インド人（インドじん、）は、第一義的にはインド共和国の国籍を有する人を指す。文脈によっては、インドから国外へ移住した人々とその子孫など、インドに祖先的・文化的な起源を持つ人々を広く指す場合もある。したがって、国籍上のインド人と、広義の「インド系」の人々とは必ずしも一致しない。
インド人は単一の民族や「人種」を意味する集団ではない。インド国内には、地域、言語、宗教、カースト、部族その他の共同体に基づく多様な帰属があり、これらとインド国民としての帰属が重なり合っている。インド政府のインド人類学調査局が実施した「People of India」プロジェクトは、4,635のコミュニティを対象に調査し、成果を43冊の州別巻にまとめた。
国連人口基金は2025年のインドの総人口を14億6,390万人と推計している。また、インド政府は2025年1月時点のNRIとPIOを合わせた在外インド人・インド系住民を3,435万6,193人と推計している。ただし、この二つはそれぞれ領域人口と祖先を含む在外人口であり、いずれもインド国籍保有者だけを数えた統計ではない。
定義と名称 インド憲法第1条は国名を「India, that is Bharat」と定めており、「インド人」はこの国家の名称に由来する住民の呼称である。英語の Indian、ヒンディー語の Bhāratīya（भारतीय）をはじめ、インドの諸言語にはそれぞれ対応する呼称がある。
法的な意味でのインド人は、憲法と1955年市民権法（Citizenship Act, 1955）によって定められる。同法は、出生、血統、登録、帰化、領域の編入による国籍取得と、放棄・終了・剥奪などを規定している。一方、OCI（Overseas Citizen of India）の保有者は、名称に「citizen」を含むものの外国籍者であり、インド国民ではない。選挙権やインド旅券を受ける権利もなく、OCIは二重国籍ではない。
インド政府の在外人口統計は、国外に居住するインド国民であるNRI（Non-Resident Indian）と、外国籍を持つインド系の人々であるPIO（Person of Indian Origin）を区別し、両者の合計を「Overseas Indians」として示している。このため、「インド人」という語を国籍の意味で用いるのか、祖先・出自の意味まで含めるのかを文脈ごとに区別する必要がある。
人口と多様性 国連人口基金による2025年のインドの総人口推計は14億6,390万人である。これはインド領内の居住人口の推計であり、法的な意味でのインド国籍保有者だけを数えたものではない。
インドで完了・公表された直近の全国国勢調査は2011年調査で、当時の人口は12億1,085万4,977人だった。2021年に予定されていた国勢調査は新型コロナウイルス感染症の流行により延期され、インド政府は次回調査を2027年国勢調査として実施すると発表した。そのため、以下の言語・宗教・指定カースト・指定部族に関する全国値は、原則として2011年国勢調査に基づく。
言語
2011年国勢調査は、回答された母語名を整理・分類し、121言語と、全国でそれぞれ1万人以上の話者を持つ270の識別可能な母語を報告した。このうち22言語が憲法第8附則に掲げられている。
同調査で「ヒンディー語」に分類された母語の話者は5億2,834万7,193人（43.63%）で最大だったが、人口の過半数には達していない。これにベンガル語、マラーティー語、テルグ語、タミル語などが続く。憲法第343条はデーヴァナーガリー文字のヒンディー語を連邦の公用語と定め、1963年公用語法により英語も連邦の公務で引き続き使用されている。州・連邦直轄領ごとの公用語は地域によって異なり、インド人に共通する単一の母語はない。
宗教
2011年国勢調査では、ヒンドゥー教徒が79.8%、イスラム教徒が14.2%、キリスト教徒が2.3%、シク教徒が1.7%、仏教徒が0.7%、ジャイナ教徒が0.4%を占めた。その他の宗教・信仰は0.7%、宗教を回答しなかった人は0.2%だった。これらはインド国内の居住人口についての統計であり、国外のインド系住民の宗教構成を示すものではない。
社会集団 インドの社会的帰属は、州・地域、言語、宗教、ジャーティ、部族など複数の層から成る。「People of India」プロジェクトの「コミュニティ」はこうした多様な社会集団を調査する単位であり、その数をそのまま民族数とみなすことはできない。
2011年国勢調査では、指定カーストが2億137万8,372人（総人口の16.6%）、指定部族が1億454万5,716人（8.6%）だった。同調査は指定カーストと指定部族を集計したが、その他後進諸階級（OBC）の人口は国勢調査では収集していない。憲法第17条は不可触民制を廃止し、その実施は1955年公民権保護法などによって法制化されている。
国民概念の形成
近代の「インド人」という呼称が指す範囲は、政治的境界の変化に伴って変わった。1947年の分離独立以前には、英領インドに由来する人々を広く「Indian」と呼び、現在のパキスタンやバングラデシュに出自を持つ人々を含む場合があった。独立後は、1950年施行の憲法と1955年市民権法により、インド共和国の国民としての法的範囲が定められた。
インド国民としての共通の帰属は、地域・言語・宗教・コミュニティへの帰属を置き換えるものではなく、それらと併存している。したがって、インド人を単一の言語、宗教、祖先集団に還元する説明は、同国の人口構成を正確に表さない。
インド系ディアスポラ
インド亜大陸からの移住には長い歴史があるが、現在の大規模なインド系ディアスポラの形成には、19世紀から20世紀初頭の契約労働移民が大きく関わった。奴隷制廃止後の労働力を補うため、1834年から1920年にかけて、約50万人のインド人契約労働者がモーリシャスのアープラヴァシ・ガートに到着し、一部はレユニオン、オーストラリア、アフリカ南部・東部、カリブ海地域へ送られた。この移動は、モーリシャス、南アフリカ、フィジー、ガイアナ、トリニダード・トバゴなどのインド系社会の形成につながった。
第二次世界大戦後にはイギリスへの労働移民が増え、1960年代以降はアメリカ合衆国やカナダへの専門職・学生の移住が拡大した。1970年代の石油ブーム以後は、湾岸諸国への労働移住が大規模化した。このため、在外インド系社会には、移住した時期、法的地位、地域的出自、職業構成が大きく異なる集団が含まれる。
インド外務省の2025年1月推計では、在外インド人・インド系住民は3,435万6,193人で、その内訳はPIOが1,718万1,071人、NRIが1,717万5,122人だった。最大の居住国はアメリカ合衆国（569万3,609人）で、アラブ首長国連邦、カナダ、マレーシア、サウジアラビアが続いた。
このインド政府推計は、移民本人だけでなく国外生まれの子孫を含むPIOを集計する。一方、国連の「国際移民ストック」は原則として出生国または国籍と現住国が異なる人を数えるため、両統計は直接比較できない。国連の2024年推計では、インドを出身国とする国際移民は約1,850万人で、世界最大の出身国別移民人口だった。
関連項目 インドの人口統計 南アジアの民族 インドの言語 インドの宗教 インド系移民と在外インド人 在日インド人 国籍法
脚注
外部リンク
Census of India - インド内務省国勢調査局 Population of Overseas Indians - インド外務省