thumb|250px|一般的なパチンコ店内の様子 パチンコとは、ガラス板で覆った多数の釘が打たれた盤面上に小さな鋼球を盤面左下から弾き出し、釘に従って落ちる玉が特定の入賞口に入ると、得点あるいは賞球が得られる日本特有の遊技である。漢字表記は「自動球遊器」。
最も一般的な営業形態は風俗営業として、客が遊技の結果得た鋼球をパチンコ店が指定する特殊景品と交換し、景品買取業者（古物商）が運営する景品交換所がそれを買い取る形で現金と交換するシステムとなっている。
日本においては風俗営業に分類される。
規制が年々強化され、2023年12月末時点でパチンコホール経営企業数は、前2022年同月末比で228社減少し1,825社。2024年12月末時点で、全日本遊技事業協同組合連合会加盟のパチンコホール店舗数は6,022店舗。
公益財団法人・日本生産性本部の余暇創研が2021年に発表した『レジャー白書2021』によると、日本のパチンコ・パチスロの市場規模（ホールでの貸し玉料の総計）は14兆6000億円。ただしパチンコは客への還元率が85%程度と言われているので、ホールの実際の売上はこの15%程度である。ダイコク電機が、2023年に発表した「DK SIS白書2023版」によると、パチンコの市場規模に相当する粗利規模は2.38兆円である。
概要 パチンコ遊技機（ゲーム機）そのものは「パチンコ台」と呼ばれる。ただし、「パチンコ」は通称であって、風営法上では「ぱちんこ遊技機」とひらがなで名称されている。パチンコ設備を設けた遊技施設は、施設設立前に警察に営業許可を事前に求めなくてはならない。呼称で最も一般的には「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ばれるが、パチンコ業界やパチンコ雑誌などでは「パーラー」・「ホール」（パチンコホール）と呼ぶ場合もある。店名にパーラーが入っている店舗も多数存在する 。
このような遊技施設は、1930年に最初の店舗が開店し、その後第二次世界大戦時は不要不急の産業として一時は全面禁止となったが、終戦後に復活した。
2025年現在、日本以外ではアメリカのグアムなど複数の国にパチンコ店が存在しているが、大半が賭博（カジノ）として位置づけられ、規制を受けている。
また中華民国（台湾）では賭博行為自体が禁止されているが、ゲームセンター（:zh:電子遊樂場）における物品への景品交換は合法となっており、パチンコ店というジャンル自体が存在せず電子遊技場の中でその他のカジノマシンなどと同一に扱われ設置されている。 また景品については一般的な玩具や食料など日本でもよく見られる形式の賞品が選ばれるが、再プレイ用のカードを選択することも可能で、そのカードを第三者が買い取る形で換金が成立することがある。中には店舗側が積極的に現金化(換金)に応じる場合があるが、その場合は違法となるため摘発が実施されている。
大韓民国では在日韓国人によってパチンコが持ち込まれ流行していたが、「人間を怠惰にして、人生を狂わせる」として、2006年からはパチンコにおいてそれまで利用されていた商品券の換金が停止、事実上の法規制となった若宮健『打ったらハマる パチンコの罠（PART2） メディアが報じない韓国のパチンコ禁止』社会批評社、2008年、（メダルチギも参照）。また、北朝鮮の平壌にもパチンコ店が存在している鉄人社刊『裏モノJAPAN』2002年8月号参照。
日本国内のパチンコ店で行われる営業（以下「パチンコ営業」）は、法的には風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（以下「風営法」）同法は1948年（昭和23年）7月10日に「風俗営業取締法」という題名で公布された（昭和23年法律第122号）。2回改題されており、施行済み最終改正は2005年11月7日公布、翌年10月1日までに施行（2008年8月1日現在）。改題を伴った改正は次の通り。 1959年2月10日公布→「風俗営業等取締法」 1984年8月14日公布、翌年2月13日施行→「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」 第2条第1項第4号で「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業」として定める風俗営業で、遊技の結果で得た鋼球を賞品と交換され、パチンコ店から現金が持ち込まれている景品交換所で現金と交換される営業が行われる。このような遊技施設は、18歳未満の者は営業所に立ち入ってはならない旨を入り口に表示するよう義務づけられる（風営法第18条）とともに、客として立ち入らせることを禁じられている（風営法第22条第1項第5号）。
