thumb|360px|甲州ぶどう 日本のワイン（にっぽんのワイン）では、日本で生産されるワインについて述べる。
概要 日本国内で生産されるワインには、大別して国内製造ワインと日本ワインの2種類が存在する。このうち、日本ワインは国産のブドウだけを用い、日本国内で製造したものと酒税法により定義されている。国内製造ワインにはそのような規定がなく、通常は輸入された濃縮果汁や原料ワインを用いて作られるほか、ブドウ以外を用いたフルーツワインも含まれる。この規定は2018年10月30日から適用された。さらに、地名をラベル表記するためには、その地域で栽培されたブドウを85%以上使う必要があることも定められた。
一般的に、ワイン用ブドウの栽培に適しているとされる地域に比べ、日本の気候は降水量が多い、日照時間が少ない、朝晩の気温差が小さい、といった特徴があり、ブドウ栽培には不利な環境であるが、栽培技術の向上や日本に適した品種改良を通して高品質なワインが造られるようになった。細長い地形であるため南北で大きく気候が変わるが、北海道から宮崎まで8割の都道府県においてワイン造りが行われており、土地ごとの多様性を反映したワインが産出されている。
赤ワインと白ワインはほぼ同量造られている。日本ワイン生産に用いられたブドウ品種としては、甲州、マスカット・ベーリーA、ナイアガラ、デラウェア、コンコード、キャンベル・アーリーの順に多く、これらの6品種で65%を占めている。甲州、マスカット・ベーリーAは日本の固有品種である。また、ナイアガラのように通常は生食用に用いられるアメリカ系品種（ヴィティス・ラブルスカ）もワイン造りに使用されている。ヤマブドウは日本国内に存在する自生種であるが、このヤマブドウにを品種改良しワイン生産に活用することがなされている。
国税庁の平成26年度（2014年度）の調査では、平成25年のワインの製成数量は 95,098 キロリットルであり、前年と比較して7.7%増加した。このうち、大手5社（サッポロワイン、サントネージュワイン、サントリーワインインターナショナル、マンズワイン、メルシャンと資本関係のある販売会社：アサヒビール、サッポロビール）の市場シェアは78.7%だった。
日本生産ワインの原料は、72.0%が輸入原料（果汁、ワイン）、28.0%日本産原料で、内訳は25.9%が日本産の生ぶどう、1.7%がその他となっている。販売総量の構成は、19.4%が日本産ぶどうを全量使った日本ワイン、80.6%が日本ワイン以外の輸入原料を使用し、日本で醸造した国内製造ワインだった国税庁課税部酒税課 国内製造ワインの概況（平成28年度調査分）ヤマブドウ 安定栽培の新技術と加工・売り方（P42-58）（社）奥山漁村文化協会 ）。
ワイン原料になる、ブドウ産地別の生産量では、山梨県（6,973トン）、長野県（5,656トン）、北海道（3,124トン）、山形県（2,688トン）、岩手県（706トン）、新潟県（399トン）の順になっており、この6道県で全体の88.3%を生産している。生産された生ブドウは北海道で90.7%、長野県で89.1%、山梨県でも85.9%が、同じ道県内で加工されているのに対して、山形県では56.8%しか県内で加工されておらず、残りの4割のブドウは、他地域に出荷されていた。
国税庁による、平成28年度の都道府県別の酒税課税統計では、ワインの生製量は多い順に、神奈川県（生産量は秘匿）、栃木県（24,556キロリットル）、山梨県（13,858キロリットル）、岡山県（4,669キロリットル）、長野県（4,467キロリットル）、北海道（2,819キロリットル）の順になっており、上位の県には、それぞれ大手のワイナリーが立地している。
近年では地元産の果実を使用したフルーツワインを専門とするワイナリーも登場している沖縄県産ワインが最高賞 ２年連続高評価 うちなーファーム - 『琉球新報』。
