インターモーダルコンテナ（）とは海上コンテナ（かいじょうコンテナ）とも呼ばれる輸送コンテナであり、複数の輸送モード（船舶・鉄道・自動車）間を積荷の積み替えなしで輸送するインターモーダル輸送に適した設計がなされており、国際的に標準化されている。海上コンテナは、おもに材料や製品を効率的かつ安全に保管・輸送するために、国を超えたコンテナリゼーション貨物輸送システムとして、世界規模で使用されている。また、海洋国内の限られた海域を利用して、本土と離島間で内航コンテナ輸送も行なわれており、これに対しての対義語は外航コンテナである。
国際的に流通している海上コンテナにはさまざまな規格サイズが存在するが、世界の9割以上はドライコンテナ（いわゆる汎用コンテナ）であり、耐久性のある密閉型スチールボックスで、横幅（間口）はほとんどが8 ft（フィート）である。一般的な高さは、8 ft6 in（インチ）（2.6 m（メートル））と、9 ft6 in（2.9 m）であり、後者は「ハイキューブ」または「ハイキューブコンテナ」として知られる。
コンテナは用途に応じて規格化されているため、規格に対応した船やコンテナ車、トレーラーなどの異なる輸送手段間で積み替えが簡単に行なえる。このために、工場や物流施設などで荷物を詰めたコンテナをそのままトレーラーで運び、コンテナ船や貨物列車に載せて各地の港や、貨物駅まで一括して輸送する。到着後に再度トレーラに載せて倉庫や、店舗へ配達することができるので、この流れは複合一貫輸送と呼ばれている。これらのコンテナ荷役は機械化されているため、荷役の手間、コスト、時間を大幅に削減でき、また盗難や汚損の危険も小さくなる。
歴史
不揃いな貨物を箱（コンテナ）に詰めて荷役しやすくするアイデアは19世紀から存在し、20世紀には個別の鉄道会社やアメリカ軍などがコンテナの規格作りに取り組んだが、鉄や木のコンテナ自体が重かったこと、重いコンテナの荷役をすることが難しかったことから十分に普及しなかった。現在に繋がる海上コンテナ輸送は、船にもトレーラーにも載せられるアルミコンテナというアイデアや、コンテナを無駄なスペースなく積載できるコンテナ船というアイデアを発明したアメリカの陸運業社のマルコム・マクレーンが、1956年、中古軍用タンカー改造によりコンテナ船を用意し、ニュージャージー州ニューアークからテキサス州ヒューストンまで58個の金属製コンテナを積んで運航した際にさかのぼる。
コンテナが普及したのは1960年代からのことであり、コンテナの登場は、荷役時間を大幅に短縮する、船のスケジュールが定時化できる、船による輸出入が大幅に低価格化するなどの効果をもたらし輸出入の増加や工場の海外移転などを可能にした、物流の一大革命であった（コンテナリゼーション）。コンテナ船は年をおうごとに大きくなり続け、2014年には19,000 TEU、2017年には20,000 TEUを超え、超大型コンテナ船が続々と記録を伸ばし就航している。さらにコンテナ船が巨大化すると同時に、メガガントリークレーンと呼ばれるコンテナ専用の大型クレーンの設置が進行するなど、コンテナは世界の貿易や物流に大きな影響を与えている。
長所
輸送中の水濡れなどの事故が少ない。 特殊な積荷以外では梱包材をほとんど必要としないので、低コストであり環境にやさしい。 コンテナ自体の寸法が規格化されており、内容物によらず同じ手順で荷役作業が行える。 輸送機関同士での積み替えが簡単かつ迅速に行えるため、時間と費用の両面で従来手法に対して、圧倒的に有利となる。 丈夫な金属製の箱は長年にわたり繰り返し使用できるため、梱包コストが削減できる。 コンテナ自体の強度が高いために、コンテナ船では10段以上の積み重ねができ、搭載や保管のための場所が節約できる。 貨物の性質にもよるが、コンテナに入れたままで短・長期間の野外保管が可能で、屋根付き倉庫などを必要としない。 海上輸送で従来、甲板積みができなかった貨物も輸送可能となる。 コンテナ登録番号や封印施錠などで、輸送中の国際的な一貫管理により、盗難や不正輸出入のリスクが少ない。 ドア・ツー・ドアの一貫輸送が可能となる。 コンテナ自身の素材である鉄・アルミニウムも再利用が可能で、環境にやさしい。
