株式会社マイカル（）は、かつて存在した日本の小売事業者。大阪府大阪市に本社を置き、近畿地方を中心に総合スーパー（GMS）をはじめとする様々な事業を展開し、日本全国各地に店舗を展開していた。
自社プライベートブランド「ベストマーク」を取り扱っていた。
2001年（平成13年）に経営破綻し、イオングループ傘下に入り経営再建。2011年（平成23年）3月1日、イオンリテールに吸収合併されて消滅。
歴史 ニチイとして創業 1963年（昭和38年）11月、大阪の天神橋筋商店街の衣料品店「セルフハトヤ」と千林商店街の衣料品店「岡本商店」を中核に、卸問屋のエルピス・京都のヤマト小林商店を含めた4社の新設合併により設立された株式会社ニチイ（旧法人）を源流とする。初代社長にはセルフハトヤの社長であった西端行雄が就任した。
ニチイという社名は「日本衣料」の略からという説と、「日本は一つ」もしくは「日本の小売業は一つ」という思いから命名されたという説がある。介護業界最大手のニチイ学館とは無関係で、ニチイ学館は『日本医療事務』に由来。
創業時の店舗数は13店舗で、初年度の売上高は27億円であったが、1970年には70店舗、1972年に年商1,000億円を突破し、店舗数は129店舗にまで拡大した。
当時、前身のセルフハトヤから継承した「誓いの詞」と呼ばれる企業メッセージが存在した西端春枝『縁により縁に生きる―ニチイ創立者 西端行雄と歩いた商いの道』p.208、ぱるす出版、1994年。。ニチイ時代には朝礼などで唱和されていたが後述するようにマイカルに社名を変更してからは行われなくなった。
マイカルへ変貌 1982年（昭和57年）11月に社長の西端が死去すると、小林敏峯副社長が2代目社長に就任。1983年（昭和58年）11月にニチイグループの企業哲学として「YM-CAL」を制定した。これは「」の略称で、「いつでも若々しく健康的で快適な生活」を意味する。発音しにくいことから表記は「MYCAL」とされ、1988年（昭和63年）3月に「マイカル宣言」を行い、グループ名称が「マイカルグループ」へと改められた。1996年（平成8年）7月1日 には社名をマイカルに変更。
マイカル宣言を契機に、小林は脱・スーパー路線を掲げ、「ビブレ」や「サティ」といった新たな業態での店舗展開を開始した。YM-CALに込められた「若者から中高年までの幅広い世代のライフスタイルを支える」といった考えの下、生活づくりや街づくりに重きを置き、マイカルグループは「生活文化産業集団」を目指した。
サムネイル|250px|マイカル本牧（2008年12月撮影） ニチイからマイカルへ転換が図られたこの時期の象徴的な出来事として、1989年の「マイカル本牧（マイカルタウン）」の開業が挙げられる。マイカル本牧の開業を皮切りに、1991年から1995年にかけてマイカルタウンをはじめとするリゾート事業、ホテル事業、アミューズメント事業、シネマコンプレックス事業へと参入し、時間消費型市場への取り組みを強化した。
マイカル本牧は開業時は大盛況だったものの交通の便の悪さがたたって次第に苦戦。マイカル本牧はバブル景気の崩壊とともにテナント退去が相次ぎ、デッドモール化していた時期もあった。その後も本牧に続いて各地に建設されたマイカルタウンはすべて赤字となった。
経営破綻へ バブル崩壊後、資金回収が進んでいないにもかかわらず、次々と大型店舗の出店を進めたことにより、必要資金はますます巨額となった。マイカルは高利回りを期待し、1995年から1997年の間、子会社のマイカルファイナンスを通じて他社株転換社債を購入し続けたが、指定銘柄であった銀行株の下落により多額の損失を被り、1998年10月にはケイマン諸島に設立した法人に証券の飛ばしを行い、負債を隠匿しようとした。これは同年に米国会計基準における年次報告書で1,084億円の有価証券評価損を計上したことで明らかになり、マイカルの株価は暴落、銀行からの信頼も低下し資金調達が困難になった。