パチンコ遊技施設は、現在ではギャンブル的要素を持つが庶民の身近な娯楽施設として、都市や地方を問わず国内各地にくまなく存在している。このために、多くの社会的問題を抱えている（→パチンコ#問題点参照）。変わったところでは、2017年2月1日、九州で「P-ZONE」を展開する株式会社パラダイスが経営する複合型リゾートホテル「ザ パラダイスガーデン サセボ」（佐世保市）にて、パチンコホール「パラダイス」がオープンした。この店舗は日本人でも利用可能だが外国人宿泊客をターゲットとしており、4ヵ国語（英語、中国語、、台湾語）で書かれた遊技台や機種の説明書を設置しているほか、営業時間はホテルのチェックインに揃えた16時から22時40分まで、また宿泊客に外国人がいない日は休業とするなど独特な営業形態を採っている。
パチンコ店以外では、ゲームセンターや露店などにてもパチンコ台が設置・運営されるが、この場合は鋼球と景品との交換は行われない。以前は一定数の得点に到達すると景品が払い出されるマシンが多数存在したが、風営法の規制強化に伴い全て禁止となった。コンシューマ分野においては、中古のパチンコ台、パチスロ台を個人向けに売買する市場があり、また、このようなパチンコ台の特徴を模した玩具や、シミュレーションゲームとしてのビデオゲームも存在する。 近年、スマホやPCといった端末を使用し、スマホアプリやブラウザからインターネットにアクセスすることでネット上のバーチャル店舗型オンラインパチンコにおいて、ビデオゲームパチンコの遊戯が可能となっている。
風俗営業として
パチンコ店としての風俗営業は、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律の第二条第一項第四号（いわゆる「第4号」）に基づいて運営される。パチンコ台を設置するゲームセンターは同法においていわゆる「5号営業」に該当する（運営に関する詳細は「ゲームセンター」を参照）。
法的根拠 日本国内のパチンコ店で行われる営業（以下「パチンコ営業」）は、遊技の結果によって賞品を提供している。この根拠となる法令は、風営法第4条（許可の基準）、同法施行令第7条（政令で定める営業）、同第10条（遊技機の種類）、同第11条（政令で定める営業が遊技の結果に応じ客に賞品を提供させる営業であることを明記）、風適法施行規則第36条（遊技料金等の基準）である。
これら法令に基づく営業において景品を提供する事自体は合法であるが、現金や有価証券を提供することは禁止している。しかし、客が獲得した景品を古物商に売却して現金化（換金行為）する事例が多く、客から古物商が受け取った景品は景品問屋を通じてパチンコ店に卸されており、これを事実上の賭博行為として問題視する意見もあるなど、多くの社会的問題を抱えている（→パチンコ#問題点参照）。
市場規模 +パチンコホールの売上と粗利規模の推移公益財団法人日本生産性本部.『レジャー白書』出典：公益財団法人 日本生産性本部「レジャー白書2017」年参加人口売上（貸玉料）粗利規模1995年2900万人30兆9050億円1996年2760万人30兆0700億円1997年2310万人28兆4160億円1998年1980万人28兆0470億円1999年1860万人28兆4690億円2000年2020万人28兆8680億円2001年1930万人29兆2430億円2002年2170万人30兆4420億円2003年1740万人32兆3900億円2004年1790万人33兆9120億円2005年1710万人34兆8620億円2006年1660万人33兆6420億円2007年1450万人30兆1770億円2008年1580万人28兆8190億円2009年1720万人28兆2420億円2010年1670万人25兆9830億円2011年1260万人25兆4890億円2012年1110万人25兆6720億円2013年970万人25兆0050億円2014年1150万人24兆5040億円3.91兆円2015年1070万人23兆2290億円3.81兆円2016年940万人20兆4180億円3.66兆円2017年900万人21兆4000億円3.52兆円2018年950万人20兆7000億円パチンコ参加人口950万人に増加「レジャー白書2019」来月6日に発行3.38兆円2019年890万人20兆円パチンコ参加人口890万人に、過去最低を更新3.24兆円2020年710万人14兆6000億円パチンコ参加人口710万人、前年から180万人の大幅減少2.35兆円2021年720万人14兆6000億円2.39兆円2022年770万人14兆6000億円パチンコ参加人口は前年比50万人増の770万人、市場規模は3年連続横ばい／レジャー白書2023 2023年10月27日2.38兆円2023年660万人15兆7000億円2.54兆円 『レジャー白書2023』によれば、2022年のパチンコの参加人口は前年比50万人増の770万人、パチンコホールの貸玉量は14兆6000億円であった。