自殺（じさつ）とは、自ら意図的にその命を絶つことをいう『広辞苑』第六版。自死（じし）、自害（じがい）、自決（じけつ）、自尽（じじん）、自裁（じさい）などともいう。
また特に歴史的文献、あるいは古典や文学作品においては、刀剣を使う自刃（じじん）、そのうち首を突いたり斬ったりする自刎（じふん）、腹を突いたり斬ったりする切腹（せっぷく）、そして縄で首をったりったりする自縊（じい）、爆薬を用いる自爆（じばく）、毒薬を用いる服毒（ふくどく）、水中に身を投じる入水（じゅすい）、相愛の男女・親子・一家などが合意のうえで一緒に果てる心中（しんじゅう）、主君の死の後を家臣が追う殉死（じゅんし）、仏僧が修行や他者救済のために自らの身を投げ出す捨身（しゃしん）など、方法・形態・状況によって独特の表現が用いられる場合もある。
世界保健機関（WHO）は2016年時点で、全世界において約80万人が毎年自殺していると報告している。このWHO報告などによると、世界の自殺の75%は低所得および中所得国で起こり、自殺は各国において死因の10位以内に入り、特に15 - 29歳の年代では2位になっている。
自殺は様々な事情が絡み合って行われる。高所得国においては、自殺と精神的な不調（特に抑鬱とアルコール乱用）には関係があることは明らかになっており、自殺の多くは、人生のストレスが各人の対処能力を超えてしまい破綻状態となった危機的な時（たとえば経済的苦境、人間関係の破綻、病気と疼痛の長期化など）に衝動的に行われている。
WHOは「自殺は、そのほとんどが防ぐことのできる社会的な問題。適切な防止策を打てば自殺が防止できる」として、世界自殺予防戦略（SUPRE）を実施している。このようなWHOに準ずる形で、各国で行政・公的機関・NPO・有志の方々による多種多様な自殺予防活動が行われている。
日本に設けられている『支援情報検索サイト』『いのち支える相談窓口』や、様々な 電話相談窓口・SNS相談窓口は、「多種多様な悩みをご相談いただけます」「もし、あなたが悩みを抱えていたら、その悩みを相談してみませんか」と呼びかけている。
自殺をどのような概念としてとらえるか、またその法律上の扱われ方は、時代、地域、宗教、生活習慣などによって異なっている『ブリタニカ百科事典』「自殺」。欧米などキリスト教圏では伝統的に自殺は罪と見なされ、忌避されてきた（「#宗教と自殺」参照）。文化的に推奨される場合には、社会的圧力によって自殺が強要される場合もある。また「抗議の意思を伝える政治的主張のため」とする自殺が行われる場合がある。チェコのヤン・パラフや、フランスにおけるイラン人焼身自殺などである。これは「焼身自殺」でも後述する。
自殺が、家族や以前自殺者にかかわったことのある人々、偶然もしくは業務上自殺後の対応にかかわった人々、さらに社会に対して及ぼす心理的影響・社会的影響は計り知れないものがある。自殺が1件生じると、少なくとも平均6人の人が深刻な影響を受ける。学校や職場で自殺が起きる場合は少なくとも数百人の人々に影響を及ぼす。たとえば、「うつ病、不安障害、PTSD（心的外傷後ストレス障害）などの深刻な危険を生じかねない」「さまざまな深刻な心理的苦痛に圧倒される」「遺された人自身が自殺の危険を伴う事態に追い込まれることすらある」とされる高橋祥友『自殺の危険（第3版）臨床的評価と危機介入』（金剛出版、2014年）231ページ。また「自殺の事実を知った人の多くは、まず衝撃で頭の中が真っ白になり、すべての感覚がマヒ状態に陥ってしまう」「多大な罪責感にさいなまれ、抑鬱状態になる」「長期にわたり影響が残り続け、心的外傷後ストレス障害などの精神障害を発症する」とされている河西千秋『自殺予防学』新潮選書、2009年。
