パリ・コミューン（、）は、フランス第三共和政時代に1871年3月18日から5月28日までパリに樹立されたコミューン議会、およびこれを生み出した運動、フランス政府（ティエールのヴェルサイユ政府）に対する反乱であるBritannica Editors. "Commune of Paris". Encyclopedia Britannica, 11 Mar. 2026, https://www.britannica.com/event/Commune-of-Paris-1871. Accessed 12 March 2026.。
概説 前年1870年のフランス・ドイツ戦争 （普仏戦争）で9月2日にナポレオン3世が降伏し、9月4日に立法院議員レオン・ガンベッタらが共和政の臨時政府国民防衛政府を宣言し、第二帝政が崩壊。パリのコミューンはその余波として起こった。国民防衛政府は戦争継続を決定し、プロイセン軍は9月23日までにパリを包囲した（パリ攻囲戦）。
1871年1月にフランスは降伏し、1月28日にプロイセンと休戦協定が締結された。停戦協定は条約交渉権を有する国民議会の選出を求めたため2月8日に選挙を行うが、正統派やオルレアン派ら王党派が大半を占めBisson, T., Wright, G., Fournier, G., Bachrach, B.S., Drinkwater, J.F., Woloch, I., Shennan, J., Elkins, T.H., Popkin, J.D., Weber, E., Blondel, J.F., Flower, J.E., Tuppen, J.N., Bernard, F., Higonnet, P.L. "France." Encyclopedia Britannica, March 11, 2026. https://www.britannica.com/place/France , >History>The Franco-German War & The Commune of Paris.、共和派は、帝政復活を恐れた。王党派は和平を求めたが、共和派は徹底抗戦を主張した。アドルフ・ティエールが国民防衛政府長官に就任し、フランクフルト講和条約を締結したが、戦争賠償金50億フランとアルザス＝ロレーヌがドイツの手に渡った。ティエールは政府をヴェルサイユへ移した。
ティエールがパリの国家警備隊を武装解除するために1871年3月18日に部隊を派遣すると、群衆と衝突し、ティエール軍は撤退した。3月26日に、警備隊の中央委員会が組織した地方選挙で革命派が勝利すると、コミューン政府が樹立した。そして3月28日、パリ市庁舎でコミューンの成立が宣言された。コミューン政府には、フランス革命の伝統に従うジャコバン派、社会主義のプルードン派、暴力行動を求めた社会主義者であるブランキスト派がおり、彼らは宗教支援の停止、革命暦の使用や、1日10時間労働などの社会的措置を求めた。
しかし、5月21日にヴェルサイユ政府軍がパリに侵入し、血の週間とよばれる凄惨な市街戦が始まった。コミュナード(コミューンの支持者）はバリケードを設置し、テュイルリー宮殿やパリ市庁舎を焼失させるなど抵抗を続けたが、約2万人の反乱者が死亡し、コミューン政府は粉砕された。ヴェルサイユ政府軍も約750名が死亡した。
パリ以外でも、1870年9月にリヨン（9月4日宣言）とマルセイユ（9月5日宣言）、1871年にはパリと同時期にサン＝テティエンヌ（1871年3月26日宣言）、トゥールーズ、ナルボンヌ（1871年3月30日宣言）、グルノーブル、リモージュなどで同様のコミューンの結成が宣言されたが、いずれも短期間で鎮圧された長谷川(1991) p.10。パリのコミューンだけがヴェルサイユ政府軍の反撃に直面した。