なお『レジャー白書2015』で市場規模が過去に遡って修正されたことで、市場規模のピークは1995年の30兆9000億円から2005年の34兆8620億円に修正されたパチンコホールの売上、参加人口、活動回数 日本遊技関連事業協会。ただし出玉により客に還元される分があり、店舗平均の還元率が85%程度だといわれているので、パチンコホールの実際の売り上げは貸玉料の15%程度ということに留意する必要があるパチンコの還元率は競馬より高い約85％。そのギャンブル性について考える ハーバー・ビジネス・オンライン 2016年12月22日。また参加人口は、娯楽の多様化、古臭くて不健康・不健全なイメージによる若者離れ、法改正によるギャンブル性の低下による客離れ、社会問題視されたパチンコ依存症などが指摘されたことなどから日本の余暇産業では20%代を占めているが、規模は縮小を続けている。
パチンコ関連企業では対策として、ホテルや航空機リースなど他の業種へ進出している。
パチンコチェーンストア協会によると、2016年8月のパチンコホール企業の就業人口だけで約24万人であったPCSAアクションレポート（理事会）（メーカーなどは含まず）。産業界においては、パチンコ台のハイテク化が進んでICチップや液晶モニターなどが多用されるようになった結果、ハイテク産業に関連する大手企業の業績をも左右するほどの重要な市場となっていたが『日経ビジネスON LINE』2007年12月24日・31日号、業界の低迷が続いたことでアクセルのように他業界への供給や新規事業への参入を行う関連企業もある。また2020年以降は半導体の高騰や導入費用が高いスマスロの登場により経費が増大し、導入できない中小は閉店し大手も支払いに苦慮するという状況である。
粗利規模（実際の市場規模） パチンコの売上は、客への払い戻しを考慮しておらず、パチンコの市場規模は売上の15％程度である。売上から払い戻し額を差し引いたものを粗利規模と呼び、実際のパチンコの市場規模を表す指標として使用されている。海外のカジノ・ゲーミング産業では、プレイヤーが投じた金額から獲得した金額を引いたものを売上（Gross Gaming Revenue）として計上するのが一般的である。ネバダ州全体やネバダ州ラスベガス・ストリップ地区、マカオ、シンガポールのカジノの市場規模が各々、155億USドル（約2兆1855億円、1USドル141円、2023年）、89億USドル（約1兆2549億円、1USドル141円、2023年）、約1831億マカオパタカ（約3兆1976億円、1マカオパタカ約17円、2023年）、52.5億シンガポールドル（約5618億円、1シンガポールドル107円、2023年）であるが、それは上記の会計処理基準であるためである。日本のギャンブル産業では、プレイヤーが投じた金額を売上と呼んでいるため、日本と海外で、ギャンブルの売上を比較する場合、注意が必要である。日本の他のギャンブルの市場規模を粗利規模で表すと以下の通りである。なお、中央競馬（JRA）の売上10％は政府への国庫納付金として納められる。 +2022年度 公営ギャンブルの売上と払戻率と粗利規模（市場規模）売上（2022年度）払戻率粗利規模（市場規模）中央競馬（JRA）3.25兆円74.1％約5168億円地方競馬1.07兆円74.1％約2771億円競馬全体4.32兆円74.1％約7939億円競艇2.41兆円74.8％約6073億円競輪1.09兆円75.0％約2725億円オートレース1075億円74.8％約269億円宝くじ8324億円45.7％約4578億円スポーツくじ（TOTO）1114億円49.6％約553億円公営ギャンブル全体8.82兆円約2.21兆円 ちなみに、アメリカ・ゲーミング協会（AGA）によるとアメリカのカジノ・ゲーミング産業の売上（市場規模）は、655億USドル（約9兆2355億円、1USドル141円、2023年）である。2021年は、530億USドル（6兆950億円、1USドル115円、2021年）、また、宝くじ（Lottery）の市場規模は、269億USドル（約3兆935億円、1USドル115円、2021年）、競馬（Horse racing）の市場規模は、35.2億USドル（約4048億円、1USドル115円、2021年）である。