語義 英語 自殺を意味する英語suicide（スーサイド）自体の歴史は比較的浅く、『オックスフォード英語辞典』（Oxford Dictionaries）の【suicide】によると、1651年、ウォーター・チャールトンによる1651年の文にある「自殺によって逃れることのできない災難から自己を救うことは罪ではない」という文が初出とされる。この用語の語源は現代（近代）ラテン語の「suicida」であり、「sui（自分自身を）」+、「caedere（殺す）」という表現である。
他にも1662年、1635年という説もあり、いずれにしても17世紀からの使用が定説とされる。それ以前には「自己を殺す」「死を手にする」「自分自身を自由にする」などの表現があったが、一言でまとまってはいない。米国自殺学会のエドウィン・S・シュナイドマン（:en:Edwin Shneidman）は「魂と来世という思想を捨て去ることができたとき、その時初めて、人にとって"自殺"が可能になった」と述べて、観念の変化が反映していると指摘したE・S・シュナイドマン『自殺とは何か』（白井徳満・白井幸子訳、誠信書房、1993年）12-23頁。来世や魂の不死といったことを信じたとき、死は単なる終わりではなく別の形で「生き続ける」という存在の形態を移したものに過ぎなくなるからである。この概念の登場したのには死生観の変化がある。
このように自殺の問題は「死」をどう捉えるかということと不可分の関係にあり、文化や時代によってさまざまな様相を呈する。
仏教での「自殺」 日本の仏教では自殺を「じせつ」と読む。死は永遠ではなく輪廻・転生により生とは隔てがたいと、死生観を説いた。病気などで死期が近い人が、病に苦しみ、自らの存在が僧団の他の比丘（僧侶）に大きな迷惑をかけると自覚して、その結果、自発的に断食などにより死へ向う行為は自殺ではないとされる（『善見律』11）。また仏や菩薩などが他者のために自らの身体を捨てる行為は捨身（しゃしん）といい、これは最高の布施であった。また、焼身往生や補陀落渡海、密教系仏教の入定（即身仏）や行人塚のように人々の幸福のために自ら命を絶った例があった。
現代の日本では、仏教僧が「自死・自殺に向き合う僧侶の会」を組織して遺族や自殺を考える人の話を聞いたり、宗派を問わない追悼法要を増上寺で毎年行ったりしている「故人思い重荷を下ろす時間を」10日、増上寺で「自死者追悼法要」『産経新聞』朝刊2018年6月8日（東京面）2018年6月20日閲覧。
対策
自殺願望を持つ人への支援を行う際には、何よりもまず時間をかけて丁寧に本人の気持ちに耳を傾けていく。この際、一般論を押しつけたり話題をそらしたり激励をしたりすると、一度開きかけた心を再び閉じさせてしまい、孤独感を強め自殺願望を増幅させてしまう。そのため支援者は、本人と時間を共有し、共感的に耳を傾け、信頼できる援助関係を構築していく。このようにして形成された関係性は、本人の心理的なよりどころとなり、自殺したい気持ちを和らげていく効果がある末木 新『自殺学入門：幸せな生と死とは何か』（金剛出版、2020年）125-127頁。
次に、自殺願望をもたらす背景要因に共感的に耳を傾けた上で、その背景要因へのアプローチを行っていく。精神医学的要因にとどまらず、心理社会的ならびに経済的要因まで含めて広範なアセスメントを行い、必要なソーシャルワーク（社会的支援）を試みる。たとえば、背景要因として多重債務や家庭内における暴力被害が見出された場合、司法書士や配偶者暴力相談支援センター、福祉事務所等の適切な支援資源につなげていく。この際に支援者は、支援機関へ同行する、家族などに同行を依頼する、支援機関に連絡して確実に対応してもらえるよう日程を押さえる等、支援資源に確実につなぐための配慮をすることが重要である。
予防の取り組み 世界的な取り組み