約2か月の間存在していた自治政府パリ・コミューンは、社会主義的な革命政権であり、のちの社会主義・共産主義・革命運動に大きな影響を及ぼした。カール・マルクスとフリードリヒ・エンゲルスは、コミューンの失敗の経験から、階級支配を根こそぎ除去するための内乱が必要だったと論じ、暴力革命、プロレタリア独裁などを構想した。エンゲルスやウラジーミル・レーニンはパリ・コミューンを「プロレタリア独裁」の実例とした。レーニンはコミューンは過剰に寛大であったがゆえに「階級の敵」を殲滅できずに失敗したと論じ、ロシア革命で権力掌握後、実際にロシア内戦と赤色テロにおいて政敵や「階級敵」を抹殺していった。レーニンの後継者ヨシフ・スターリン、毛沢東、ポル・ポトもパリ・コミューンに感銘を受けている。
ただし現在では、マルクスのようにパリ・コミューンを、プロレタリアートが抑圧者ブルジョアに対して初めて起こした大反乱とする解釈は神話的であり、誤解を招くものとされる。パリ・コミューンにおいて階級闘争は中心的なテーマではなく、長期にわたる包囲戦のストレス、国民防衛政府による債務と家賃の戦時モラトリアム停止、国家警備隊への賃金支払い停止、ヴェルサイユへの首都移転への怒りなど複雑な諸原因をパリ市民は抱えていた。
第二帝政期の情勢と労働者 第二帝政とパリ 左|サムネイル|262x262ピクセル|ナポレオン3世
第二帝政成立 ヨーロッパでは産業革命の波と凶作とによって封建的政治体制を覆す革命の波が押し寄せつつあった。
1848年革命（二月革命）が勃発してオルレアン朝が倒れ、短期間ながら第二共和政が成立したもの、政情不安が続いていた。こうした状況に頭角を現したのがナポレオン・ボナパルトの甥ルイ・ナポレオンであった。彼は国民の圧倒的な支持で大統領就任を果たす桂圭男(1971) pp.12-14桂圭男(1981) p.10。1850年代に入ると景気回復が進み、政権は安定していく。ルイ・ナポレオンは産業革命を強力に推進する一方、積極的な社会政策を実施して、フランスの近代化を進めていった。同時代、アメリカではゴールド・ラッシュが到来した影響で農作物価格が上昇し、農業国フランスを支える農民の生活は向上していった桂圭男(1971) p.18桂圭男(1981) p.25。
1851年、ルイ・ナポレオンは国民的人気を背景にを断行、翌年には皇帝に即位して、ルイ・ナポレオンはナポレオン3世となった。ここに第二帝政が成立する桂圭男(1971) p.15桂圭男(1981) p.20。
第二帝政は成人男子選挙権にもとづく民主制に基礎を置いていたが、議員就任には反動的な内容の1852年憲法を下敷きに作られた帝国憲法への宣誓が必要で、実質的に皇帝の臣下を民選しているという程度のものであった。第二帝政期の政治の実態として、皇帝の権限が非常に強く、大臣の任命から行政官任用にいたるまでの人事権が皇帝に集中、皇帝専制政治の色彩を帯びたものであった桂圭男(1971) pp.15-16桂圭男(1981) pp.22-24。
ただ1850年代は西ヨーロッパ諸国の安定の時代であったことから時代の追い風を受けていたため、反動政治に対する国民の反発も少なかった。ナポレオンは即位当初は非常に意欲的で、積極的に自由主義政策を展開し、1860年にはを締結した。この貿易自由化政策の結果、フランスでは農産物の輸出が増加して農民の生活は向上に向かっていた桂圭男(1971) p.21桂圭男(1981) pp.25-26。また、皇帝は諸階級の上に立つ存在と見なされていたことから社会主義（空想的社会主義の一つサン・シモン主義に近い）に対しても受容的な立場をとっており、皇帝の従兄弟にあたるナポレオン公シャルル・ボナパルトの指導のもとで労働者に対する恩恵的な政策も実施された。第二帝政期のフランス政治はボナパルティズムという民主主義と専制主義の一種独特な同居状態にあったと言える桂圭男(1971) pp.16-17。