これらのギャンブルを合わせた、アメリカのギャンブル産業全体の市場規模は、834億USドル（約9兆5910億円、1USドル115円、2021年）と推定される。アメリカの名目GDPは、23.3兆USドル（2021年）であるから、アメリカのギャンブル産業全体の市場規模は、GDP比0.36％（2021年）と推定される。同様に、中国のGDPは、126兆元（2023年）、国営宝くじの市場規模は、5797億元（2023年）、 マカオのカジノの市場規模は、約1650億元（1元1.11マカオパタカ、2023年）、中国のギャンブル産業の市場規模は、7445億元（2023年）、GDP比0.59％（2023年）と推定される。シンガポールのGDPは、6506億シンガポールドル（推定、2023年）。カジノの市場規模は、52.5億シンガポールドル（2023年）、GDP比0.82％（2023年）と推定される。グレートブリテン（イギリス） のGDPは、2.28兆GBポンド（2023年）、ギャンブルの市場規模は、151億GBポンド（2023年）、GDP比0.61％（2023年）と推定される。
日本では、公営ギャンブルとパチンコを合わせた、日本のギャンブル産業全体の市場規模は、4.59兆円と推定される。日本の名目GDPは、559兆円（2022年）であるから、日本のギャンブル産業全体の市場規模は、GDP比0.82％（2022年）と推定される。
2021年と2022年のデータの比較であるが、日本はアメリカに比べてGDP当たり2.28倍のギャンブル産業の市場規模があり、日本はアメリカに比べて、ギャンブルが盛んであると言える。
以下に各国のGDPとGDP比のギャンブル市場規模の表を記す。 +各国のGDPとGDP比のギャンブル産業の市場規模GDPギャンブル市場規模GDP比のギャンブル市場規模ギリシャ2191億ユーロ（2023年）25.9億ユーロ1.18％イタリア1.79兆ユーロ（2019年）1.02％ポルトガル2184億ユーロ（2019年）0.89％日本559兆円（2022年）4.59兆円0.82％シンガポール6506億シンガポールドル（推定、2023年）52.5億シンガポールドル0.82％キプロス237億ユーロ（2019年）0.75％スペイン1.24兆ユーロ（2019年）0.72％イギリス2.28兆GBポンド（2023年）151億GBポンド0.61％中国126兆元（2023年）7445億元0.59％スウェーデン5616億ユーロ（2022年）24.1億ユーロ0.43％フランス3.28兆ユーロ（2023年）134億ユーロ0.41％デンマーク3732億ユーロ（2023年）13.8億ユーロ0.37％アメリカ23.3兆USドル（2021年）834億USドル0.36％ドイツ3.88兆ユーロ（2022年）134億ユーロ0.35％オーストリア4781億ユーロ（2023年）14.8億ユーロ0.31％ポーランド5305億ユーロ（2019年）0.30％ベルギー5542億ユーロ（2022年）14.5億ユーロ0.26％オランダ1.03兆ユーロ（2023年）13.9億ユーロ0.13％ ヨーロッパ、英米、中国、シンガポール、日本の中で、日本は、ギャンブルが盛んな国であると言える。
業況 2004年7月に改正された遊技規則の影響を受け、2004年6月以前に保安通信協会（保通協。当時の名称は「保安電子通信技術協会」）の検定を通過したパチンコ遊技機やその他の遊技機は、遅くとも2007年9月末までに全て撤去することが義務付けられた。また大当たりの連チャンが人気だった4号機パチスロ機も同時に撤去対象となっており、これに伴いパチンコホールは入替のために多額の費用負担を強いられた上、射幸心をあおる遊技機の規制により大幅な客離れが見込まれたため、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー（本社・会津若松市）が東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請したことを代表に、2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1%増の大幅増加となった帝国データバンク；パチンコ業界の倒産動向調査。