世界保健機関（WHO）の自殺予防に関する特別専門家会議によると、自殺の原因は個人や社会に内在する多くの複雑な原因によって引き起こされるものの、自殺は予防できることを知ることが大切で、自殺手段の入手が自殺の最大の危険因子で自殺を決定づける、とした。毎年9月10日は「世界自殺予防デー」として、WHOと国際自殺防止協会（ IASP=The International Association for Suicide prevention）、その他の非政府組織によって、世界保健機関加盟各国で自殺防止への呼びかけやシンポジウムが行われている。日本でも2007年から、16日までの1週間を自殺予防週間と定めており、地方自治体や関係機関が9月に各種啓蒙運動を行っている。
アメリカ合衆国政府は自殺につながるような自殺防止のための無料電話を、かつての10桁番号から、2022年7月に3桁（988）に短縮するなど相談しやすくしたが、差し迫った自殺の危険があると判断された場合に警察に通報されかねないことへの警戒・反発も起きている「STOP！自殺 米で専用ダイヤル開始 警察介入や強制入院など懸念も」『東京新聞』夕刊2022年8月31日3面（2022年9月8日閲覧）。
日本の取り組み 日本における自殺対策としては相談室の設置、カウンセラーの増強などの対策が取られている地域がある（各都道府県・都市の相談窓口一覧（外部リンク：いのち支える自殺対策推進センター（JSSP）））。2006年10月28日には自殺対策基本法が施行され、『自殺対策白書』が発表されている。民間では悩み相談を受け付けるNPOやボランティアが相談窓口を開設している（いのちの電話など）生きる支援の総合検索サイト いのちと暮らしの相談ナビ（2022年9月8日閲覧）。
宗教の取り組み WHOのデータによると、宗教で自殺をタブーとしている宗教での自殺率は低く、タブーとしていない仏教などの宗教、そして無宗教と順に自殺率が高くなっている。これら宗教での自殺率が低い理由として、仏教を含めて、宗教関係者がカウンセラーとして相談窓口を提供し、自殺防止に貢献していることが考えられる。窓口としては、各宗派の宗教施設、仏教テレフォン相談150名の僧侶による「仏教テレフォン相談」 僧侶の熱い思いに胸を打たれる BuzzFeed.NEWS（2018年1月10日）2022年9月8日閲覧などがある。
まわりの人やカウンセラーの取り組み 自殺予防に向けて悩み相談に乗る者は、ゲートキーパーと呼ばれる。これは特別な人ではなく、相手を心配して相談に乗りたいと思う全ての人がゲートキーパーである。その相談や気付きの方法としては、以下の取り組みが推奨されている。
日本では、厚生労働省から公開されており印刷してポケットに入れられる『誰でもゲートキーパー手帳』、研修用の『ゲートキーパー養成研修用テキスト』で誰でもゲートキーパーの知識を習得可能となっている。カウンセラーやゲートキーパーらは「TALKの原則」で相談に乗るようにとされている。日本で行われる「TALKの原則」とは、自殺したいという気持ちを否定せず思いやりを持って、誠実な態度で話しかける（Tell）、自殺についてはっきりと尋ねる（Ask）、相手の話に傾聴する（Listen）、安全を確保する（Keep safe）の頭文字から来ている自殺未遂患者への対応 救急外来（ER）・救急科・救命救急センターのスタッフのための手引き 日本臨床救急医学会 平成21年3月版 厚生労働省公開 p25。
英語圏のゲートキーパーは、Question（質問）、Persuade（説得）、Refer（医師などの専門家を紹介する）の頭文字からQPRで対応を行っている。このQPR Gatekeeperは習得が容易で、1 - 2時間程度で習得でき、オンラインの講義も可能で多くの人が履修できるようになっているQPR Gatekeeper Trainingウェストフロリダ大学The Suicide Prevention Resource Center オクラホマ大学。 また、自殺念慮を有するクライエントへのアプローチの一つとして、問題解決技法がある。これは、クライエントのつらさに共感した上で、死ぬことを考えた原因や背景にある問題に耳を傾け、その問題を解決する方法をクライエントと支援者が協同で模索し実行することで、希死念慮を引き起こす問題の解決を支援する技法である。