日本ワインのボトルは720mlのものが主流であった。これは量産されていた4合瓶を使用していたためである。近年では、海外の産地で主に使われる瓶と同じ750mlのものも多く見られる。
原産地表示 世界の主要ワイン生産国においては品質管理や表示基準や原産地生産などを定めたワイン法を有するのが一般的ではあるが、日本では長年にわたって甘味果実酒がワインという名で流通していた。その後の世界貿易自由化の流れで輸入果汁や輸入バルクワインを原料にしてきた経緯もあって、一律の厳密な法制度は整っておらず、酒税法上は原料産地や葡萄品種に関係なく日本国内で醸造・最終製品化を行う事で「国産（すなわち日本産）」を表示することが可能となってきた。
日本で生産されているワインのうち、約80%は世界から輸入した濃縮ぶどう果汁を日本国内の工場で加工して「国産ワイン」とのラベルで出荷されている（国税庁『果実酒製造業の概況』（平成24年度））『はじめてのワイン法』虹有社。日本のメーカーが発売する低価格帯ワインは、輸入した濃縮果汁を日本で醸造したものである（ものによってはそれにバルク輸入した輸入ワインが混ぜられている事もある）。スーパーマーケットやコンビニエンスストアで販売されている「国産ワイン」の殆どは、このような工業製造によるワインであるが、世界基準では生ぶどうを原料とする醸造酒だけが「ワイン」となっており、日本で販売されている濃縮果汁の「国産ワイン」は、ワインとして認められていない。
このように、ワインについての統一的な法整備や規制が無いため、国際的に日本は「ワイン後進国」として見なされており、酒税法の中で上述のような工業製造が認められているため、輸入果汁の加工品にすぎない「日本産ワイン」が国内市場で広く流通している。一方で、従来、ブドウの生産地でもワイン製造は出荷できない、生食用ぶどうの処分方法という位置付けが長く、良質なぶどうを使用したワイン製造に結びついてこなかったクローズアップ現代+「なぜおいしくなった？ “日本ワイン”快進撃！」 NHK。このため、消費者の間では国産ワインについて、「安かろう悪かろう」というイメージが根強く、日本のワイン産業の成長を長年阻害していた。
日本のワイン産業の発展、ぶどう農業の活性化、税収の増加などの観点から、2010年代に入り、日本で栽培されたぶどう100%を使ったワインを「日本ワイン」と表示する流れも広まった「国産ワイン、実は4分の3が輸入果汁を使っていた」 - 日経ビジネスオンライン。2014年春、自民党主体で「ワイン法制に関する勉強会」が発足。国内法の制定に向けた準備を始めた。これに引き続き、酒税法や政令、省令の改定により、日本国政府による原産地表示にかかる法的ルール整備がされた。2018年から施行される日本ワインの呼称厳密化のルールでは、日本で生産された生ぶどう100%使用したワインのみが「日本ワイン」の名称を使用でき、原産地域の表示を行う場合には、その地域のぶどうを85%以上使用することが必要になる。
既に一部の地方公共団体で、独自の原産地呼称管理制度が始まっており、長野県の長野県原産地呼称管理制度や、山梨県甲州市のワイン原産地認証条例などがある。
原産地名称保護制度として、欧州連合では「保護原産地呼称 (Protected Designation of Origin 略称:PDO)」、フランスでは「アペラシオン・ドリジーヌ・コントロレ（AOC 原産地統制呼称）」、アメリカ合衆国では「アメリカ葡萄栽培地域（American Viticultural Areas 略称A.V.A.）」が、法律制度として定められている。
「テロワール」という表現で、ワインと原料となるぶどうの環境などの地域性が重視されたワインがある。こうした動きは、醸造用のぶどうの生産地域では、ブドウ生産からワイン製造までの過程を、生産地の環境と共に楽しむワインツーリズムの広がりなどが期待できるため、地域振興策として注目されている。その反面、これまでぶどう産地としてワインを地場産業にしていた北海道や北関東、関西などの地域の自治体やワイナリーでは、自産地のぶどうの他に、他産地のぶどうや輸入果汁、ワインを使用してきたために、一部銘柄のワインに地名を冠して売れなくなるため、戸惑いの声が上がっている。