有利子負債を削減するため、店舗資産の証券化という手法で資金調達を行い、1998年2月期の当期利益は102億円の黒字となったが、米国証券取引委員会基準では670億円の赤字を計上していた。格付け機関による信用格付けは各機関とも、一定の信用リスクがある「B」以上としていたものの、「投資不適格」とする「B+」へと引き下げたことにより株価が大暴落し、資金繰りが困難になった。
2001年9月14日午前にメインバンクであった第一勧業銀行（現在のみずほ銀行）から金融支援の打ち切りを宣告され、経営破綻が確実となった。そこで第一勧業銀行と当時の四方修社長は、同じく第一勧銀をメインバンクとするイオンを支援先として会社更生法による再建を画策した。これに対し、ウォルマートからの買収を期待していた旧来の取締役たちが反発。経営陣が残り比較的早く再建が果たせる民事再生法による再建を主張し、四方社長と第一勧業銀行出身の取締役を取締役会で解任。山下幸三が社長に就任し、同日民事再生法の適用を申請。これはいわゆるクーデターであった。しかし同年9月28日にはわずか14日間で山下幸三が社長を辞任し、後任の浦野一雄が社長に就任するという顛末となった。マイカルグループ全体での負債額は1兆9,000億円、当時は戦後第4位の規模となる倒産で、小売・流通業の倒産としては戦後最大規模となった。
イオンによる経営再建 十分な運転資金を持たずして民事再生法申請を行ったため、資金繰りは厳しく、支援企業選びに難航したが、イオンが会社更生法下での支援を表明。2001年（平成13年）11月22日に発表され、民事再生手続の中止と会社更生法の申請がなされた。
2003年（平成15年）5月29日には更生計画案を発表。同年9月30日には更生計画が東京地方裁判所から認可され、翌10月1日には東京・大阪の2会場にて幹部社員ら全員が集まり、計画の早期実現に向け確認を行った。翌2日には各店舗にて退社式および入社式を行い、新生マイカルの一員になってもらおうと各従業員に一度辞令を交付。
同年11月29日にマイカルと関連8社（マイカル総合開発、西部総合開発、ハートリアルエステート、マイカル協友、ビブレ協友、アメニティタンク、コスモニー、マイカル東関東）はイオンの完全子会社となり、12月1日付でマイカルは8社を吸収合併した。
2005年（平成17年）12月31日に更生手続きの終結決定がなされ、再建が完了。当初の見通しより7年前倒しとなり、4年という短期間での再建となった。
イオンとの経営統合
マイカルは2011年（平成23年）3月1日、総合スーパー「ジャスコ」を展開するイオンリテールと合併し、マイカルが運営する「サティ」とイオンリテールが運営する「ジャスコ」は、同日より「イオン」に統一された。
リーマンショック以降、消費低迷に歯止めがかからないことや、長引くデフレなどで流通業は苦しい経営環境にあることから、会社統合と店舗ブランド統一により、商品仕入れの一本化や人事・経理などの間接部門合理化により、500億円の大幅なコスト削減を目指した。
イオンリテールはこれに先立ち、2010年（平成22年）12月1日に「イオン」を展開していたイオンマルシェ（旧カルフール日本法人）を吸収合併している。3社統合により、別々に行っていた仕入れ商談の一本化を実施し、商品調達力を高めることなどで、総合スーパー事業の売上高・営業利益率を向上させ、2011年（平成23年）現在の1%未満から3～4%程度まで向上させ、収益力を立て直したい意向とした。