問題解決をサポートするにあたって、共感的・支持的な関係性を形成しておくことがポイントとなる。 同時に、困難や苦痛を感じながらも生きてこられている、クライエントの強さを認めていくことも大切である。ここまで生きてこられているのは、生きる上で大切な考え方やストレス対処方略などを持てているためであり、そのような肯定的な側面に光を当てていくことで、自己肯定感の形成をサポートすることができる松本俊彦『もしも「死にたい」と言われたら―自殺リスクの評価と対応―』（中外医学社、2015年）45-46頁。
マスメディアなどの企業の取り組み
ストレスへの対処や逆境の時の対応など、自殺を抑制するように報道することで、自殺を抑制するパパゲーノ効果が現れる。WHOから自殺を誘発させるウェルテル効果が起きないよう『自殺報道ガイドライン』が公布されており、厚生労働省からもガイドラインに従うよう メディア関係者の方へ 要請が行われている。
GoogleやYouTubeを運営しているAlphabetでは、「自殺と自傷行為に関するポリシー」を掲げており、相談窓口のリスト提供や配信動画への対応を行う。実際に、違反する動画の削除を行うほか、医療関係者などの関連動画や検索結果については配信前に注意文が掲載されるようになっている。
FacebookやInstagramを提供しているMetaでは、「自殺や自傷行為に関する投稿を見かけた場合の対応策」をサポートチームが提供しており、サポートを行える情報提供を行っている。
Wikipediaを運営しているウィキメディア財団の信頼と安全チームは、m:Mental health resourcesにてメンタルヘルスなどの対応相談組織のリストを管理し情報提供を行っている。
学校における取り組み すべての学校種において自殺予防の取り組みが必要であり、自殺予防教育、ハイリスク者のスクリーニング、教職員研修、保護者啓発など様々な要素で構成される。日本の学校における取り組みは欧米や豪州にとても及ばないと指摘されており、早急に取り組みを充実させる必要がある。
自殺予防教育 学習指導要領に明確に位置付けることなどを通して、すべての学校種で自殺予防教育が取り組まれるようにする必要性が示されている。また、教師・講師が活用できる共通の授業案と教材が開発され、それらを基に自殺予防教育が行われることで、学校ごとのばらつきがなくなり質が担保されることが期待されている。2025年版自殺対策白書では、小中高校生の子どもの自殺は529人と統計史上最多であり、15歳から29歳の若者も3000人以上となっている。
ハイリスク者のスクリーニング 児童生徒および学生が保有しているタブレット端末を用いたスクリーニングを通して、自殺リスクの高い者を同定し個別支援を行うことが強く求められる。ハイリスク者のスクリーニングも自殺予防に大きく貢献するにもかかわらず、スクリーニングに対する学校側の消極的な姿勢が指摘されており、今後は自殺予防に向けて積極的に行われる必要がある。
教職員研修 自殺予防に向けた研修が全教職員になされていないことが指摘されており、現職教員対象の悉皆研修や、全教職員向けゲートキーパー校内研修を確実に行い、自殺予防に向けた知識・スキルの育成をする必要がある。また、研修において自傷行為に関する内容も充実させることや、ロールプレイを行うことの必要性が示されている。加えて、教員養成課程での学びにゲートキーパー研修や自殺予防教育の内容を組み込むことが有益とされている。
保護者啓発 自殺予防に関する心理教育を含む保護者への啓発・教育の必要性が示されている。また、自殺予防に向けた保護者との協力体制を築くことも重要である。
