USAトゥデイ

USAトゥデイ（USA Today）は、1982年に創刊されたアメリカ合衆国の全米向け日刊一般新聞。発行元はガネット・カンパニー。全米50州すべてで販売されている、"National newspaper（全国的な新聞）"の一つである。全米37ヶ所と海外の5ヶ所の印刷拠点で印刷が行われている。

米国における発行部数は近年まで首位であったが発行部数が減少し、部数首位を『ウォール・ストリート・ジャーナル』に譲った半年で10％超減少、米新聞発行部数の減少が加速。2023年現在、アメリカ国内で5番目に大きな印刷発行部数を持ち、1日に平均して132,641部が印刷されている。

概要 『USAトゥデイ』は、色彩豊かで活字も大きく、図解、図表や写真をふんだんに盛り込んでおり、1980年代に、『ウォール・ストリート・ジャーナル』（208万部部数は平日版、2008年10月 - 2009年3月平均）や『ニューヨーク・タイムズ』（103万部）などの、味気ない文字ばかりの新聞の代替物の提供を旗印にして発刊された。

散文体が特徴で、文中に従属節をほとんど用いず、1パラグラフ中には、通常は3以上の短文を用いない。その結果、創刊当時は、マクドナルドになぞらえて、「マックペーパー」（「マック新聞」）と揶揄されていたこともある。それでも、カラー紙面、図表や重くない記事などのスタイルは、他の新聞、雑誌に真似されている。

USAトゥデイは、大衆意識に関する全国調査でも知られている。

1982年の創刊よりラリー・キングがコラムニストを務めたが、若者受けし流行に明るい書き手を求める経営陣によって2001年9月に更迭された。

2012年の創刊30周年を機に、初めて大掛かりなデザイン変更をおこなったWolff Olins creates new USA Today branding。

2019年8月6日発行元の米ガネット社がソフトバンクグループ傘下でフォートレス・インベストメント・グループ系のゲートハウス・メディアから約14億ドル（約1500億円）で買収され経営統合に合意。新社名はガネットでゲートハウスの株主は新会社の約50.5%を支配する。

誤報・批判

2004年3月、ベテラン記者で、ピューリッツァー賞の選考委員も務めるが捏造記事を書いてきたというスキャンダルにより、打撃を受けた。ケリーの記事については、キューバ・イスラエル及びヨルダンへの調査員派遣を含む厳しい見直しが行われ、彼が記事を送ったとされる場所に行ったかどうかを調べるため、ホテルの滞在記録も検証された。ケリーは辞職したが、疑惑を否定している。『USAトゥデイ』の編集長、クレイグ・ムーンは、第1面に公式的な謝罪文を掲載した。このスキャンダルについては、『ニューヨーク・タイムズ』におけるジェイソン・ブレアのケースとの類似性が指摘されている。 2018年、ドナルド・トランプ大統領から、社説の内容が不正確だとして批判を受けた。 2022年8月、Amazon.comが大手ゲーム企業であるエレクトロニック・アーツ（EA）に買収提案を行う「噂」をオンライン版に掲載したが、掲載1時間後にCNBCなどがその噂を否定する報道を行った。後に「匿名の情報源の扱いについて、編集基準に反する記事だった」として、該当の記事を全面的に取り下げた。なお、同紙はスウェーデンのeスポーツ関連会社による情報に基づいて記述されたと説明している。

脚注

注釈

出典

外部リンク