沿革 1963年（昭和38年）11月8日 - 大阪の天神橋筋商店街の衣料品店「セルフハトヤ」と千林商店街の衣料品店「赤のれん」（岡本商店）を中核に、卸問屋のエルピス（大阪）・ヤマト小林商店（京都）を含めた4社の新設合併により株式会社ニチイ（旧法人）を設立。社名は日本衣料の略から。初代社長に西端行雄が就任。 1966年（昭和41年） - 職員と日用雑貨の取り扱いを開始。 1967年（昭和42年） - 子会社「ニューニチイ」を設立し、地方の実用衣料品店の統合に着手。 1970年（昭和45年）9月- 株式額面変更を目的として、休眠会社の内外商事株式会社が（旧）株式会社ニチイを吸収合併し、内外商事株式会社を存続会社として「株式会社ニチイ」（新法人）に商号変更。 1972年（昭和47年）10月 - エルメを設立。 1973年（昭和48年） - スポーツクラブ「ピープル」1号店を西宮市に開業。 1974年（昭和49年） - 大阪証券取引所第2部上場。 1975年（昭和50年） - 東京証券取引所第2部上場 4月1日 - エルメがもも屋（奈良市）を完全子会社化、もも屋全4店舗のブランドをエルメに変更（1979年（昭和54年）に吸収合併）。 1976年（昭和51年） ‐ 東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所第1部に上場。 1978年（昭和53年） - 数社の百貨店とともに百貨店連合「ダックシティ」（現在のさくら野百貨店）を設立。 1979年（昭和54年）8月23日 - ロゴマークを変更。同年9月1日開業のニチイ北姫路店（後のサティ姫路店→イオン姫路店）より店舗看板などに使用開始。 1982年（昭和57年） 3月20日 - ビブレ1号店の「天神ビブレ」を福岡市に開業（旧・ニチイ天神店をリニューアル）。 11月 - 初代社長の西端行雄が死去、小林敏峯が2代目社長に就任。 1982年（昭和57年）12月30日 - ダイエーに次ぐ業界2位の巨大小売企業になることを目指し、ユニーと翌1983年（昭和58年）8、9月を目処に合併することを発表「ニチイとユニー合併へ 来年8、9月めどに 業界第2位に急伸」『北日本新聞』1982年12月31日付 朝刊6面。しかし、翌年に合併計画を撤回。 1984年（昭和59年） - サティ1号店の「サティ学園前」（後に学園前サティに改称）を奈良市学園前に開業。 1985年（昭和60年） - CMにソフィー・マルソーを起用。この頃、イメージソング「ふれあいニチイ」が制定され、テレビCMや店内放送で多用される。 1988年（昭和63年） - 「マイカル宣言」を発出。 1989年（平成元年）4月30日 - マイカルタウン1号店となる「マイカル本牧」を神奈川県横浜市に開業。 1990年（平成2年） - 総合スーパー（GMS）の「ニチイ」のサティ、ビブレへ業態転換開始。 1991年（平成3年） - 「マイカル近江八幡」を開業。 1993年（平成5年）4月24日 - 日本初のシネマコンプレックス、ワーナー・マイカル・シネマズ1号店を神奈川県海老名市に開業。 1995年（平成7年）3月24日 - 三重県桑名市に「マイカル桑名」を開業"SCでは国内最大級 「マイカル桑名」24日開業"日経流通新聞1995年3月14日付、4ページ。 1996年（平成8年）7月1日 - 商号を株式会社マイカルに変更。小林敏峯が会長に、7月12日、宇都宮浩太郎が社長に就任。 1997年（平成9年）10月23日 - 兵庫県明石市に「マイカル明石」を開業。 1998年（平成10年）9月19日 - 初の海外店舗「マイカル大連」を中国・大連市にオープン。 1999年（平成11年） 3月11日 - 北海道小樽市に「マイカル小樽」を開業。 10月13日 - 小林敏峯が会長を退任。 12月10日 - 小林敏峯が死去。 2000年（平成12年） - 「板橋サティ」・「大宮サティ」・「つきみ野サティ」・「熊谷サティ」・「三田ウッディタウンサティ」など、首都圏・近畿圏郊外でシネコンを併設したサティのGMS店舗を相次いで開業。 2001年（平成13年） 1月1日 - 大阪府茨木市に「マイカル茨木」を開業。 1月11日 - 4年6か月間社長を務めた宇都宮浩太郎が辞任。後任として四方修が社長に就任。 子会社のピープル（スポーツクラブ）を、コナミ（現在のコナミグループ）へ売却（現在のコナミスポーツ）。 子会社のマイカルカードを、三洋信販（現在のSMBCコンシューマーファイナンス）へ売却（現在のポケットカード）。 