研究 薬剤やAIの研究 新たに、治療抵抗性うつ病を6時間以内に緩和するケタミンが、同時に自殺念慮を顕著に減少させる作用が注目されており、ケタミンを抗自殺薬と分類するには時期尚早であるが、重篤なうつ病患者の自殺の危険性を考慮すると有望であると、の所長は述べている。 アメリカの成人の全国調査では、19万人から生涯におけるシロシビンとLSDの使用が、心理的苦痛や自殺思考、また自殺計画や自殺企図の減少と関連していることがわかった。研究者は統計という研究性質から、幻覚剤がこうした効果を起こしたという結論はできないとしている。 大量の医療記録を人工知能（AI）に学習させる事で自殺願望の有無を判定する研究が行われている。 世界的に見て、自殺の方法として選ばれるのは、農薬が特に多い。世界の自殺の20%は農薬によるものとされる。そのため世界保健機関では、自殺の防止策として、農薬の制限を呼びかけている。韓国やスリランカでは、パラコートの購入制限を厳しくすると、農薬による自殺者が減ったという統計がある。
抑止効果（看板・青照明・飛び込み防止柵） 看板から電話相談が相当数行われて、保護された人たちも確認されている。 駅で青い照明を使用する誘導効果ナッジによって、2000年から2010年の間に自殺者数が約84パーセント低下した。 多くの自殺の名所を調査した研究において、柵による効果で93％、相談用電話番号が掲載された看板で61％減少することが確認された。
オンライン インターネットの自殺掲示板において自殺方法を模索する群もあるが、説得する方法の模索などを行う援助群や自殺念慮を克服したい相談者群なども活動しており、すべての群において自殺願望を低下させていた。
医学的な診断について SABCS: 自殺に関する感情・行動・認知スケール。
自殺兆候
人が死にたいと思うことはよくある事であり、自殺したいと願う気持ちを（希死念慮）、精神分析学者のフロイトはデストルドーと名付けられている。 しかし、自殺という行動を計画し実行に移す人は稀である。実際に実行に移すまでに至る人は、ほとんどのケースで自殺前に周囲の人がわかるような兆候を示しており、兆候もなく亡くなるケースは稀であるthethreeseas.com.auhealth.umd.edu/node/791うそ、ホント？自殺に関する迷信（myth）と事実（fact） 厚生労働省。 自殺に至る兆候としては、以下の例がある職場における自殺の対応と予防 厚生労働省 p22。 うつ病をはじめとする精神疾患。WHOのデータで自殺者の約 97%に精神疾患の兆候が見られたとしている。また、うつ治療薬の副作用に自殺念慮を起こすものもあり、米国などでは薬剤の処方と共に副作用に自殺念慮があること、家族に自殺予防のための注意書きを添えることが義務化されている場合がある北村 正樹「SSRI・SNRIによる自殺企図のリスク」日経メディカル（2006年4月3日更新）2021年3月23日閲覧抗うつ薬で自殺が増加するか？ 独立行政法人 医薬品医療機器総合機構 著：日本うつ病学会理事長 野村 総一郎。 原因不明な心身の不調。 アルコールなどの大量摂取。 安全や健康に気を使わず自暴自棄。体重の急な増加・減少。 仕事の増加、重責、ミスの増加や大きなミス、失職。 孤立、サポートの無い状態。いじめ。屈辱や不名誉。 本人にとって重要な何かしらの喪失（家族や親友の死など）。 大病。癌性疼痛、慢性疼痛を伴う疾病（帯状疱疹後神経痛，術後痛，他、身体が不自由になる疾病など）。 自殺を望む言動。自殺に至る情報の収集。自殺の計画。自殺を仕向ける言動を受ける。
希死念慮と自殺のリスク 米国で行われた公的疫学調査、National Health and Nutrition Examination Survey (2015–2016) のPHQ-9を用いた調査によれば、過去2週間に希死念慮あるいは自傷の衝動を抱いた日がどれくらい存在したかという質問に対して、全くない人が96.6%、数日が2.3%、半分以上が0.6%、ほとんど毎日が0.6%であった。つまり米国の一般人口の3.5%が過去2週間になんらかの希死念慮を抱いた。
