沿岸配備師団（えんがんはいびしだん、）は、太平洋戦争末期の大日本帝国陸軍が本土決戦に備えて急遽編成した師団の分類である。
日本の海岸線は長大で、防御側は兵力を薄く広く配置する必要がある。一方、上陸を行う側は攻撃を加える地点を自由に選ぶことができ、攻撃地点に持てる兵力を集中させることができる。こうした地理的条件の中で連合軍の上陸部隊を迎え撃つために、海岸近くに配備された部隊が水際で敵上陸部隊を拘束し、その間に機動力と打撃力に優れた主力部隊が駆けつけて敵を撃退する戦法が考えられた。このうち、海岸近くに配備され、敵を拘束する役割を与えられた師団が沿岸配備師団である。敵上陸時には横穴陣地やトーチカからの攻撃によって敵上陸部隊を拘束し、内陸部に配置された「機動打撃師団」などの主力部隊の攻撃を容易にする任務を持っていた。配備を迅速に行うために人員・装備が定数を満たしていなくても編成が完了としたと見なされ、特に装備は武器弾薬の著しい不足から極めて貧弱なもので、十分な戦闘力を持つとは到底いえない状態であった。敵を拘束する役割を与えられていたこと、さらに実質的な戦闘力をほとんど持っていなかったことから俗に「はりつけ師団」あるいは「かかし兵団」といわれた。沿岸配備師団は4個歩兵連隊を持つ師団であったが、このうち1個連隊のみは反撃連隊と呼ばれ、馬匹を多めに配備して機動性を高めた編制となっていた。ただし、第三次兵備によって新設された師団は3個歩兵連隊編成であった。
作戦構想上の位置づけ 1945年2月段階の本土決戦構想では、上陸軍を阻止する部隊と、内陸側から集中して攻撃する部隊を組み合わせる運用が想定された。大本営陸軍部作戦部長の宮崎周一は、「二週間以内に二十個師団を集結」させる構想を隷下部隊に説明し、兵団の運用を「拘束兵団」と「打撃兵団」に区分した。統帥参考書等では、陣地を「海岸より適宜後退せる要地」に置いて上陸軍の海岸堡設定に打撃を与え、攻勢部隊の攻撃を有利にする要領が示されていた。
同年4月末の第12方面軍作戦構想では、九十九里または相模湾に上陸した敵を、8個師団基幹の機動打撃部隊で撃破する計画が置かれていた。この場合、攻勢正面への兵力集中に1週間、攻撃開始までさらに2、3日を要すると見積もられ、大本営陸軍部もこの内容に同意していた。
構想は終戦まで固定されず、1945年6月には沿岸阻止部隊をより水際に近づける方向へ移った。6月20日の「本土決戦根本義の徹底に関する件」では、「水際に於ける敵の必然的弱点」を追求し、沿岸兵団の作戦指導の主眼を敵が橋頭陣地を占領する以前またはその過程で敵を破砕することに置いた。これを受けて第1総軍は7月17日に作戦構想を変更し、沿岸兵力によって上陸初動の敵を水際付近で破砕する正面を構成する方針を命じ、沿岸阻止部隊は主陣地を海岸から離れた地形堅固な場所から海浜側へ移しつつ終戦を迎えた。
この転換の背景には、機動打撃側を含む本土決戦部隊の装備・機動力の不足があった。第36軍では徒歩兵が約70パーセントを占め、戦車の多くは47ミリ砲級の軽戦車級であり、編成途上の師団の小銃・機関銃充足率は40パーセント前後、第12方面軍全体でも70パーセント程度とされる。航空戦力の不足と制空権・制海権の喪失により、攻勢部隊や転用部隊の集中は夜間機動に依存し、航空攻撃を受けた場合はさらに遅延が予想された。
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参考文献
『本土決戦』新装版、土門周平ほか、光人社NF文庫、2015年
脚注
出典
関連項目 決号作戦 第一次兵備 - 第二次兵備 - 第三次兵備 沿岸配備師団 - 機動打撃師団 根こそぎ動員 大日本帝国陸軍師団一覧