そして、ナポレオン3世は好景気を背景としたジョルジュ・オスマンによるパリ改造や鉄道敷設事業など大規模な公共事業（オスマニザシオン）が展開された。パリ改造は次のようなものであった。官庁街や住宅街などの区画整備を推進して西部に高級住宅街を造成した。さらに、下水道の完備など公衆衛生施設の改善に努め、不衛生なパリをより清潔な都市に変えていった。歴史的建造物の周辺に広大な広場を造成した他、広場と広場とを直線的な幹線道路で放射状に結び、都市過密の解消を試みた。中世以来のパリを近代都市として生まれ変わらせていったのである。パリは20の区域に区画され再編されて現在われわれが見ている近代都市パリが形成されることとなる桂圭男(1971) p.19桂圭男(1981) pp.30-32。ただし、一方でこうしたパリ改造のために一般の民衆は過酷な立ち退きが強制され、こうした人々は住み慣れた中心部から追い出されて離れた郊外に移住を強いられた。その結果、パリ市近郊には中心部を取り巻くように「赤いベルト」と呼ばれた貧民街が形成されることとなった桂圭男(1981) pp.33-34。コミューン革命の舞台はこうした環境下のパリだったのである。 サムネイル|233x233ピクセル|開明派ボナパルティスト ナポレオン公
第二帝政とパリ労働者 1860年代のパリ労働者の特徴としては、工場労働者というよりも、前近代的な性格が残されていた。工芸品の製造をはじめとする伝統的な手工業生産に従事する者が多く、労働者というよりも職人というべきタイプの人々であった桂圭男(1981) p.35。こうした職人的熟練労働者は自分の職と技術に自負心を持つ職人気質が高く、彼らの政治的志向はフランス革命期のサン・キュロット運動の歴史的経験を背景とした人民主権思想とその延長に形成されたプルードン的な職人社会主義思想に支えられていた桂圭男(1981) pp.36-38。フランス革命以来、パリ民衆はお上への直訴や談判などの直接行動を重視しており、ジャコバン的直接民主主義の伝統が残っていた。かれら民衆は酒場などでの労働者同士の交流を契機に、強い連帯感と独立した階級意識を形成し、現実世界に対する批判的な精神を育んでいた。産業化・近代化の進むパリではより一層、格差と階級分離が深まっており、単なる強権政治でしかない第二帝政への不満もこうした生活世界の中で形成されていた桂圭男(1981) p.40。こうした環境の中で「人民の声」を高等政治の世界へと反映させたいとするポピュラー・ポリティクスの文化が形成されていたのである。
こうした中、時代が下るにつれて第二帝政への逆風が吹き始める。周期的に繰り返される恐慌はやがてナポレオン3世の帝政に対する人々の不満を強めていく。ナポレオン3世は事態打開のために対外政策を積極化させるものの、メキシコ出兵の失敗によって皇帝としての権威を失う。これを背景に強権政治の綻びが見え始め、「権威帝政」から帝政は次なる段階として過渡的な「自由帝政」へ、そして帝権失墜の最終段階「議会帝政」へと移行していく桂圭男(1981) p.39。
第一インターナショナルの発足
左|サムネイル|281x281ピクセル|プルードン派労働者/インターナショナルの初期の指導者 「自由帝政」期においてはその後の歴史過程に大きな影響を与える変化が起こった。上記の記述において、「権威帝政」期におけるナポレオン帝政の強権主義的な体質を強調したが、1860年代初頭に入ると状況は変化していた。
この時代、フランスにおける皇帝権力とパリの労働者は実は階級闘争に根差す唯物史観で語られているほど対立的なものではなかった。パレ・ロワイヤル・グループのように帝政を積極的に支持しながら皇帝に接近し、労働立法・社会立法を提言する勢力も存在していた桂圭男(1981) p.38。帝国政府もそうした社会的要請を受けて民法を改正し、労使間の不平等な雇用契約関係を改めるなどの社会政策を進めている。