米国での経過研究によるとPHQ-9の希死念慮の質問に対して「ほとんど毎日」を選択した人の場合、その後一年以内に自殺企図を行う確率は約4％であった。一方、「全くない」を選択した人々が一年以内に自殺企図を行う確率は0.4％であった。つまりPHQ-9の希死念慮の質問に対して「ほとんど毎日」を選択した人々は、「全くない」を選択した人々に比べて、自殺企図を行うリスクが約10倍高い。逆に考えると「ほとんど毎日」を選択した人でも96％はその後一年以内に自殺企図を行っていない。
自殺抑制要因 自殺についてアンケート調査を行った公益財団法人日本財団によると、以下の要因で抑制されるとしている。 自己有用感：家族の中に居場所がある。誰かの役に立つことが出来て、感謝される。 問題解決力:問題を解決する能力がある。 共感性：人同士は共感し相互理解できると考える。相談したり、相談を受けることができる。 住んでいる場所に、ずっと住んでいたいと思える。 自殺を思いとどまった理由。 我慢：自殺を本気で考える時間は、長くて数十分程度とされている。この時間を我慢すれば乗り切ることができる。 家族や恋人、親しい人が悲しむ。 将来を楽観視：人生、生きていればなんとかなる。 自殺しようとして失敗した。：自殺未遂の結果、半身不随や脳障害など、その後の人生に関わる障害になる場合も多い。最悪、自殺も出来ない状態に置かれる。 相談して説得された。 自殺が少ない地域について研究している統計数理研究所の岡檀は、路地が多い地域で自殺率が低いことに着目し「路地では人と人のコミュニケーションが自然と促されているとか、周囲の異変に気付きやすいなど、いろんな理由が考えられます。コミュニティをよい状態に維持するには、やはり問題の早期発見が大事なんですけれども、それがなかなかできないために家庭内暴力や児童虐待が重症化して、また非常に悪化してからでないと表面化しないというようなことが、自殺が少ない町では起きにくいわけです。」と述べている。また、日本で最も自殺の少ない海部町(2006年に海陽町に合併）についての研究もしており、以下の5つの特徴を上げている「日本で最も自殺の少ない町の秘密を解き明かす」J-CASTニュース（2016年02月04日更新）岡檀『生き心地の良い町 この自殺率の低さには理由がある』講談社。 人は人でいろんな人がいたほうがよい。（多様性を尊重）。 人物本位主義で、リーダーは問題解決能力や人柄を重視し、グループを作っても入退会が自由でイジメなどの悪い慣習ができない。 自己肯定感が高く、政治参画にも積極的で自分たちで問題を解決しようという意欲がある。（自己有用感と問題解決力がある）。 助けを求めよ、病は市に出せ：なにかしら問題があった時は、ほかの人と相談する傾向がみられ、相談した相手も押しつけず人を尊重する。うつ受診率も高く、軽度の段階で受診する。 人と人のつながりが薄い。他人は他人であり、深いつながりは構築せず、淡白で放任主義。困ったらアドバイスなどの過不足のない援助を行う。
自殺を止めた具体例
自殺を思いとどまった有名人 庵野秀明 - TVアニメ『新世紀エヴァンゲリオン』放映後の誹謗中傷や殺害を意図する電子掲示板を見たことから、2回自殺未遂に至った事実を告白し、「死ぬのは別にいいんだけど、死ぬ前に痛いのは嫌だ。」と踏みとどまった。その後は、『シン・ゴジラ』や『エヴァンゲリオン』の劇場版など、多くの作品の監督を務めた庵野秀明監督、ネット中傷で「どうでもよくなった。」自死考えた過去も明かす。NHK番組に大きな反響 更新日：2021年03月23日、参照日：2021年03月23日 ハフィントン・ポスト。 徳川家康 - 桶狭間の戦いで負け、将来を悲観した家康は先祖が納められた墓の前で切腹を試みようとしたが、寺の住職に「厭離穢土欣求浄土（戦乱の穢土（えど）から、戦の無い浄土を求めよ）。そうすれば仏の加護も得られよう。」と諭され、以後、その言葉を旗印に掲げ、長きに渡る戦乱のない江戸（えど）時代を築いた。 