8月 - 子会社のマイカル北海道がマイカルの連結対象から離脱し独立渡部宏人 (2007年6月19日). “ポスフール:名寄新規出店計画 市が“阻止”条例案 議会、21日にも採決”. 毎日新聞 (毎日新聞社)（2002年（平成14年）1月にポスフールへ社名変更するが、翌年にはイオングループ入りし、2007年（平成19年）8月よりイオン北海道。）。 9月14日 - 民事再生法を申請。四方修が社長を解任され、山下幸三が社長に就任（9.14クーデター）。 9月28日 - 山下幸三が14日間務めた社長を辞任し、後任の浦野一雄が社長に就任。 10月26日 - 子会社のエービーシーを、テキスタイルレンタル株式会社（現在の丸紅メイト）へ売却。 11月22日 - イオン株式会社をスポンサーとして決定。民事再生手続中止と会社更生法適用を申請して倒産。負債総額1兆9,000億円。 12月31日 - 東京地方裁判所より会社更生手続開始決定を受ける。 2002年（平成14年） 1月17日 - 子会社のポロロッカを、マルエツに売却（現在のマルエツプチ）。 2月28日 - 子会社のビブロスを、ゲオグローバルへ売却（ゲオエブリに改称後、組織再編に伴いゲオ本体へ吸収合併）。 3月28日 - 子会社のマイカルシステムズ（情報システム企業）を、富士ソフトABCに売却（富士ソフトを経て現・ヴィンクス）。 4月26日 - 直営124店舗で、イオンのプライベートブランド「トップバリュ」販売開始、イオンクレジットサービスによる「サティ・ビブレカード」の発行受付開始。 5月21日 - 子会社のエルメを、株式公開買付けによりイビサへ株式譲渡。 5月31日 - 「ニチイ釜石店」が閉店。これによりニチイブランドの店舗は消滅。 2003年（平成15年） 11月29日 - マイカルがイオンの完全子会社となる『イオンの歴史 2020 〔2000～2018〕』p.701、イオン株式会社発行、2020年6月30日。。子会社のマイカル九州がイオングループ入り。 12月1日 - マイカルが、子会社8社（マイカル総合開発、西部総合開発、ハートリアルエステート、マイカル協友、ビブレ協友、アメニティタンク、コスモニー、マイカル東関東）を吸収合併。 2004年（平成16年）7月2日 - イオン商品券とマイカル商品券の相互利用を開始「ジャスコ・サティパワーアップセール」開催について イオン九州公式ウェブサイト、2014年5月27日閲覧。。 2005年（平成17年）12月31日 - 東京地方裁判所から更生手続の終結決定を受ける（当初見込みより早期に終結）。マイカルカードに係るポケットカードとの業務提携を終了。 2006年（平成18年） 8月 - マイカル子会社4社およびイオン子会社6社を合併・再編。 9月 - コーポレートスローガン「その次の、『もっと』へ。」を採用。 9月15日 - 約5年9か月ぶりの新規店舗「盛岡南サティ」を、イオン盛岡南ショッピングセンターの核店舗として開業“マイカル、6年ぶり「サティ」開業”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2006年4月27日)“「盛岡南サティ」9月15日(金)グランドオープン 5年9ヶ月ぶりの新規出店 岩手県盛岡市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2006年9月7日)。 9月23日 - ダイヤモンドシティ・ルクル内に「福岡東ビブレ」を開業。 10月 - マイバッグキャンペーンに、イオンのマイバッグの販売とWスタンプデーを追加。 2007年（平成19年） 3月 - サティ・ビブレカード感謝デー（毎月月末2日間）を、イオンと同じ「お客さま感謝デー」（毎月20日と30日）に変更。 イオンカード会員もサティ・ビブレで5%引特典が受けられるようになった。なお、2006年にイオンショッピングセンターおよびイオンモール内に開業した盛岡南サティ・高崎サティでは開業時より先行実施していた。 