+「ぱちんこ遊技機設置店」数の推移 平成27年における風俗環境の現状と 風俗関係事犯の取締り状況等について 警察庁生活安全局保安課平成29年における風俗環境の現状と 風俗関係事犯の取締り状況等について令和3年における風俗営業等の現状と風俗関係事犯の取締り状況等について 警察庁年「ぱちんこ遊技機設置店」数（「回胴式遊技機等設置店」は除外のため「ぱちんこ屋」店舗数ではない）1990年15,947店 1991年16,502店 1992年16,963店 1993年17,242店 1994年17,453店 1995年17,631店 1996年17,594店 1997年17,174店 1998年16,764店 1999年16,413店 2000年16,021店 2001年15,691店 2002年15,255店 2003年14,695店 2004年13,844店 2005年13,163店 2006年12,588店 2007年12,039店 2008年11,800店 2009年11,722店 2010年11,576店 2011年11,392店 2012年11,178店 2013年10,873店 2014年10,610店 2015年10,319店2016年9,991店2017年9,623店2018年9,131店2019年8,747店2020年8,203店2021年7,690店2022年7,054店2023年6,734店2024年6,513店
ゲーム概要 パチンコ台は、多くは木製の板(現在はアクリル製が多い)に多数の真鍮製の釘が打ち込まれた盤をほぼ垂直に立て、前面をアクリル板で覆い、ここに直径11ミリメートル、重さ5グラムのパチンコ球と呼ばれる鋼球を据え付けられている発射装置によって弾き入れる。弾かれた球は、盤面上の釘や羽根、回転体などの構造物に当たりながら複雑な軌跡で盤面を落ちて行き、この間に球が入賞穴と呼ばれる入賞口に入ると、15個以内の規定数の入賞球を獲得することができる。盤面には、遊技の妙味を増すために、「役物（ヤクモノ）」と呼ばれる特別な入賞口や仕掛けが施されている。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。
遊技料金 パチンコの遊技料金は、国家公安委員会規則である風営法施行規則で規定されている。1978年12月12日に3円から4円への値上げが認められて以降、長い間玉1個につき4円以下と定められていたが、2014年4月に「貸し玉料金に消費税相当分の上乗せを認める」旨の改正が行われ、玉1個につき消費税込みで4.4円以下（2019年10月現在）となっている。ただし上限いっぱいの4.4円貸しでは、一般的な貸玉1回の単位である500円で割り切れないため、実際には貸玉カードの精算機を1円単位で返金できるようにして4.4円貸しとするか、500円で割り切れる単位の貸玉料金とする（例：500円あたり114個貸し＝1個につき約4.38円）等の対応が求められる消費増税後の遊技料金の表示方法を全日遊連発表（P-WORLD, 2014年3月12日）。
以前は、ほぼすべての店舗が貸玉料金1玉4円で営業していたが、2006年頃から1玉1円での営業スタイルが広がり始め、現在では貸玉料金を1玉0.5円、0.2円、0.1円、2円等に下げ、低資金で長時間の遊技が可能である事を稼働率回復の特効薬とする店舗が多数存在する。これらを4円パチンコは「よんぱち」パーラー毎日八王子店（P-WORLD） - 2012年3月24日閲覧、1円パチンコは「わんぱち」ベガス野間（P-WORLD） - 2012年3月24日閲覧「いちぱち」いちぱちYURAKU（P-WORLD） - 2012年3月24日閲覧、2円パチンコは「にぱち」ノースランド本店（P-WORLD） - 2012年3月24日閲覧「にこぱち」パーラーゾーン西新（P-WORLD） - 2012年3月24日閲覧等の名称で宣伝、呼称している業者が存在する。
また、2014年4月以降貸玉料金に消費税相当分の上乗せが出来るようになったことから、低貸玉営業においても一部の店舗では貸玉料金に消費税分を上乗せ（1円パチンコの場合1.02円から1.25円程度）するようになったパーラーひまわり - P-WORLD、2017年3月14日閲覧。
景品交換
風俗営業としてのパチンコ営業では、客が遊技の結果で得た玉などを賞品と交換する。風営法は営業者に、現金や有価証券を賞品として提供することや客に提供した賞品を買い取ることを禁じたり（23条1項）、賞品の価格の最高限度に関する基準（国家公安委員会規則で定める。2014年4月現在、最大賞品価格は9,600円で消費税込み10,368円全日遊連、全国理事会を開催～遊技料金表示についての警察庁見解伝える（日刊遊技情報、2014年1月30日））に従った営業を義務づけ（19条）たりして、パチンコの射幸性を抑制している。
なお、2012年頃から警察庁ではパチンコ玉・メダルと景品の交換率を店舗単位で統一することを求めるようになったが（いわゆる「一物一価」）、地域によって取り組みはばらついており、2014年現在は必ずしも徹底されていない。
提供される賞品は、一般的に「一般景品」と「特殊景品」の2種類に大別される。
