が強いとされているメディアから見たスポーツ。逆に日本の体育の授業にはスポーツに該当しないもの、例えば行進や整列といったものから体の発育を目的に行う、競技・遊戯性の伴わない鉄棒・床・平均台を用いた運動やダンスが行われる鉄棒・床・平均台はスポーツではない。体操競技は鉄棒・床・平均台をスポーツにした物である。。
このような歴史から、ボウリングやカーリング、射撃、けん玉、ダーツ、雪合戦や鬼ごっこ、テレビゲームなど、元となった英語ではスポーツの範疇に含まれるものでも、日本人が想像するスポーツの印象からは外れるものが多く存在する。したがって、アジアオリンピック評議会がアジア室内競技大会の種目としてコンピュータ・ゲームを「eスポーツ」として採用することを決定した際には、JOC（日本オリンピック委員会）加盟に際しそもそもスポーツと言えるのかとの違和感が示されている。
俗に体育会系と称される価値観・属性が、著しくスポーツマンシップを逸脱する場合があるのもこの両者が本来別物であり、発展した背景が異なっているためである。
日本のスポーツ育成
スポーツ環境 日本では諸外国、とりわけヨーロッパ諸国に見られるような幼少・少年期から青年・成人期に至るまで、所属可能なクラブチームは発達していない。
小学生以下の年齢層では、自治体が主催する大会への出場を目指すスポーツクラブでの活動が多く、中学、高校、大学といった年齢層では学校での部活動が中心となり、少年期・青年期のスポーツ活動は自治体や学校教育期間が支えているという側面が強い。
一方で日本のスポーツ環境は体罰やいじめの温床となっており、教育業界では問題視されつつある。テニスやゴルフに見られるように、IMGなど強大な政治力と資金力を持つ団体が支える競技では、才能があると認められれば少年期から海外留学を行うといった活動も可能ではあるが、多くの競技では、学校の部活動に頼らざるを得ない。
学校卒業後にスポーツを続ける場合は、企業が抱える実業団に入団するのが一般的である。企業によっては長い歴史を誇る名門チームも存在し、日本における高い競技性を保有する重要な位置を占めている。実際オリンピックなどに出場する選手の大半は、この実業団かそれに相当する団体の所属選手である。会社に就職する形でスポーツを行う者と、契約によってチームに所属する、実質プロフェッショナル活動を行っている者が存在する。
競技によってはプロフェッショナル組織が存在し、その代表的なものがNPBとJリーグである。これらの組織はスポーツを興行として行うことで収益を上げ、選手はそこで報酬をもらって活動を行っている。
スポーツ支援 上述したように、日本においては少年期では地域のクラブチームが、青年期では学校教育機関が、成人期では実業団またはプロフェッショナルが個別にスポーツを支えており、幼少期から成人期にいたるまでの一貫した育成計画が構成されていない。このような体制の弊害として、大きな競技力を持つ実業団が、所有企業の業績悪化によって廃部となった場合などの救済措置の遅れや、競争力の低下が上げられる。
一方、中学・高校では多忙な教職員がチームの顧問を務める必要があるなど教員への負担が大きくなっており、早期の問題解決が望まれている。
スポーツ費用 通常、各種スポーツ協会が有力選手を強化選手に指定するなどして、遠征費用など活動資金面から選手を支えていることが多いが当然、その団体もその資金を調達する必要がある。
比較的に国内人気の高い競技では、資金調達はそれほど難しいことではないが宣伝効果の乏しい競技では民間からのスポンサー獲得は困難であり、そうなると国からの支援に頼らざるを得ない。この場合、資金の出所は国民の税金となるが、高額の税金を使用する場合は、その用途が国民全体の利益に適うことが大原則とされている。すなわち、競技者が競技を行い成果を収めることが国民の利益になることを提示しなければならないが、そのための活動が十分に行われているとは言いがたい。
ヨーロッパをはじめ、スポーツに配分する予算の比率が比較的高い国では、スポーツ選手の社会貢献活動や福祉活動が一般化しており、スポーツ選手自身が世論の理解を得るべく活動を行っている。これに対し日本では、2009年の行政刷新会議において、スポーツ関係の費用が削減されたが、このことに対して、JOCやスポーツ選手が抗議会見を行うと、同様に科学技術関係の費用削減に対して行われた「8大学工学系研究科長懇談会」による抗議会見と比較すれば国民や国内メディアの反応は小さくなかったのであるが、それでも削減されたという事実は、こうした活動が活発とはいえないことに起因していると言われている。
なお、競技によっては「競技場」そのものが姿を消し、競技を行うことすら出来ない危機的な状態に陥ることもある。特に冬季スポーツに顕著であり、相次ぐアイスリンクの閉鎖に伴トリノオリンピック・金メダリストでフィギュアスケート選手の荒川静香が優勝後の会見で、選手育成のために環境を整えることを訴えるなどしていた。
その他の状況 スポーツ立国戦略 2010年8月26日、文部科学省が『スポーツ立国戦略』を発表したスポーツ立国戦略 - 文部科学省（平成22年8月26日文部科学大臣決定）。。2015年にはスポーツ庁が設置され、スポーツ行政の一元化が図られている。
プロスポーツチームが存在しない都道府県 2023年現在において、47都道府県でプロスポーツリーグに所属しているチームを持たないのは和歌山県のみとなっている。かつては宮崎県にも存在していなかったが、2021年にテゲバジャーロ宮崎がJリーグ（J3）に入会したため、解消された。
和歌山県には、Jリーグ加盟を目指すクラブの1つである『アルテリーヴォ和歌山』が存在しており2006年に「NPO和歌山からJリーグチームをつくる会」として正式発足。、関西サッカーリーグ（1部）に所属している。さらにバスケットボールでも、和歌山トライアンズとワンリーズ和歌山が『Bリーグ』への参入を目指している。
競技人口 笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」に基づく、主な種目の年1回以上の推計実施人口は以下の通りである。成人はウォーキングや筋力トレーニングなどの健康運動系種目が上位を占め、球技ではゴルフに次いでサッカーが野球を上回る。10代ではサッカーの実施人口が野球の2倍近くに達している日本のスポーツ競技人口の推移など「データでみる日本のスポーツ」 笹川スポーツ財団 2026-07-22閲覧。
+ 主な種目の推計実施人口（年1回以上、笹川スポーツ財団調べ） 種目 成人（20歳以上）2024年 10代2025年 散歩・ウォーキング 4,611万人 筋力トレーニング 1,629万人 ゴルフ 912万人 ジョギング・ランニング 758万人 サッカー 369万人サッカー人口 国内サッカー人口：369万人 笹川スポーツ財団 2026-07-22閲覧 237万人10代のサッカー人口 笹川スポーツ財団 2026-07-22閲覧 野球 297万人野球人口 国内野球人口：297万人 笹川スポーツ財団 2026-07-22閲覧 133万人10代の野球人口 笹川スポーツ財団 2026-07-22閲覧 バレーボール 266万人 181万人 バスケットボール 236万人 267万人 卓球 200万人
歴代スポーツ中継の視聴率 ビデオリサーチの調査（関東地区・平均世帯視聴率）に基づく歴代スポーツ中継の視聴率上位20番組は以下の通りである。上位20番組のうち8番組をFIFAワールドカップのサッカー中継が占めているサッカー高世帯視聴率番組 ビデオリサーチ 2026-07-22閲覧【スポーツ】歴代視聴率ランキングTOP30！名シーンもご紹介！ スポスルマガジン 2026-07-22閲覧。