毎月11日の「イオン・デー」に参入。サティ・ビブレ各店舗で「幸せの黄色いレシートキャンペーン」を開始。 3月1日 - サティ・ビブレカードを「イオンカード」に統合して募集停止（新規募集は2月27日から開始）。 5月1日 - イオン高の原ショッピングセンターの核店舗として「高の原サティ」を開業「イオン高の原SC 5月1日に開業」『奈良新聞』2007年3月28日付朝刊第1面、2013年5月26日閲覧。。関西地区へはマイカル茨木以来、6年4か月ぶりの新規出店。 5月21日 - 関東周辺のサティ・ビブレで、イオンの電子マネー「WAON」導入。WAON端末では他社の電子マネー「iD」、JR東日本エリアの「Suicaショッピングサービス」、JR西日本エリアの「ICOCA電子マネー）」も利用可能となる。 9月11日 - 京都府内の「伏見サティ（後のイオン伏見店）」と「北大路ビブレ（現在のイオンモール北大路）」の食料品レジを中心にレジ袋無料配布を中止、1枚5円で有料化。 9月12日 - 「春日井サティ」の食品売場にセルフレジを導入。他の店舗にも順次導入される。 11月23日 - イオンモール日の出のキーテナントとして「日の出サティ」を開業“イオンモール、既存SCを活性化 競争力回復目指す”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2007年11月28日). p.4。関東地区では板橋サティ以来、6年4か月ぶりの新規出店。 2008年（平成20年） 8月31日 - 九州地区のサティでは唯一当社直営で運営していた「門司サティ」が閉店。これにより九州地区ではビブレや関連会社のワーナー・マイカルが中心となる。 10月2日 - イオンレイクタウン内に「越谷レイクタウンビブレ」を開業。 11月15日 - ビブレのスピンオフ店舗として、雑貨を中心とした店舗「ミスターモストマブ（MR.MOSTMAV）」1号店となるさいたま新都心店を、コクーン新都心のテナントとして開業。イオングループ外のSCへの初出店。 2009年（平成21年）2月 - 電子マネー決済サービスにQUICPayを追加。 2010年（平成22年） 3月9日 - イオンモール新瑞橋の核店舗として「新瑞橋サティ」を開業。名古屋市内では創業以来初の出店であり、マイカル最後の新規出店店舗となった。 8月27日 - マイカルとイオンマルシェの2社をイオンリテールに統合した上で、「ジャスコ」および「サティ」の店舗ブランドを廃止し、段階的にグループ名と同じ「イオン」に統一する方針であることが、各社メディアで報じられる。 10月6日 - イオン株式会社が、会社の統合と店舗ブランド統一を正式発表。 2011年（平成23年）3月1日 - グループ内のGMS事業の再編に伴い、イオンリテールへ吸収合併。「サティ」は7月18日に閉店予定だった広島サティを除き、同日より「イオン」へ名称変更。「ビブレ」と「広島サティ」はイオンリテールへ継承された。
業態
現存する業態 ビブレ
ビブレ（VIVRE）は、当初は若者をメインターゲットとしたファッションビルとしてスタートした。その後「高感度専門百貨店」と銘打って衣食住フルライン型で郊外にも出店した。天神、岡山、河原町など、ニチイからVIVREに転換した店舗では「ビブレ21（VIVRE21）」と称していたが、後に「ビブレ（VIVRE）」に一本化している。
マイカル破綻後は、マイカルが運営していた食品を扱う一部店舗を除き、サティへ転換した。
東北地方では、子会社のダックビブレが店舗を運営していた。破綻後にマイカルから離脱しさくら野百貨店として再出発している。
イオングループ加入後はイオンのSC内にサブ核店舗として出店を再開した。また、小規模専門店型店舗「VIVRE GÈNE（ビブレジーン）」の展開も開始し、イオンのSC内に出店していたビブレ店舗は全てこの業態に転換されている。