また、原料表示の厳格化の結果、原料比率の多い順に記載しなければならなくなり、他産地のぶどうを原料の筆頭に書く必要が出たり、外国のワインを筆頭に書いたり事態になっている。その他、施行までに生ぶどうの生産を多くしようと、苗木の駆け込み需要が発生しており、各地の苗木業者で苗木不足が発生する事態になっている関西のワインの魅力知って！業者がワイナリー協会設立 産経WEST 2016.6.25。
歴史 先史〜近世
日本列島では、縄文時代中期には酒造具である可能性が考えられている有孔鍔付土器（口縁部に多数の孔のある土器）が存在する。有孔鍔付土器は、口に布や獣皮などを被せ、口縁の穴に紐を通して締めて密閉できることから「酒造具」であるとする説と、打楽器、つまり口に獣皮を張った「太鼓」であるとする説があるが、前者であれば、ブドウ果汁を発酵させた飲料（液果酒）が造られ、飲用に供されていたとも言われる長沢宏昌・中山誠二『縄文時代の酒造具 有孔鍔付土器展』山梨県立考古博物館、1984年。すなわち、日本最古の酒は葡萄酒だった可能性もある。
1483年（文明15年）に『後法興院記』において、関白近衛家の人がワインを飲んだと記述があり、おそらくこれが最古の記録である。貝原益軒も『大和本草』の中で、ワインを外国からの輸入酒として記載している。ワインはスペイン語の「赤い」を語源に「チント」という名前で輸入され、出島のオランダ商人たちが主な消費者であったが、一部は江戸市中にも出回り、喜多川歌麿の浮世絵にも描かれた。またワインの空瓶もお洒落な形と耐久性が評価され、長崎土産として珍重された杉浦日向子監修『お江戸でござる 現代に活かしたい江戸の知恵』株式会社ワニブックス、2003年9月10日、pp.30-31.。その一方で日本で「葡萄酒」を作ったという文献も見られるが、この葡萄酒はワインではなく、ブドウの果実を焼酎に漬込んだり、あるいはブドウ果汁を日本酒などとブレンドしたりした、果実酒・リキュールの類のものであった。
ワイン醸造については、江戸時代初期の寛永年間、豊前小倉藩主の細川忠利が家臣の上田太郎右衛門にワイン造りを命じた記述が発見されている。文献からは、太郎右衛門が甥の上田忠蔵と歩御小姓赤尾茂兵衛に葡萄酒造りの技術を習うように指示しており、1627年（寛永4年）から 1632年（寛永9年）にかけての6年間、毎年葡萄酒を仕込ませ、納品させていたことが判明している。造られた葡萄酒は、江戸の藩邸にも送られた。また製造した葡萄酒は、葡萄をアルコールに漬けた果実酒（混成酒）やリキュールの類ではなく、ヤマブドウの一種であるガラミを、黒大豆の酵母を添加物としてアルコール発酵させた醸造酒、いわゆるワインであることが明らかになっている。しかし、この醸造や技術取得には国内にいたキリスト教宣教師や信者が関わっていたとみられ、さらに当時ワインはキリスト教への入信を勧める際に用いられたこともあり、禁教令の強化にともない、忠利の小倉藩から肥後熊本藩への転封を機に、ワイン造りを終了させたとみられる。
江戸時代後期の文化14年（1817年）には日本で西洋の方法によって薬用葡萄酒が初めて作られた。『和蘭薬鏡』（1820年）に「葡萄酒は葡萄汁を取り醸し造るものなり（略）甲斐国市川大門村（山梨県市川三郷町）の医師・橋本伯寿（善也）と鰍沢（山梨県富士川町）の薬舗・白嶺屋勇蔵がオランダの造法に従って葡萄酒を醸造」との記述が見られる『薬史学雑誌』4巻2号、日本薬学史会、1969, p57。
近代 thumb|150px|赤玉ポートワイン 1922年（大正11年）発表のポスター