（青銅彫刻工としてアンティーク雑貨の加工を請け負っていた）のような、独立志向の高いエリート労働者であっても、アルマン・レヴィなど側近から交渉機会を与えられれば、ナポレオン公などの開明派の王侯貴族と盛んに接触して帝政に対して進んで労働者の利害を主張していた。したがって、労働者階級が帝政を利用して権利を主張したり、社会的上昇の機会を獲得するという構図が出来上がっていたのである。こうした動きは時代を大きく加速させる転機をつくりだした。1862年にロンドンで開かれた万国博覧会に参加させるべく、パレ・ロワイヤル・グループを中心に約200名のフランス労働者、ドイツから12名の労働者の代表団が派遣された。アンリ・トランもブリテンの労働運動の実相を視察するべく代表団の委員の一人として参加した。もっとも、労働者の自発的カンパもあったものの、フランス代表団を組織して費用の大部分を支出したのは、ナポレオン3世とナポレオン公であった。 サムネイル|329x329ピクセル|カール・マルクス（1875年撮影） かれらフランス労働者団は8月5日の晩ブリテン労働者の歓迎を受け、「フランスおよびブリテン労働者の同盟への万歳三唱」をもって終了した。7月22日の集会には5名のフランス労働者が出席して、ポーランドの義挙を賞賛する演説を行う。次の晩にこのフランス人たちがイギリスの組合代表者たちと会合し、オッジャーを含む3名の委員会を任命し、パリの労働者へ向けて宣言文を発した。「資本家たちが脅しとして使う外国人労働者の輸入などの手段に対抗するためには、労働者の国際組織が必要である」とフォスター(1956) pp.40-41。
1859年、ブリテンではロンドンを中心に建築工ストライキが発生して以来、労働闘争はかつてないほどに盛り上がりを見せていた。1860年代半ば以降、南北戦争期の北部支援運動などで自由主義や解放思想の理想が大衆にまで広まっていき、やがて国際運動への傾斜が国家批判にまで拡大した。ブリテン国家構造は、その構造上の問題が主従法改正運動や選挙法改正運動など労働法から議会制度に至るまであらゆる方向から攻撃を受けることになった。こうした挑戦的な大衆運動の中心が大工や石工といった職人的な世界を生きる熟練労働者たちだったのである。このとき見聞きした出来事はフランス労働者団に衝撃を与えるものであった。かれらはブリテン労働者たちの活発なストライキ闘争、広い国際的見聞、労働運動や改革運動のボトム・アップ的な姿勢に驚愕し、フランスの帝政と労働運動の後進性に気づくこととなった。ここに、1851年以降、長年にわたって眠りについていたフランスの労働運動はついに覚醒したのである。
1863年から64年までの1年間でブリテン・フランス労働者代表者間の談合で国際組織を実現させる具体的な道筋が定まっていく。1864年9月28日、ロンドンはセント・マーティン・ホールにてフランスの代表団を受け入れる歓迎集会が催され、「国際労働者協会」（第一インターナショナル、以下IWAと略記）の設立が宣言された桂圭男(1971) p.26。ブリテン側の世話人はと石工組合書記のランダル・クリーマー、フランス代表はプルードン主義者のアンリ・トラン、議長はロンドン大学教授のだった。また、この集会にはカール・マルクスも同席していた。この集会は、組織の決裂について言及した後半部で詳述するが、オーウェン主義者や旧チャーティスト指導者たち、そして多数の労働組合指導者からなるブリテンの急進主義者、ブランキ派やプルードン主義者などフランスの革命的急進派、アイルランドやポーランドのナショナリスト、ドイツの社会主義者などを含むヨーロッパ各国の諸勢力が一堂に会する大集会となった。フランスでもIWA支部が設置され、「言論の自由」、「非宗教的義務教育」、「常備軍と国家警察の廃止」など当面の政治改革の要求とともに「コミューンによるすべての社会資本の奪取」を目標とするフランス連合評議会が発足した。
1864年、IWAが発足すると、ナポレオン3世による労働者懐柔策に綻びが生じた。