短所 荷降ろしの終わった空コンテナを回送する時には、コンテナ自身の重量を運ぶエネルギー消費が無駄になり、コストに加算される。 小口の輸送ではコンテナ1つを埋められず、費用空隙の効率を求めれば多種類または複数の荷主もしくは、その両方の荷物を混載する手間がかかる。 気温の違う地域間を長距離輸送するときには、汗濡れ損害や蒸れによる損害が発生しやすい（通風の不足または、積載貨物にとってコンテナが不適当から生ずる損害）。 港湾に専用のガントリークレーンや、規格に適合したトレーラーなどの大型の荷役機械の整備が必要となり、莫大な投資が必要となる。 コンテナの出発地や到着地に近い港でも荷役設備がなかったり、たとえその設備があっても使用するコンテナ船の寄港ができる港湾内の航路の水深が十分でなければ、遠くても設備や条件の整った港まで運ばなければならない。 貨物を抜き取る小規模な窃盗が減った反面、コンテナごとトレーラーなどで運び去る大規模な窃盗被害はありうるチーズ20トンどこへ？ 舞鶴港でコンテナごと盗難 2003/01/09 【共同通信】。 銃器等や麻薬など、特に輸出入を禁止している物の臨検が、コンテナの床や柱、あるいは妻壁を巧に利用し隠されてすり抜けられ、不正輸出入を摘発できないことがある。 長持ちする日本車や建設機械が盗まれ、ヤードと呼ばれる闇の解体工場で小口に分解し、車体製造ナンバーの付かないパーツとしてコンテナに詰め込んで不正に輸出する。 さらに、税関手続きの盲点を付いて人気の盗難車を他のダミー車両とすりかえて、正規の手続きを取る新手の巧妙な手口なども発生している。 密航者が中に詰め込まれて不法入国するただし、熱中症死や密閉されたコンテナでの窒息死などのリスクを伴うので、コンテナによる不法入国はまさに命懸けである。コンテナから集団密航か 福井県の敦賀港 2003/01/16 03:09 【共同通信】。
トレーラで運ぶ場合
貨物の偏り 一般のトラックと異なり、海上コンテナ輸送にかかわる各国において、現行の国際条約下では輸送途中にコンテナの封印を開封して中身を確認することは、特別検査などのごくまれなケース以外は一切できない。このために配達するトレーラー運転手は、受け渡し書類などで積荷の品目や注意事項を多少は把握できるが、それはあくまでも書類上での参考程度にしか過ぎず、運転手には実際の中身の状態や、積まれ方が全くわからない。 その結果、庫内の重い荷物が均等に積み込まれていない危険なコンテナが見過ごされて、車体が傾いた状態や、重心が高くなるという不安定な積載状態になり、横転事故を起こしやすくなる。安全輸送のための積付け・個縛方法（全日本トラック協会）2020年11月1日閲覧。 こうした貨物の偏りは輸送の安全を脅かすものであるため、国土交通省も注意喚起を実施しており、偏荷重コンテナを受け取った場合は発荷主への適切な積付の依頼を求めている国際海上コンテナの陸上における安全輸送マニュアル2020年11月1日閲覧国際海上コンテナの陸上における安全輸送マニュアル の改訂箇所について。 高速で輸送される鉄道貨物でコンテナ内の重心が偏っていることは、脱線事故を容易に誘発し非常に危険である（2021年山陽本線脱線事故）。このために、例えば日本国内の鉄道輸送を一手に管理しているJR貨物では、コンテナの引受時に重心検査を行うとともに、荷主に対しても均等に荷物を積むよう働きかけを強めている。