日本で本格的にワイン生産が行われるようになったのは、文明開化を受けて西洋文化を積極的に摂取するようになった明治時代以降である。 最初は「生き血」と勘違いされるなどの偏見もあった。
中部地方の内陸に位置する山梨県（旧甲斐国）では、江戸時代後期より勝沼村（現在の甲州市勝沼）の一部地域において、商品作物としての甲州葡萄の栽培が行われていた。明治初年には山梨県令・藤村紫朗の主導した殖産興業政策によって葡萄酒の醸造が試みられ、これに先行して甲府在住の山田宥教と詫間憲久、二人の共同出資によってワインの醸造を行ったのが、近代的なワイン醸造における元祖とされている「ぶどう郷・勝沼のぶどう酒」『日本の食生活全集⑲ 聞き書 山梨の食事』。山田は大翁院という仏教寺院（真言宗）の法印（住職）で、ワインづくりは1870年（明治3年）頃とされるが、1874年の『甲府新聞』記事に「多年葡萄酒醸造に心を用る」と記されていることから、幕末から試みていたとの推測もある。当初は日本酒用の麹を使っていたが、米国カリフォルニア州でワイン醸造を学んだ大藤松五郎が参画して、欧米流の醸造法を導入した。1877年（明治10年）には、藤村が主導して旧甲府城内に葡萄酒醸造所が設けられ、山田らのワインづくりを引き継いだ『日本経済新聞』朝刊2018年9月24日（文化面）2019年4月21日閲覧。。
ぶどう農家が集中していた勝沼村でも1877年（明治10年）に「大日本山梨葡萄酒会社」が設立されるが、初期の会社にはワイン醸造のための技術が確立しておらず、当時最先端の醸造技術を習得するために同村出身の高野正誠と土屋助次郎（龍憲）がフランスに留学。帰国後、醸造量を150石として、海外製品より安かったことも歓迎され、その全てを売りつくした。高野と土屋はその功績を称えられ後年、2人の洋服姿の写真を図案化したマークが勝沼の街のシンボルとして各所に使われている。
また、日本のワイン史の黎明期において、新潟県の川上善兵衛や愛知県出身の神谷傳兵衛らの醸造家の努力や業績については特筆されるものがある（当該項目参照）。
当初はアメリカ系のブドウ種（主にデラウェアやアディロンダック）の栽培が中心であったが、その後は国策によって、味わいにおいてより優れたフランス系の品種に変更された。しかし、欧州系の樹種に寄生したフィロキセラ（Phylloxera：ブドウネアブラムシ・ブドウの項参照）による荒廃により壊滅に追い込まれ（1885年（明治18年））、日本でのワイン醸造の歴史は一旦は頓挫する。しかしながら当時、唯一アメリカ種に拠っていた山梨県はこの禍を免れ、今日の隆盛の礎となったとされる。
1888年には東京衛生試験所（東京府豊島郡神田和泉町にあり東京大学医学部附属病院が周辺にあった）の所長田原良純が肥後国（熊本県）のワインの成分を分析し、その結果が赤酒製造法とともに内務省から発表された『[ 1888年7月3日官報 ]』、「赤酒検査報告」。。
明治時代の製造業者は、参入と撤退が激しく、1901年（明治34年）には36軒を数えた製造業者数が、1904年（明治37年）には4軒に激減。しかし1908年（明治41年）には100軒を超えるなどの増減を繰り返した。
親任官や勅任官などが病気危篤に陥った際には、「御尋」として天皇（宮内庁関係者の経歴があれば皇后、皇太后が加わる例がある）から葡萄酒が下賜されていたが、1938年（昭和13年）7月4日をもって葡萄酒から果物に改められている。
昭和以前には、免許、税法などの整備はなく、ぶどうが穫れるところでは各家で各々の方法で醸造されており、その過程で黒ぶどうで作られたものは「赤酒」などと俗称されていた。1939年（昭和14年）3月に物品税が、1940年（昭和15年）3月29日に酒税法（果実酒に関する施行規則）が公布されるにつれ、無届出・無認可な自家醸造は「闇酒（密造酒）」になり廃れた。