労働者の政治的権利と社会的平等の獲得を目指したトランを筆頭とする労働者グループによって『六十人宣言』が発せられた桂圭男(1971) p.25柴田三千雄(1973) p.37。帝政は労働者階級との信頼関係を維持する必要に駆られ、ついに帝国政府は渋々労働者側に譲歩していくことになる。このとき、1851年に壊滅した運動の再建が叶えられ、労働者階級の長年の悲願であった協同組合運動への突破口が開かれた。刑法の一部が改正され、ストライキなどの実力行使は許されなかったが、協同労働と共済のためならばと団結権が部分的に承認された桂圭男(1971) p.25。
しかし、1867年になるとナポレオン3世の思惑とは裏腹に帝政に対する逆風が一気に強まる。1866年、ブリテンで金融危機が発生し、翌年に入るとフランスに飛び火して恐慌が発生した。企業倒産が相次ぎ、おびただしい失業者が発生する。団結権の部分的承認は、千畳堤の蟻の一穴のごとき役割を果たした。大小さまざまな協同組合が結成され、法律の枠を超えてストライキ目的の労働組合へと変質していく。非合法であるにもかかわらず、各地で労働運動が多発し、大規模なブロンズ工のストライキが発生するなど1851年に発生した帝政による弾圧と壊滅以来の時間を取り戻すように労働運動の再生と革命化が進んでいった桂圭男(1971) pp.25-26, pp.31-32桂圭男(1981) pp.41-44。こうした各地の労働闘争を支援したのがIWAであり、IWAは積極的なストライキ支援の結果、帝政からの弾圧を受けて地下活動へと逃げていった。しかし、IWAは激しい弾圧を受け、トランなどの初期のプルードン派指導者が次々と脱落したため、そのメンバーは反政府を掲げるブランキ派グループだけが残って、しだいに革命派へと純化していったのである。こうした革命的情勢の積極的利用の背景にはマルクスによる理論的指導の力があった。マルクスは、IWAの年次大会のたびに改良主義的な思想だったプルードン主義を激しく糾弾して、フランスの労働運動を革命主義へと誘導したのある。
革命思想の形成 革命的ジャコバン派 ここで反政府派の政治思想を整理したい。もっとも古い反政府勢力は革命的ジャコバン派である。革命的ジャコバン派の主な人物に、老活動家、南北戦争でも有名を馳せた軍人クリュズレ、扇動家のなどがいた。かれらには特定の体系的な政治思想はなかったが、フランス革命時代に全盛を極めたジャコバン派によるかつての急進主義の記憶が宿っていた。小市民と一般民衆からなる共和国の理想と純粋民主主義思想の伝統を継承したこのグループは、その反権力の志向から、のちに社会主義へと合流し、後のパリ・コミューンで大きな活躍を見せる桂圭男(1971) pp.39-41桂圭男(1981) pp.48-49。
プルードン派 サムネイル|272x272ピクセル|ピエール・プルードン また、既にその名称が何度も登場するプルードン派について言及したい。
ピエール・プルードンの思想は第二帝政期のフランスで最も影響力のある思想であり、後のアナーキズム思想の先駆けであった。かれの思想はまさに農民主義、職人主義そのものと言っていいだろう。プルードンは「財産とは盗みである」と語り、大資本と金融業による搾取を告発した。中小規模の土地所有と工房、作業場の経営に基づく小財産を個人資本として、これを足掛かりに平等な諸個人が自立と相互扶助の関係を保ちながら協同組合を形成して中央政府に対する自由を確立していき、自由な個人の連帯によって新社会を建設するという「相互主義」思想であった。この思想は農民や職人の支持を集め、パリの職人労働者の政治文化に影響を与えていった。アンリ・トランや初期のなどのエリート労働者に多くの示唆を与えた。ただし、自由な職人や農民たちの古い産業秩序を維持しようとする余り、第二帝政に対する批判に欠け、現状容認的な傾向が強かった。事実、プルードンは労働者の自立を重視する一方で暴力的な現状変革を認めなかったため、ストライキに公然と反対していた。このグループは、フランス各地でストライキが猛威を振るう1867年以降の時代状況の変化に付いていけずに急激に衰退していく桂圭男(1971) pp.26-29桂圭男(1981) pp.52-54。