急ブレーキの反動 ドライコンテナなどを輸送中のトレーラーが、何らかの理由で急ブレーキを掛けた場合に複合的に起こりうる重大事故としては、急ブレーキの反動で積荷によっては（例：石材・鉄骨・各種ロール状の物、機械類など）、荷崩れを起しコンテナ内を荷物が滑って前方向の妻壁へ激突、突き破り、運転席を潰してしまうケースもある。 時に見受けられる事例として、トンネルのように両妻側に積み込み口がある特殊なコンテナや、何らかの理由で原則としてトレーラー後尾側に向くはずの積み込み口が逆向きで、運転席側に向いてアメリカなどの車両規制寸法に大きな余裕のある国では、鉄くずや穀物または、軽量の鉱石などを効率よく積み込むために、コンテナを垂直に建てて、真上を向いた開閉ドアから落とし込む場合など。いて、妻壁より構造的に弱い観音式ドア部分を突き破る等の人災的事故がある。 さらに意外な事例として、ドライ・コンテナの活用事例のように、1 t（とん）または、1,000 L（リットル）級の小型タンクに小分けした液体積荷という特殊な環境下では、例え小型タンクをしっかりと個縛しているにもかかわらず、急ブレーキの反動で小型タンク内で踊った液体の反動でタンク上部が破損し、走行中の道路にたれ流しで撒き散らし、多くの後続車がスリップして多重事故を引き起こした〔重要調査対象事故〕も発生している事業用自動車事故調査報告書（トラクタ・コンテナセミトレーラの漏洩事故）2020年11月1日閲覧。
危険物 夏場などでは、特に完全密閉状態となるドライ・コンテナなどに積載された、スプレー缶製品類や密閉された容器に入っている薬品・化成品、あるいは中古車や解体した機械部品に残っている石油類などが、コンテナ内部の高温で花火のように連鎖的に突然爆発を起こす危険もある【画像と記事】ドライコンテナで建設機械類を輸送中に大爆発を起こし、コンテナの後部観音扉が吹き飛ぶ。
さらに特異な事例では、台風や嵐による強風で発生した高潮で、コンテナヤードが浸水して係留中のドライコンテナに積まれていた化学原料が、浸み込んだ海水との化学反応により一か月以上も炎上し続けるという、予測不可能な事故も多々起こっている。
コンテナロック作業の手間 コンテナターミナル構内等で特に注意する事案として、「コンテナ底面4箇所」と「トレーラー荷台」を繋ぐツイストロック装置を、確実に切る、あるいは繋ぐ操作をすることである。 これを怠ると、ガントリークレーンやトランスファーテナーによってトレーラーごと吊り上げられたり、逆に繋がったまま発進した挙句に吊りワイヤーが張ってしまい急ブレーキ以上の衝撃を受け大事故になる怖れがある。特に風雨のときや、荷役作業が大幅に遅れて作業者が混乱しているときなどに起こりやすい。また走行時にコンテナロックが外れているとコンテナが落下し大事故になりかねない外部リンク（Facebook動画）※40ftコンテナの後部右側一点の切り忘れ要因による事故事例 。
陸上で保管するとき
空コンテナ専用のコンテナデポや、コンテナ製造メーカーの製品保管ヤードでは、現在の空コンテナ荷役専用のトップリフターの荷役能力の関係で、積み上げ限界目安の8段に野積みされた光景は世界中で見られる。限られた敷地を有効に使える半面、強風や地震には非常に弱く倒壊しやすい。そこで積み上げたコンテナ群の外側から内側に向かって3 - 5列を使い、倒壊防止に階段積みにして外壁代わりにしたり、ワイヤー等で縛ったりして厳重な補強が必要である。
なお、日本国内では、近年の台風や地震などによる自然災害の多発を受けて、業界内での申し合わせた安全基準として、いずれのコンテナの場合でも最大積み上げ数は、5段積みまでとされている風洞実験によるコンテナの倒壊対策ほか（国土交通省HPより）2020年11月1日閲覧。。さらに5段に積み上げられたものの中長期にわたってコンテナの出し入れがない場合には、ワイヤー等でコンテナの最上部と、別コンテナの最下位部とをたすき掛けする様に推奨されている。また使用している空コン用のトップリフターも、5段対応までと制限されている空コンテナ専用スプレッダ仕様（トヨタＬ＆Ｆ社HPより）2020年11月1日閲覧。空コンテナ専用スプレッタ仕様（三菱ロジスネクストHPより）2020年11月1日閲覧。。
