海防論（かいぼうろん）は、江戸時代後期、諸外国の日本への進出に対して生じた国防論議。
発端 海防論が論じられる発端となったのは18世紀後半からである。北海道厚岸に来たロシア人パベル・レベデフ＝ラストチキンが松前藩に交易を求めた。このロシアの接近に対し、蝦夷の処理をどうするかで始まった。
積極論 工藤兵助（『赤蝦夷風説考』）、林子平（『海国兵談』）、本多利明、佐藤信淵らが唱えたもので、ロシアの南下を防ぐ為に蝦夷地に進出しその経営に着手すべきと説いた。中でも林子平は海防の具体策についても論じており、それはのちの国防策の指針となった。
また、蒲生君平は主戦論を主張し、水戸派は激しい攘夷論を唱えた。
消極論 中井竹山、中井履軒らが唱えたもので、蝦夷地は国境外の僻地であり、そのような未開地を開発経営することはいたずらに国力を消耗するだけであると説いた。田沼意次の蝦夷開発計画を中止させた松平定信は、はじめは消極論者だった。
幕末の海防論 しかし、ロシアのみならず諸外国船の進出が激しくなりとりわけラクスマン、レザノフの来航、フェートン号事件（1808年）などによって江戸幕府全体が積極論に傾き始め、1802年には蝦夷奉行（のちに箱館奉行、松前奉行）が設置された。
また世論も蝦夷地だけの問題とせず、国をあげて海防問題が論議されるようになった。古賀侗庵は1837年のモリソン号事件のころに『海防臆測』を著したが、異国船打払令（1825年）の危険性や国防強化を説いた反面、開国の必然性も述べている。同様に海防論を装った開国派として渡辺崋山も『慎機論』を著したが蛮社の獄に会っている（#蛮社の獄とその最期）。
弘化4年（1847年）5月から5年間浦賀奉行を務めた浅野長祚は、嘉永2年（1849年）に相模湾にイギリス船マリナー号が停泊する事件が発生して処理にあたるうちに、浦賀を初めとする江戸近海の防備状況の貧弱さを痛感し、嘉永2年内題『防海策に再稿』と題する幕府への意見書（上書）を執筆・提出するなど、江戸にたびたび防備の強化を上申した。従来の打払政策について「国体を損ない、無用な戦争を引き起こす手も足も出ない悪手」と位置付け、形式的な打ち払いの危険性と限界を厳しく批判、通商禁止（鎖国）は絶対の祖法ではなくキリスト教禁止のための臨時制度に過ぎないと見なし、英国や露国など「強国」に限定的な通商を認め、同盟関係を結ぶことで他の外国船を退ける「夷を以て夷を制す」構想を打ち出した。交易による利益（富国）を基盤にして、大砲・巨艦の製造や軍備強化（強兵）を進めるべきだと主張、日本人も自ら外国に渡航して積極的に貿易を行う「好対等互市（対等貿易）」や、富国強兵のインフラ構築の必要性を唱えた藤田覚 著『幕藩制国家の政治史的研究 : 天保期の秩序・軍事・外交』,p376～378、第四章第三節「浦賀奉行 浅野長祚「海防策再稿」」、校倉書房,1987年。また高野長英の弟子であり数学・測量・航海・砲術に秀でた内田五観や、尚歯会に所属し高島秋帆から西洋砲術を学んで佐久間象山を指導した下曽根信敦らの名を挙げ、彼らのような本格派の実務技術者の必要性を説き、老中・阿部正弘へ直接上申した坂口筑母 著『浅野梅堂 : 幕末の文化人 小伝』下,p32～34、[坂口筑母]、1982年。
浅野長祚の恩師である友野霞舟は昌平坂学問所教授として海防論、交易について、通商推進論（和）と打払・攘夷論（戦）の両論について一長一短を比較考量した上で、慎重な分析を行った眞壁仁『徳川後期の学問と政治 : 昌平坂学問所儒者と幕末外交変容』p340～341、名古屋大学出版会、2007年。
通商推進派（開国論）の主張 国益と富強： 西洋諸国の富強は万国との交易によるものであり、貿易によって互いの有無を通じさせることが国家の大利（経済的利益）につながる。相手の真意も領土侵略ではなく経済的利益の追求にある。 国際的体面： 世界中が交易を行う中で日本だけが拒絶するのは、過度な遠慮であり、かえって「卑怯（臆病）」とみなされ外敵の侮りを招く。 内通への反論： 開国による国内不純分子（姦民）の対外内通を懸念する声もあるが、文化や生活習慣（飲食・衣服・好み）が根本的に異なるため、国恩を忘れて外国に味方する者など現れない。