ブランキ派 プルードン派の代わりに台頭したのが、ブランキ派である。ブランキ派は革命家オーギュスト・ブランキの思想を信奉するグループであり、その思想はプルードンとは対照的に攻撃的で暴力的な性格が強く、現状変革のために暴力革命の必要性を説き、政府打倒のためなら陰謀やテロを厭わない過激主義であった。ブランキのもとには多くの弟子が参集し、、、、リゴー、、などの後にパリ・コミューン政府の要職に就く人々がその隊伍に加わっていった桂圭男(1971) pp.41-42桂圭男(1981) pp.49-51。ブランキはマルクスのような資本や労働に対する理論的な洞察力はなかったが、人民による暴力的な権力奪取と独裁を主張するとともに、国有化の断行や計画経済の導入を提唱するなど早い段階から明確な国家観をもっていた。
ブランキ思想の後世への影響は絶大であった。資本主義経済システムの崩壊と革命の不可避性に関するマルクス主義思想（恐慌・革命理論）に、暴力革命論を追加してボリシェヴィキ主義へとつながる共産主義思想のイデオロギー形成にも力を貸した。後の時代に成立をみるソ連体制・ドイツの正統マルクス主義者の待機主義を批判したレーニンの国家理論・革命理論（プロレタリアート独裁）にも大きな影響を与えた。また、マルクスの最大の好敵手であったバクーニンの革命理論や無政府主義思想（アナルコ・サンディカリズム）にも示唆を与え、その思想は後継者に欠くことはなかった。ブランキ派の台頭はIWAに大きな影響力をもたらした。
マルクスの支持者は、マルクスのブランキに対する深い敬意とその思想的同期からしだいに増加し始め、ブランキ・マルクス派という形でその勢力を拡大させていった。1867年以降は深刻な恐慌から革命的情勢が高まり、IWAの革命化が進んでいった。ヴァルラン、ブノア=マロン、パンディといった指導者たちが続々とブランキ・マルクス派へと転向していった。彼らは後の共産主義者と区別するために「集産主義者」と呼ばれることになったが、旧来的なプルードン主義と決別して「パリ労働者組合連合会議」、「IWA・フランス連合評議会」などの組織を設立して革命派連合を組織し、帝政に対する批判と攻撃を強めていった桂圭男(1971) pp.42-44桂圭男(1981) pp.55-57。
内憂外患と帝権の衰退
また、フランスは外交面でも失策が相次いだ。メキシコ出兵は失敗に終わり、ゲリラの一団による抵抗を前にフランスの国威も地に落ちた。イタリア統一戦争時のイタリア王国の離反は、ナポレオン三世の野望を破綻へと導いた。ガリバルディのローマ進軍を二度にわたって妨げた結果、プロイセン・オーストリアの二大国に対する守りをなす、イタリアからの信頼を失うことになった。あろうことか、イタリア王国はプロイセン側に寝返ってしまう。外交では孤立化が進展していき、プロイセンとの全面対決を有利に進めるための強力な同盟国を欠いたままで戦争に突入することとなった。これらの内憂外患は第二帝政の命取りとなっていく。
1867年、民衆への懐柔策として「集会の権利」が認められて、「公共集会」の開催が許可される。その結果、地区を単位とする共和派を支援する選挙集会も行われるようになっていった。また、デモ活動は許されていなかったが、結社の自由がすでに部分的に認められるようになり、互助的な協同組合が盛んに結成されるようになった。これらの改革は労働者の発言力を強めた。政治活動や労働運動が認められるようになるにつれて労働者の自立性は高まり、ジャコバン派やブランキ派など急進的な革命派が形成されるようになる。 サムネイル|268x268ピクセル|レオン・ガンベタ（1870年頃） がおこなわれる。このときの総選挙ではジュール・フェリーやレオン・ガンベタ、アドルフ・クレミュー、など後にの要職に着任する共和派議員が圧勝して、292議席中116議席、およそ半数の議席を制するなど反帝政の急進派が躍進した桂圭男(1981) pp.41-44桂圭男(1971) pp.35-36柴田三千雄(1973) pp.42-43。