流出時
海面すれすれまでに水没して海上を漂うコンテナは、豆腐を浮かべたような水平に安定した状態になることはあまり考えにくく、本体の材質や、内部の積荷の有無、積載状態、あるいは室内の空気の抜け方により、むしろ尖った氷山が水没したようであったりする。そして海上を漂うコンテナはその状況にもよるが、総じてレーダー等には映りにくい。また事前に漂流情報を受けて肉眼での意識した警戒見張りでも、夜間は無論、日中でもコンテナのカラーリングによっては、非常に発見しにくい場合も多々ある。たとえば肉眼時での一例として、コンテナ全体が白系統や光が反射しやすいアルミ表面露出の多い固体は昼夜を問わず比較的見つけやすいが、日中では海面と同化しやすい青系統や、真っ暗闇の夜間では黒系統はもちろん、闇と同化しやすい赤系統や茶色系統などが特に脅威になりやすい。
またコンテナは、その製造時の合格検査では上部四隅への垂直加重試験で、個体総重量の倍弱程度の加重に耐えられる強度が要求されている。さらに、近年の20,000個積載級のコンテナ船では、10段以上で積み上げることも珍しくはなく、当然のことながら最下位段のコンテナにはこれらを加味すると、最大数百トンもの荷重に耐えうるように強固な造りで四隅が尖っている。このために、もし衝突すれば例え大型船でも最悪時には沈没を招くおそれがあり、コンテナの海上漂流は航海上での大きな脅威となっている。
このようなコンテナの漂流事故を扱った作品の一つに、 オール・イズ・ロスト 〜最後の手紙〜がある。
規格一覧 世界で最も一般的な貨物コンテナは、大きさなどの規格がISOによって国際的に統一されている「国際海上貨物用コンテナ」（Shipping containers または、Isotainers）、ISO 668と呼ばれるものである。
航空機での運搬用には、海上輸送用のコンテナとは別規格で国際的に統一されている『航空貨物用コンテナ（「航空コンテナ」も参照。）』がある。国際的に使用されるコンテナは、その発祥時点で海上用、航空用ともヤード・ポンド法を尺度とするアメリカ合衆国で実用化された経緯から、ヤード・ポンド法に基づくフィート単位で規格化されたものが主流を占める。
なお、従来から日本国内で使われているのは、旧、日本国有鉄道時代から鉄道貨物の輸送用に10 - 12 ft形の『鉄道用コンテナ』として採用され、「戸口から戸口へ」のキャッチフレーズで宣伝していた鉄道貨物用コンテナであるが、これはトラックやコンテナ貨車等のいわゆる鉄道コンテナ積載車両とコンテナを接続固定する緊締装置を含めて、日本の独自規格である。日本独自規格としてJIS Z1610が存在するが、ISO 668との互換性は一部であり、国内ではJIS非対応コンテナも多く流通している。
大きさ 以下に海上貨物コンテナに関するISO 668規格と、ISO規格には含まれないものの、世界的な流通過程に影響を与えている特定船社による独自規格を示す。なお、行頭に ○ を記した規格が主に流通しているコンテナである。
+ ISO 668コンテナ規格 区分 長さ 幅 高さ 最大総重量 1EEE13,716 mm (45 ft)2,438 mm (8 ft)2,896 mm (9 ft 6 in)30,480 kg (67,200 lb)○[1AAA]12,192 mm (40 ft)2,438 mm (8 ft)2,896 mm (9 ft 6 in)30,480 kg (67,200 lb)○[1AA]12,192 mm (40 ft)2,438 mm (8 ft)2,591 mm (8 ft 6 in)30,480 kg (67,200 lb)1A12,192 mm (40 ft)2,438 mm (8 ft)2,438 mm (8 ft)30,480 kg (67,200 lb)[1AX]12,192 mm (40 ft)2,438 mm (8 ft)2,438 mm以下 (8 ft以下)30,480 kg (67,200 lb)1BBB9,125 mm (29 ft 11-1/4 in)2,438 mm (8 ft)2,896 mm (9 ft 6 in)25,400 kg (56,000 lb)1BB9,125 mm (29 ft 11-1/4 in)2,438 mm (8 ft)2,591 mm (8 ft 6 in)25,400 kg (56,000 lb)1B9,125 mm (29 ft 11-1/4 in)2,438 mm (8 ft)2,438 mm (8 ft)25,400 kg (56,000 lb)1BX9,125 mm (29 ft 11-1/4 in)2,438 mm (8 ft)2,438 mm以下 (8 ft以下)25,400 kg (56,000 lb)○1CC6,058 mm (19 ft 10-1/2 in)2,438 mm (8 ft)2,591 mm (8 ft 6in)20,320 kg (44,800 lb)[1C]6,058 mm (19 ft 10-1/2 in)2,438 mm (8 ft)2,438 mm (8 ft)20,320 kg (44,800 lb)[1CX]6,058 mm (19 ft 10-1/2 in)2,438 mm (8 ft)2,438 mm以下 (8 ft以下)20,320 kg (44,800 lb)[1D]2,991 mm (9 ft 9-3/4 in)2,438 mm (8 ft)2,438 mm (8 ft)10,160 kg (22,400 lb)1DX2,991 mm (9 ft 9-3/4 in)2,438 mm (8 ft)2,438 mm以下 (8 ft以下)10,160 kg (22,400 lb)
+ ISO規格外 区分 長さ 幅 高さ 最大総重量アメリカ国内規格14,630 mm (48 ft)2,591 mm (8 ft 6 in)2,908 mm (9 ft 6 in) なしAPL13,716 mm (45 ft)2,438mm (8 ft)2,908mm (9 ft 6 in) なしマトソン7,315 mm (24 ft)2,438 mm (8f t)2,603 mm (8 ft 6-1/2 in)22,680 kg (50,000 lb)シーランド10,688 mm (35 ft)2,438 mm (8 ft)2,603 mm (8 ft 6-1/2 in)22,680 kg (50,000 lb)
ISOコンテナの仕様
ISO 668規格での海上コンテナの長さは、主に20 ft (6,058 mm)、40 ft (12,192 mm) の2種類がある。幅は8 ft (2,438 mm)、高さは8 ft6インチ (2,591 mm) だが、9 ft6インチ (2,896 mm) のハイ・キューブ・コンテナ（背高コンテナ、クンロクとも呼ばれる）も普及している。
長さが45 ftタイプのコンテナも新たに2005年にISO規格化されl 国内初の45フィート国際海上コンテナを利用した効率的な物流の実現。【東北地方整備局 港湾空港部 港湾物流企画室】（2020年10月29日閲覧）、主に米国～中国間及び、アジア主要国間などで普及しつつあるが、それを積載したシャーシはごく一部の例外（別記、ボーイング社部品輸送、経済特区指定地域における45ft トラック輸送の試み）ほか、従来からの手続きに手間の掛かる規格外特別輸送時に必要となる特殊車両通行許可の発行時を除き、現在の道路交通法下では日本国内の公道を走れないhttps://www.hido.or.jp/14gyousei_backnumber/2011data/1105/1105_45ft_container.pdf 「45フィートコンテナの特区における取り組みについて」国土交通省道路局道路交通管理課。道路行政セミナー 2011.5付け資料 5ページより。2023年8月9日閲覧。。このために日本で見かけるのは、港に海外から寄港したコンテナ船上での積載状態の風景か、これ等のコンテナ船が接岸中にコンテナ荷役作業の都合で、一時的に船上から降ろし隣接するヤード内で仮置しているなど、ごく限られた条件下の場合に限られる。