通商（和）を選択した場合の懸念点・課題 キリスト教の浸透リスク： 開国・通商を許せば当面の無事は保てるものの、西洋諸国は一統してキリスト教（邪教）を信奉しており、民衆を惑わして不戦のまま国家を奪う詭謀をめぐらすリスク（大害）がある（島原の乱を教訓として挙げる）。 西洋学流行への警戒： 近年広まる「西洋学」により、精巧な機械等を好んで西洋を慕い真似る風潮（人情）が生まれていることを警戒する。
打払・開戦（戦）を選択した場合の懸念点 軍事力・戦争慣れの違い： 西洋諸国は絶えず戦争を行っており戦慣れしているため、軽視できない。 長期的後患： 一時的な戦い（一戦）で勝利を得たとしても、相手は大国であり連合して大軍で押し寄せるため、数十年におよぶ大害・禍根（長期的敗北）を残すことになる。
開国・打払いの双方に明確なリスク（一利一害）が存在するため、自ら断定的な決断を下すことはせず、決定を執政（幕府首脳部）の判断に委ねるとともに、即断を避けて時間を引き延ばし体制を整える方針を提示した眞壁仁『徳川後期の学問と政治 : 昌平坂学問所儒者と幕末外交変容』p342、名古屋大学出版会、2007年。
これらの議論はとかく机上の空論になりがちであったが、ペリーやハリスの来航により諸外国との関係が「不平等条約締結」という具体的な政治上の問題にまで発展すると蝦夷地の経営から出発した単純な海防論も、その性格の変貌を余儀なくされ、将軍継嗣などの国内問題と絡んで、ますます複雑になり幕末に及んだ。
影響 盛岡藩ではラクスマン来航事件の影響から幕命で蝦夷地の警護を固めたが、財政負担増加に加え、凶作が重なり、三閉伊一揆（1847年-1853年）が起こる。
ペリーの黒船来航に際し、徳川幕府は対応策を立てられなかったため、庶民に意見を求めることとなったが、一例として、遊女屋の藤吉の策として、千隻の舟を借りたいと申し出、漁師を乗らせ、近づいた黒船に対して親切に礼をして、台場には役人がいて手続きが面倒ゆえ自分達に任せて下さいと声をかけ、鶏や水・会津塗りなどアメリカ人が好みそうなものを贈り、親睦を深め、油断したところで土産物を手に乗船し、酒宴を開き、その後、適当にアメリカ人と喧嘩を始め、火薬置き場に火をつける。そして鮪包丁で次々と切りつけていく。作戦に参加する日本人も多く焼け死ぬこととなるが、元より国に殉じる覚悟はできていると書を投じている。しかし藤吉は案が通らないと判断し、若年寄の遠藤但馬守が登城する途中に直訴し、駕籠の中の但馬守に書を受け取らせた。切捨御免される恐れもあったことから単なる冗談ではなく、本気で命を賭す覚悟があったと分かる。
浜松藩では水野忠邦が藩に長沼流兵学を導入しようと当流の兵学者を招き講義させるなどし、井上氏の時代となってからは米津浜沿岸に砲台が築造される（安政3年/1856年）。さらに海防には藩兵だけでは不足したため、領内の穀高に応じ、17-50歳の丈夫な男衆が徴用され、「農兵隊」が設けられる。この農兵隊には有事の際に神社の神官（神職）も加わることとなっており（神官弓隊）、神官は弓に親しんでいた上、国学の伝統や地位の保全もあって、海防熱は高まっていた。安政4年（1857年）には鉄砲による訓練が始められている。
参考文献 川口素生『「幕末維新」がわかるキーワード事典』2004年、ISBN 9784569661421。 小林多加士『海のアジア史』1997年、ISBN 9784894340572。 吉岡孝『江戸のバガボンドたち』2003年、ISBN 9784821108497。
関連文献 金澤裕之「竹川竹斎の海軍構想--『護国論』を中心に」日本歴史770、2012年7月。
脚注
関連項目 南下政策 黒船来航 海岸防禦御用掛 台場 大国隆正 - 儒者の海防論に対し、神道家の立場から論じた。 草莽 - 民間における議論。 鄭若曽 - 中国の海防研究創始者。 海防・塞防論争 - 清朝末期の国防論争。
外部リンク 林子平と海防論 仙台市