ダイエー傘下の企業であったOPAは、2016年（平成28年）3月1日付でイオンモールの完全子会社となった。同日よりビブレのファッションビル型店舗の運営がOPAに継承された。また、OPAに継承されたビブレ店舗の一部はOPAへ転換された。2021年（令和3年）3月1日付けで横浜ビブレを除く店舗はイオンモールに移管された。さらに2025年3月には、同社に移管された施設のうち横浜ワールドポーターズの管理・運営及び開発を担っていた横浜インポートマートを吸収合併、これに伴い同施設の管理・運営及び開発とイオングループの商業ブランドがイオンモール株式会社に移管・転換され、「ビブレ」の名称が消滅したイオンモール［8905］：完全子会社の吸収合併（簡易合併・略式合併）に関するお知らせ,2024年12月24日、みんかぶ、ミンカブ・ジ・インフォノイド。なお、小規模専門店型店舗「VIVRE GÈNE」はビブレジーンレイクタウン（運営がOPA→イオンモールに移管）を除いて引き続きイオンリテールが運営する。
廃止した業態
ニチイ
ニチイ（nichii）は、株式会社ニチイ時代に展開していたスーパーマーケット。大阪府大阪市の天神橋筋商店街に1号店を出し、その後は業務提携など様々な手法で千葉県・愛知県・佐賀県・沖縄県を除く全国各地に出店した。
祖業の衣料品店として、衣料品のみを扱う店舗も多くあった。
シンボルマークは二代続けて赤い鳩を使用していた。
1979年（昭和54年）8月22日までは、赤い円の中に、葉をくわえた白い鳩が翼を広げ横切るデザインだった。一部店舗では屋上看板や案内表示などに「（鳩マーク）ニチイ ○○ショッピングデパート」の店名を使用していた。
大規模小売店舗法における届出上のSC名（ビル名）としては、イオンリテールに事業承継後も「ショッピングデパート」の名称を残した店もある。
2代目は1979年（昭和54年）8月23日に登場。
赤い円の中に、緑色の四つ葉のクローバーをくわえ、左を向いた白い鳩のシンボルで、CMなどで「nichii」と英字表記されたロゴもあった。同年9月1日開業のニチイ北姫路店（後のサティ姫路店→イオン姫路店）から2代目ロゴの使用を開始し、同年10〜11月に開店した徳力店、東岸和田店、海老名店、新座店も開業当初から2代目ロゴを使用している。
業務提携先の地場企業と共同出店、ニチイがテナントとして出店した各地方の店舗では、室蘭ファミリーデパート桐屋、サンシティ・リブレのように、当初は流通大手と解るニチイのブランドを用いず「ファミリーデパート」など独自の名称を付けて出店していたが、看板にはニチイ共通の鳩マークと店舗名を使用していた室蘭サティに名称変更する室蘭ファミリーデパート桐屋 道新写真データベース「フォト海道」、北海道新聞、2014年8月30日閲覧。。
国内の主要都市に総合スーパーマーケットが進出を終えた1980年代から1990年代に入り、提携先の店名をサティあるいはビブレへ転換している。
その後、2002年（平成14年）5月31日のニチイ釜石ショッピングデパート（運営はマイカル東北）の閉店を最後にニチイの店舗ブランドは国内から消滅している。
株式会社マイカルの直営店においては、1999年（平成11年）3月28日のニチイ今治店閉店以降、サティ・ビブレのニ業態に統一している。
サティ
サティ（SATY）は、1990年代以降のマイカルの主力業態で、主に30代以上をメインターゲットとした総合スーパー（GMS）。店舗ブランド名の由来は「Select Any Time for Yourself」の略語。輸入ブランド品店を設置するなど、従来の総合スーパーに比べて高級感を持たせ「生活百貨店」と称した。
1984年（昭和59年）に奈良市学園前の学園前サティ（2000年（平成12年）閉店）として営業開始した。
ニチイ時代の1970年代後半以降、建物やフロアを家主から賃借する形で多く出店していたが、1990年代からは自社開発物件や再開発計画による大型店舗の出店が行われた。
平成時代に入り、ニチイの進出が一切なかった千葉県・愛知県・佐賀県にもサティは進出した。