以降、国産ワインの需要も少なく各地で細々と造られているだけであったが、第二次世界大戦中にワイン製造の際の副次品である酒石酸から生成されるロッシェル塩結晶が兵器（音波探知）の部品になるとして、国内でぶどう酒醸造が奨励され、大増産された経緯もある。ただ、これはあくまでも軍事兵站上の需要であり、飲用を主目的としたものではなかった。のち戦後の農業革新の過程で、戦前〜戦時の遺産（畑地や醸造技術など）を生かして、生産に適した地域ではある程度の規模を持ったワイン醸造が民生用として再開された。しかし、日本で生産されるワインには、輸入果汁やバルクワインの混入も多く、まだまだ発展途上と言われ、評価は低かった。
一方、日本人の嗜好としては、当初はワインの酸味や渋味が受け入れられず、長らく蜂蜜など糖分を加えて、これらを緩和させた甘口ワインが主流であった。当時の消費者が「ワイン」として認識していたものは、サントリーの「赤玉ポートワイン」や合同酒精の「ハチブドー酒」のような甘味果実酒である。加えて当初は薬用酒・滋養酒の側面が強かったが、大正中期から昭和初期に嗜好品へと変化していった。しかし、甘味果実酒を「ワイン」と認識する傾向は1970年代頃まで続き、本来のワインはむしろ「葡萄酒」と呼ばれ、趣味性も高く、一部の愛好家のみが嗜好するもので、ヨーロッパからの輸入品に頼っていた。
現代
その後、東京オリンピック（1964年（昭和39年））や大阪万博（1970年（昭和45年））などの国際交流や大手メーカーのPRを通じて、本格的なワインに対する一般の認知度も高まり、ブドウを果物として生食することとは別に、飲用として摂取することも広まってきた。これを受けてワイナリーと称する専業生産者も本腰を入れるようになり、欧州本場に倣った垣根式 (これまでの棚作りに比して日光に当たる効率が良い分、糖分やその他の有機成分の熟成度が高いといわれる) の栽培法を取り入れ、害虫に強いヨーロッパ系新種のワイン用に特化したブドウ栽培を展開し始めた。輸入ブドウを国内で加工したワインも多いが、一方でいくつかのワイナリーからは純国内栽培による優秀なワインも生産されて、海外の品評会での受賞もあり、国際的に評価され始めた。また、日本独特の消費者感覚から無添加・無農薬の有機ワインも生産された。
洋酒に関する輸入関税の減税や、日本の食文化の多様化、ポリフェノールの健康効果によるブームなども手伝って、1980年代後半のバブル景気を機に欧州産のワインが多く輸入されるようになって以降は、ようやく本格的なワインが理解されるようになり、日本での品質の高いワイン生産を促進させる下地となった。
2002年、構造改革特別区域として醸造免許の要件を緩和した「ワイン特区」が設けられた。特区内では年間の見込数量が2キロリットルに緩和される構造改革特区における製造免許の手引。収益との兼ね合いからあえて利用しないワイナリーも存在する。同年には、日本最大のワイン生産量を誇る山梨県が主導して「国産のぶどうを100パーセント使用して造った日本産ワイン」を対象とする国産ワインコンクール（2015年には日本ワインコンクールと改称）が行われるようになり、ヴィニョロン(Vigneron)と呼ばれる個人醸造家による出品から大手メーカーの力作まで、純日本産ワインの品質向上を競うようになっている。
2020年代には国際的な評価も向上し、輸出額も約3億5000万円（2021年）に達した。ブドウ栽培の技術も向上している。しかし地球温暖化により長野県などではブドウ栽培に影響が出ていることから、栽培方法の工夫や温暖な気候に適した品種への変更など模索が続いている。
主な生産地
地理的表示（GI）では、「ぶどう酒」の酒類区分で国税庁長官が指定した酒類のGIは、いずれも当該道府県を産地の範囲とする山梨・北海道・山形・長野・大阪の5つで、このうち山梨はEU・英国との間で、北海道はEUとの間でそれぞれ相互保護に合意しているGIとなっている国税庁「酒類の地理的表示一覧」、2022年1月27日閲覧。