桂元澄 - 戦国武将で主君である毛利元就に謀反を起こしたメンバーの一人。謀反が失敗した際に自刃しようとしたが元就に説得され思いとどまった。その後、功績を上げ、毛利家の忠臣として仕えた。子孫にも恵まれ、維新の三傑である木戸孝允（桂小五郎）、首相にもなった桂太郎がいる。 酒巻和男 - 真珠湾攻撃に特殊潜航艇で参加し、太平洋戦争で最初に捕虜となった日本海軍兵である。機密を守るため自らの特殊潜航艇を沈めようとしたが座礁して捕虜となった際に、恥辱から死を望む辞世の句を遺した。しかし、捕虜として生活しているうちに、「我々は黙って働かねばならないのだ。焼けた祖国を復興再建するために、鍬を振い、ハンマーを打って働かねばならないのだ。それが亡き戦友へのお詫びである。」『俘虜生活四ヶ年の回顧』昭和22年と考えを改め、続々と増える捕虜達にも思想を広めて捕虜たちの精神的支柱となった。終戦後には、トヨタ自動車工業ブラジル現地法人の社長となった。酒巻をモデルにした作品の編集者は「悩んでもよい、挫折してもよい、大きな挫折から立ち上がって、自分で考えて行動することのヒントになれば。」と作者の意思を伝えている。 ベートーヴェン - 苦難の幼少期、青年期の両親の死を経て、音楽家としてのハンデである難聴に陥った時に自殺を考えた。思い止まった後に、ハイリゲンシュタットの遺書に「芸術が私を思いとどまらせた」と記している。その後、難聴や多くの苦難を抱えながらも、歓喜の歌など多くの傑作を世に残した。
自殺を思い留まらせるエピソードがある作品 『古畑任三郎』- 32話 再会 古い友人に会うにて、「たとえ全てを失ったとしても私たちは生き続けるべきです。私はこれまで強制的に死を選ばされてきた死体を数多く見てきました。彼らの無念な顔は忘れることができません。彼らのためにも我々は生きなければならない。」「（死ぬよりつらい日々が待っていたとしても）だとしてもです。（全てを失ったとしても）また一からやり直せばいいじゃないですか。」「たとえ、たとえですね、あした死ぬとしても、やり直しちゃいけないって誰が決めたんですか。誰が決めたんですか。まだまだこれからです。」 『パーフェクトワールド』 - 「死ぬのはできること全部試してからでも遅くないじゃない。」 『自殺する私をどうか止めて』 - ボランティア団体・自殺防止センターを設立した方の本。「TALKの原則」の実践本ともいえる。 『』 - 第60回グラミー賞年間最優秀楽曲賞授賞作のラップ曲。タイトルは、アメリカの自殺防止ホットラインの電話番号であり、曲の中にも生きることを提案する内容が綴られている。本曲が注目されていた期間、自殺防止ホットラインの利用が増加し、自殺率の低下も見られた。歌手自身もカウンセリングで救われたことを明かしている若田悠希：自殺防止ホットラインを曲名にした人気ラッパーの楽曲、大勢の若者を救っていた【調査結果】ハフポスト（2021年12月26日更新）2022年9月8日閲覧。
家族などへの影響・ケア 自殺した家族・身近な人には、相談してくれなかったことや救えなかったことへの自責、孤立感、自殺に追いやった問題への怒りなどをへて、身体的・精神的な複数の影響が長期的に出る。この問題に対して、政府をはじめ、多くの自治体や相談窓口が対応を行っている。
自殺した方の家族へのケアや処遇
全国自死遺族総合支援センター - 家族を自殺で亡くした遺族をケアするための組織。 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト『こころの耳』 - 厚生労働省が委託して一般社団法人日本産業カウンセラー協会が運営しているサイト。「遺されたご家族へ 自死遺族の方へ」 というページがある。 高瀬舟 (小説) - 森鷗外の短編小説。自殺しそびれ苦しむ弟を介錯した兄が、弟殺しの罪で島流しになり、船を漕ぐ同心に胸中が語られる。
類型 thumb|失恋した青年の自殺を描いた『若きウェルテルの悩み』の著者ゲーテ
群発自殺、集団自殺、連鎖自殺