海上コンテナの最大総重量（自重も含めたコンテナ全体の制限重量）は、20 ftタイプでは17,950 - 24,000 kg、40 ftタイプでは26,770 - 30,480 kg近年、日本国内で流通しているコンテナによっては海外の事業者名義又は、日本の事業者名義の20 ft又は40 ftを問わず、「34,000 kg」との記載された事例も目立って来ている。 しかし、日本国内で流通させる場合は、トレーラーの軸重制限のため30,480 kg以下に減量させている。であるが、世界的な物流環境の変化に伴い下記の積載規格表示画像例の表記にもあるように、近年製作されている20 ftタイプでは、30,480 kgでも対応可能になってきている。ただし、実際に最大総重量30,480 kgで輸送する場合は、20 ft又は、40 ftのいずれの場合でもコンテナの四面に目立つように、黄色地に黒色太字の三角線で囲んだ「Super heavy」（黒色文字）または、白色地に赤色太字の三角線で囲んだ「Super heavy」（赤色文字）のいずれかの警告シール貼り付けが必要となる。
海上コンテナの自重 (Tare Weight) は、ドライ・コンテナで20 ftタイプが約2,300 kg、40 ftタイプが約3,800 kg。定温輸送用のリーファー・コンテナで、20 ftタイプが約2,800 kg、40 ftタイプが約4,200 kgである。なお、これらを含むコンテナ個々のコンテナの詳細な情報は、外壁のある場合は妻側の開閉できるドア表面、ドアのない又はタンク等の外壁のない場合は、片妻側のメインとなる妻側面の見やすい適切な場所への記載がISO 6346により義務付けられている。 なお海上コンテナの自重やその他の詳細は、製作するメーカー及び、付属する備品や装置・機器類の他、材質や製作年代等により若干異なる。
コンテナのマーキング
構造区分コードとは、ISO 6346国際規格に定めるコンテナ個々の国籍や種類および、形式を識別するためにアルファベットと数字から構成され、4桁 - 6桁でコンテナに記載されている共通識別記号である。大きく分けて、1987年改定のコードと1995年改定のコードが存在する。また1995年改定コード以降、主にタンクコンテナを含む一部のコードでは、さらに幾つかに細かく派生した改定コードも存在している。なお、特にタンクコンテナにおいて派生した改定事例では、近年一段とその内容が複雑化して来ている。 国籍コードは、ISO 3166に従いアルファベット2文字が付与される。ただし、国際ISO規格のISO 6346:1995（発行年月日1995年11月23日）で制定された1995年改定コード以降の表示は任意となり、殆ど見かけなくなっている。
ISO規格外コンテナ ISO 668規格からは外れるが、以下のコンテナが現在も流通しつづけている。
大型コンテナ
小型コンテナ
海上コンテナの旅
コンテナ詰めされた一般貨物は基本的に以下のように流れる。ただし特殊貨物や、工場へ空コンテナを運んで直接コンテナに詰める、工場バン詰め貨物などについてはこの限りではない。