製成数量では、2023年における「日本ワイン」の都道府県別製成数量は、山梨県（4,278kl）・北海道（3,638kl）・長野県（2,767kl）・山形県（997kl）・岡山県（405kl）・岩手県（343kl）・京都府（236kl）・宮崎県（235kl）・島根県（202kl）・広島県（162kl）が上位10道府県となっている国税庁「酒類製造業及び酒類卸売業の概況（令和6年アンケート）」、2026年1月5日閲覧。
北海道：「ドメーヌ・タカヒコ」「日本ワイナリーアワード（Japan Winery Award）」第6回 2023年（令和5年）五つ星獲得、2023年10月19日閲覧（余市町）、「山﨑ワイナリー」（三笠市）、「KONDOヴィンヤード」（栗沢町）、「10Rワイナリー」（栗沢町）、「中澤ヴィンヤード」（栗沢町）、「農楽蔵」（函館市）、「平川ワイナリー」（余市町）、「千歳ワイナリー」（千歳市）、「北海道ワイン」（小樽市）、ふらのワイン (富良野市) 、雪川醸造 (東川町) 、 とわ北斗ヴィンヤード (鷹栖町) 、 Domaine Raison (中富良野町) 、 多田農園 (上富良野町) 、 森臥 (名寄市)
北海道では、池田町において破綻状態の町の財政状況から回復すべく、町おこしとしてブドウ生産とワイン醸造が行われ、1960年代から20年の歳月をかけてこれに成功。その後、全国の「一村一品運動」などに影響を与え、各地での生産を育む要因となっている。一方で十勝ワインの主力であるトカップワインが原料に輸入ワインを使用して国産ワインを名乗っていたこともあり、2000年代から苦戦している。池田町を含む十勝地方は、冬季は雪が少ない上に気温が下がるため、栽培できるぶどうがヤマブドウやセイベルの耐寒性品種に限られている。このため、日本ワインの原産地厳密化表示義務の適用により、十勝ワインを名乗れなくなるワインもあり、対応を迫られている。 おたるワインを生産する北海道ワイン (株) は、現在醸造専用の国産ブドウの使用量で全国1位を誇る。また、空知地方は前述の北海道ワインの自社農園があり、これまでも北海道産ワインを影で支えてきたが、2000年代から南部の岩見沢市・三笠市・旧栗沢町などで新規参入が相次ぎ、表舞台へと姿を現すようになった。新規参入したワイナリー・ヴィンヤードはどれも小規模だが軒数では北海道内の約3割を占めており、自治体や酒造メーカー主導の大規模生産を行う池田・富良野・小樽とは対照的な産地といえる。もともと北海道ワイナリーの社長の親族だった新潟県のカーブドッチワイナリーの落希一郎がオチガビワイナリーを2012年に、栃木県のココ・ファーム・ワイナリーの取締役ブルース・ガットラブは2011年に移住して10Rワイナリーを、同じく農場責任者だった曽我貴彦は2010年に移住してドメーヌ・タカヒコを起こすなど新規参入が続いている。北海道は本州の産地（メルロー、シャルドネなどフランス系品種や在来の甲州が主）と比較して気温が低く、ケルナーやツヴァイゲルトレーベなどのドイツ、オーストリア系のワイン用ぶどうの栽培が多い特徴がある。ただし、最近では南部の余市町周辺を中心にシャルドネの栽培が増えてきている。
ふらのワインは、1972年創業の北海道でも老舗のワイナリーである。北海道内での知名度も高い。
2020年頃からは、地球温暖化の影響による気候の変化と寒冷地での栽培ノウハウが評価され、ブルゴーニュなど海外のワイナリーも進出している。
青森県：「下北ワイン」、「サンマモルワイナリー」(むつ市川内町) サンマモルワイナリーは自社畑11ヘクタール。第四紀更新世に形成された高位段丘(標高60m)に位置し、恐山火山噴出物の軽石流で覆われ、赤色土化した粘土壌土で形成されている。減農薬に努めているURL=https://sunmamoru.com/。
岩手県：「エーデルワイン」（大迫町）、「くずまきワイン」（葛巻町）