労働者街をなしていたベルヴィール地区では反政府的な選挙集会が開催されていた。このとき、ベルヴィール地区民衆と選挙委員会は、「常備軍・国家警察の廃止」、「言論、集会、結社の自由」を盛り込んだ独自に選挙綱領―ベルヴィール綱領を定めて、候補者ガンベタに提示するといった自発性を示した。これは議会政治を単なる代議制として考え、議員の代表によって国民の意思を表示するという間接民主制に頼るのではなく、議員を民衆の代理人として位置付けて国民の意思を伝達させるべきだとする直接民主主義の理想、古くはルソーの社会契約思想に遡る共和主義理念の再生を見てとれる柴田三千雄(1973) pp.43-45桂圭男(1981) p.43。1869年総選挙は歴史的選挙であった。病気がちになっていたことも相まって、ナポレオン3世の政治力はこのとき既に失われ始めていた。1870年、エミール・オリヴィエによる新内閣が成立して第二帝政は「議会帝政」へ移行していった桂圭男(1971) p.36柴田三千雄(1973) p.43。
しかし、1867年恐慌はますますその深刻の度を強めていった。金融資本が企業投資を手控えたため、フランス銀行にマネーが滞留して金詰まりの状況となっていたのである。長期不況となったため、労働者の窮状は一層厳しいものとなった。1870年、ル・クルーゾの炭鉱で大規模なストライキが発生したほか、ナポレオン3世の従弟にあたるピエール＝ナポレオン・ボナパルトがロシュフォールの同志で『ラ・マルセイユ』の記者であったヴィクトル・ノワールを殺害する事件が発生した。ストライキ闘争の激化とノワール射殺事件の発生の結果、反帝政の世論はかつてない熱狂の様相を呈し、ストライキは賃金闘争の域を超えて大規模な反政府運動へと発展、もはや国内は政府の統制が利かない状況となっていったのである桂圭男(1971) p.37桂圭男(1981) pp.44-45。
普仏戦争と第二帝政の崩壊 普仏戦争 thumb|right|300px|セダンの戦いの後、ナポレオン3世(左）とビスマルク(右)の会談の様子 第二帝政最大の失敗が始まりつつあった。1870年7月、スペイン継承問題を発端に普仏戦争が勃発する。ナポレオン3世は健康不安を抱えながらも出陣するが、フランス軍は各地で大敗北を重ねた桂圭男(1971) p.45桂圭男(1981) p.64。敗報に触れて、オリヴィエ内閣が退陣してパリカオ内閣が成立する中で、パリでは政情不安が深刻化していく。防衛力強化のために40歳以上の全男子に招集がかかり、民衆は国民衛兵に参加することが決定される。国民衛兵は、戦況の悪化と祖国防衛への緊張感と共に次第に急進化してパリの革命派を擁護する革命軍の性格を持つようになる柴田三千雄(1973) p.48。
ラヴィレット蜂起 こうした危機の最中にある8月14日、ブランキ派はこの間隙に「帝政を倒せ！武器を取れ！」と労働者を扇動し、ラヴィレット街にて蜂起を試みた。しかし、労働者はパリ防衛が主たる関心事としたため蜂起に加わらず、首謀者のとガブリエル・ブリードが捕えられてラヴィレット蜂起は失敗に終わった柴田三千雄(1973) p.48桂圭男(1971) p.46桂圭男(1981) p.66。しかし、帝政の崩壊は目の前に迫っていた。
皇帝の降伏と共和国宣言 thumb|200px|left|ガンベタの共和国宣言 セダンの戦いに敗れ、ナポレオン3世は降伏して捕虜となった桂圭男(1971) p.46桂圭男(1981) p.67。