北海道地域のサティを運営していたマイカル北海道は、独立してマイカルから離脱し、社名と店名を「ポスフール」に改称“ポスフール、上期中に店舗名も「ポスフール」に”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年1月14日)。サティ時代に開店したポスフールの店舗はマイカル運営店舗と内装の仕様が同一であった。のちにポスフールもイオングループ入りし、社名は2007年（平成19年）にイオン北海道に改称川崎博之 (2007年10月19日). “新生イオン九州とイオン北海道、帳合変更に温度差”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社)、店名はサティと同じく2011年（平成23年）にイオンに転換している“ポスフールもジャスコもイオンに 3月1日から名称統一”. 苫小牧民報 (苫小牧民報社). (2011年2月16日)。
九州地方のサティは、マイカル九州との合併によりイオン九州が運営していたが、門司サティ（2008年（平成20年）8月閉店）は立地の関係上などからマイカル本体が運営していた。
特化型形態として、食料品スーパーの「サティ食品館」、衣料品を主に扱う「サティおしゃれ・生活館」「サティおしゃれ・衣料館」も存在した。最後まで存在したのは三木サティ食品館・衣料館で、イオン三木青山店食品館・衣料館に店名変更した。
2011年3月に店舗ブランドを「イオン」へ転換。2011年（平成23年）7月18日で閉店予定であった広島サティ（広島市）のみ、イオンへ転換せず閉店まで営業した。
一部の店舗は2014年（平成26年）から、イオンリテールを中心に展開するファミリー向け業態「イオンスタイル」へ再転換している。
マイカルタウン thumb|220px|right|マイカル茨木
マイカルタウン（MYCAL TOWN）は、マイカルが提唱した大型ショッピングモール。「時間消費型商業施設」として広大な敷地にサティ、ビブレ、シネマコンプレックス、エグザスなどの店舗・施設を設置した。
横浜・本牧の米軍住居跡地に出店したマイカル本牧に始まり、マイカル近江八幡、マイカル桑名、マイカル明石、マイカル小樽、マイカル茨木を展開した。
これらの店舗は全て、2011年（平成23年）3月1日にイオンショッピングセンターなどへ転換し、一部SCは改装によりイオンモールへ再転換されている。
マイカル茨木では、マイカル破綻以前にビブレ内において「ハーベストデイズ（Harvest day's）」という店舗ブランドで、欧米のマルシェをイメージした食品売場を運営していた。
ワーナー・マイカル・シネマズ
ワーナー・ブラザースとの合弁会社によって運営されていたシネマコンプレックス。サティやビブレなどの店舗、敷地内に併設され全国展開していた。近年はイオンモールなどのイオングループの展開する大型商業施設や、イオングループ以外の商業施設にも展開していた。
2013年（平成25年）7月1日、ワーナー・マイカルを存続会社としてイオンシネマズと合併。社名は「イオンエンターテイメント」に改称し、ブランド名はイオンシネマズが使用していた「イオンシネマ」に統一された。マイカル消滅後も店舗ブランドとして「マイカル」の名は残っていたが、これにより25年間使用された「マイカル」の名称が消滅した。
ポロロッカ
小型店舗の都市型食品スーパー。現・マルエツプチ。
コンビニエンスストアと食品スーパーの融合店舗というコンセプトで、1995年（平成7年）に神戸に1号店を開業し、関東・関西で展開した。マイカルではコンビニエンスストア業態は展開していなかったが、マイカルの2代目社長であった当時の小林敏峯社長は「コンビニエンスストアの食文化は貧しい」と否定し、食品ラインナップを充実させたスーパー業態にこだわり対抗を計った。イオングループの「まいばすけっと」に相当する業態で、他社では「まいばすけっと」に先んじてユニーグループのminiピアゴ（現在のG-7ホールディングス傘下）などがある。