荷主から持ち込みまたは集荷した輸出貨物を、通関業者などの保税蔵置場に搬入し、各種手続きにより通関する。 使用するコンテナ所有会社のバンプールから、コンテナシャーシで空コンテナを引き取る。このときコンテナシャーシ牽引のドライバーは、荷主（トラック業者）とターミナルオペレータとの間でコンテナの状態を確認するために使うEIR（Equipment Interchange Receipt＝機器受渡証の略）と呼ばれる書類などを受け取る。 通関手続きが完了次第、保税蔵置場にてコンテナに貨物を詰める（バンニング）。詰め終わったコンテナのドア口には、防犯用に船会社から配布される、管理番号が書かれた「シール」という封印をかける。 輸出貨物の入ったコンテナ（実入り）を、ふたたびシャーシで船会社のコンテナヤードに搬入し、荷役日まで一旦蔵置される。 前項の輸出貨物の荷造り計画に沿って、提出されている輸出関連書類に基づき、荷役プランナー（コンテナプランナー）が個々のコンテナの向け地や重量などを勘案して、本船上における積載位置などを計画する。同時にコンテナ・ヤード内においても、積載プランに応じて関連する各種コンテナの配置替えを行う。 荷役当日、ストラドルキャリアまたはトランスファーテナーなどによって、ヤード内から順番にコンテナが搬出され、そのまま直接ストラドルキャリアで船側（せんそく）に運ばれるか、または大規模なコンテナターミナルでは、本船荷役専用の特殊シャーシーに載せ換えられ、船側へと運ばれる。 ガントリークレーンにより、コンテナ荷役専用のスプレッダ装置を付けて日本国内では、20 ftコンテナの荷役の場合には、単独1個または、2個を横並び一組で40 ft扱いとして、また40 ftでは単独で1個ずつ吊り上げて本船に積み込まれる。 ただし、愛知県／飛島コンテナターミナル等の極一部のスーパー港湾施設や諸外国の大規模施設では、日本の国内方式を更に真横に平行2列にして、最大で20 ftコンテナを4本同時に扱うことができる。さらに2015年10月現在の国土交通省港湾局技術企画課発行の情報では、中国・ZPMC（上海振貨港口機械）社が開発した、40 ftコンテナを3個同時に荷役可能なトリプル40 ftスプレッダを備えた大規模施設も存在している。なお対応するガントリークレーンは、吊り荷役時に掛かる上下時の加重等の安全性を含めて、軽く百数十トンの取り扱い能力を必要とするコンテナクレーンのスプレッダ（国土交通省港湾局技術企画課HPより）2020年11月1日閲覧。。 船倉内はたいていセルガイドという横ずれ防止用のレールがあるので特に固定する必要はないが、甲板上に積む際には上下のコンテナ同士を「ツイストロック」「オートロック」などの器具で固定するほか、波での横揺れや強風でも荷崩れしないよう更には、1段目 - 3段目までのコンテナを「ラッシングバー」又は、「ターンバックル」などで固定する。なおこの作業は基本的に人力である。このとき、チェッカーが積載プラン通りに積み込まれたか、積載プランと違う場合は、どこのポジションに積まれたかを確認する。 到着地では船積みとは逆の順序でヤードに蔵置され、貨物はコンテナに入った状態で輸入者に委託された各々の通関業者によって通関される。コンテナそのものも輸入品であるが、国際コンテナ条約により船会社がまとめて簡易通関する（コンテナ通関）。なお、コンテナを船から揚げる際、チェッカーはコンテナにダメージがないか、ドア口にかけられた封印シールの管理番号が正しいかを確認し、ダメージ（ヘコミ・亀裂・破損）や管理番号が違う場合は荷役担当会社に報告をする。 専用シャーシにて封印されたコンテナを引き取り、配達先の倉庫や工場へ運ばれ、中身を出す（デバンニング）。そして空になったコンテナは、そのまま専用のトラクターに牽引されて、コンテナ所有会社指定の空バンプールへ回送返却されて一連の流れが終わる。
コンテナリース
海運事業者が海上コンテナによる円滑な物流サイクルを行うために必要とされているコンテナ個数は、取り扱う貨物量や区域のほか、コンテナを実際に所有し提供する事業者の規模やコンテナ管理能力にもよるが、おおむね輸送貨物を搭載するために必要個数の約3倍程度の総個数のコンテナが必要とされている『コンテナ物流の理論と実際』 平成22年1月28日、成山堂書店初版発行 (ISBN 978-4-425-92711-1) p.266。