一般景品 風営法施行規則36条2項2号では景品として「客が一般に日常生活の用に供すると考えられる物品のうちから、できる限り多くの種類のものを取りそろえておくこと」を店舗に求めている。そのため、タバコや菓子のほか、店によってネクタイ・ハンカチ・靴下などの洋装小物、電気製品、化粧品、大衆薬、アクセサリー、CDやDVD、食料品など様々で、大型のパチンコ店内の景品交換コーナーはコンビニエンスストアや小型のスーパーマーケットにも似る。
警察庁では2006年12月に、パチンコ景品として最低500種類以上（ホールの設置台数が500台以上の場合はその台数と同数以上の種類。うち最低200種類は実物を展示）、品目としては家庭用品・衣料品・食料品・教養娯楽用品・嗜好品・身の回り品・その他の7品目中5品目以上を取り揃えるよう求める通達を出している（警察庁丁生環発第348号・平成18年12月20日）。形式的には業界団体による自主規制を追認する形を取っている。。
特殊景品 thumb|150px|特殊景品の一例 特殊景品とは、パチンコ店外に設置されている、各都道府県の公安委員会に古物商の許可を受けた景品買取所に売却することを前提とする景品を指す。これによりパチンコはギャンブル的な要素を持つとされている（財）社会安全研究財団による「パチンコに関する世論・有識者調査」 。しかし、前出した風営法23条1項の禁止規定があるので、パチンコ店が景品交換所を経営することはできない。そのため、パチンコ業界はパチンコがギャンブルではないという建前で、三店方式（もしくは四店方式）と呼ばれる方法を採っている。
遊技機
1970年代後半頃までのパチンコ台には現在のようなハンドルはなく、玉を弾くスプリングを戻す強さの加減をレバーを使って手動で行いながら一発一発打つようになっていた（参考画像）。この微妙な力加減もパチンコ遊技の醍醐味であり、1952年公開の日本映画『生きる』では、そうした手動のパチンコ台が描写されている場面がある。 現在のパチンコ台は玉の自動射出機構を備えており、ハンドルに手を添えるだけで玉を打つことができる。玉の射出頻度は、パチンコで0.6秒に1発、アレパチでは0.5秒に1発以内と規定されており、またハンドルに手を添えている間は永続的に玉が射出されるため、射出を一時的に停止させるストッパーの機能を持った押しボタンがパチンコ台に搭載されている。この押しボタンはハンドルの右手親指で押せる位置に取り付けられているものが殆どだが、中には2005年から2007年にかけて京楽が採用していた台枠「ビッグ バン」のように、ハンドルではなくハンドル真上の右手人差し指で押せる位置に取り付けていたものもあったCRぱちんこ水戸黄門 - 京楽の「ビッグ バン」枠（『基本仕様』をクリック）。画像ではやや見にくいが、ハンドルの真上に押しボタンがある。。また、大都技研の台では、ハンドルに自動で玉の射出が最大出力となるボタンを搭載しており、大当たりで右打ちする際にハンドルを右に回さなくても右打ちできる機能を搭載している。なお、パチンコ遊技には最低限の技術介入が求められるため、ハンドルを硬貨や器具などで固定して遊技することは風営法施行規則で禁じられており、それを防止する目的として、ハンドルには素手で触れていることを検知するセンサーが取り付けられている（手袋をはめたままでは玉が射出されず、遊技できない）。
このように、現在のパチンコ台ではハンドルが当たり前となっている中で、パチンコ台メーカーの業界団体である日本遊技機工業組合に2015年に組合員として新たに加盟したA-gonが、およそ40年ぶりとなる手動レバーを採用した新台「CRA-gon昭和物語」を発表、同年12月よりホールに設置した。
かつてのパチンコ台では、アタッカーは台中央の一番下の部分に取り付けられていた。また、抽選を開始する始動入賞口（以下、ヘソ）は中央部の液晶画面真下に設けられているのが一般的で、左打ち・右打ちいずれでもヘソに玉が入るようになっていた。だが、現在のパチンコ台では液晶画面が大型化したことや動く役物（ヤクモノ）が搭載されているため、ヘソは台中央より下部に移動し、また大当たり時の出玉の消化を早めるために最速でアタッカーへ届くよう、アタッカーは右端下部に取り付けられているものが殆どである。そのため、現在では通常時は左打ち、確変時は右打ち（ハンドルを右に目いっぱい回して最大出力）、としている台が主流である。また、電動チューリップ（以下、電チュー）もかつてはヘソに搭載されていたが、現在の台では電チューは右端のアタッカーの手前に設けられており、確変時またはチャンスタイム時の抽選のスピードアップに用いられるのみとなっている。