秋田県：「十和田ワイン」（鹿角市）、「大森ワイン」（横手市）、「天鷺ワイン」（由利本荘市） 秋田県ではプラムやぶどう等の県内栽培の果実原料を用いてワインが作られている（十和田ワインと大森ワインは葡萄で、天鷺ワインはプラム）。十和田ワインと天鷺ワインは県内に醸造所を持ち、大森ワインはメルシャンに委託して製造、販売している。近年、鹿角市に新設された「このはなワイナリー」では、県内の山ぶどう系品種を原料にワインを製造、販売している。
宮城県：「秋保ワイナリー」（仙台市太白区秋保地区）、「了美 ワイナリー＆ヴィンヤード」（大和町）、「ファットリア・アル・フィオーレ」（川崎町）、「大崎ワイナリー」（大崎市）、「南三陸ワイナリー」（南三陸町） 2010年頃から新規参入が相次ぎ＜仙台秋保醸造所＞新規ワイナリー応援 専門家らが毎月セミナー- 『河北新報』目指すは仏ボルドー産 大和・吉田にワイナリー完成 - 『河北新報』、2021年時点でワイナリーが5カ所ある。当初はブドウの収量が少ないため山形県産を使うワイナリーも多かったが、多くが自社で栽培を開始し、2021年には県内産も使われるようになった。 秋保地区の気候がブドウ栽培に適しているとされるが地ワイン便り：仙台・太白 仙台秋保醸造所 地元魚介と最強タッグ ／宮城 - 『毎日新聞』、内陸の大和町と川崎町にもあり、三陸など海沿いでもブドウ栽培が開始されている南三陸ワイナリーがオープン 被災地の新たな観光拠点に - 河北新報。ブドウ栽培は水はけの良い土地が向いているが、農家が副業で行う大崎ワイナリーでは栽培技術を応用し、米に適した保水力の高い土地で栽培している。 山元町にある「山元いちごワイナリー」は特産のイチゴを使用したフルーツワインのみ醸造しており、ここを含めると6カ所である。 2021年時点で県内にワイン特区は無い。
山形県：「酒井ワイナリー」（南陽市）、「タケダワイナリー」（上山市）、「高畠ワイナリー」（高畠町）、「朝日町ワイン」（朝日町）、「月山ワイン山ぶどう研究所」（鶴岡市） ぶどうの栽培、ワインの醸造ともに始まったのは早く、江戸時代には甲州ぶどうの栽培が始まっており、1870年代には初代県令により奨励され、1892年には赤湯に東北地方初のワイナリーができた。一時は多くのワイナリーができ、ワインの一大産地であったが、その目的は酒石酸の生産だったため、飲用のワインとしては品質が悪かった。 このため、終戦後はワイナリーの廃業も続き、数軒まで減ったが現在は地域振興策もあり、また、特区の設置などで盛り返しつつある。現在もぶどうの栽培の産地であり、生食用デラウェアを中心に首都圏に出荷されている。醸造用ぶどうの生産も多いが県内に利用するワイナリーが少ないため、4割程度が県外に出荷されている。→ 山形ワイン参照 県内最大となる高畠ワイナリーは、本坊酒造山梨マルスワイナリーを経営する本坊グループが、山梨県外に新産地を求めて開設した醸造所である。なお、本坊グループはその後、熊本に熊本ワイナリーを開設している『新・日本のワイン』早川書房。上山市で登録したワイン特区は、酒造免許に必要な年間の最低醸造量を、規定の6キロリットルから2キロリットルに引き下げ、小規模なワイナリーの参入をしやすくしており、長野県東御市などでも導入している。また、上山市では「かみのやまワイン」のブランド化およびワイン文化の振興を図る目的などから、初夏に「山形ワインバル」を開催している。 タケダワイナリーの「蔵王スター」は1920年から続く定番商品だったが、地名表記の厳格化により2018年に名称を変更することとなった伝統のワイン「蔵王スター」飲み納め ラベル表示厳格化受け終了へ - 『河北新報』。
福島県: 「吾妻山麓醸造所」（福島市）、「ふくしま逢瀬ワイナリー」（郡山市）、「新鶴ワイナリー」（会津美里町）、「かわうちワイナリー」（川内村）
新潟県：「岩の原葡萄園」（上越市）、「アグリコア越後ワイナリー」（南魚沼市）、「カーブドッチ」（新潟市西蒲区）、「胎内高原ワイン」（胎内市）