古川 鈊三郎(ふるかわ しんざぶろう、1872年11月24日〈明治5年10月24日〉 - 1959年〈昭和34年〉1月1日)は、日本の海軍軍人。海兵21期首席。最終階級は海軍中将。

経歴 福井県出身。1894年(明治27年)11月、海軍兵学校21期を首席で卒業。少尉候補生として「橋立」に乗り組み日清戦争に従軍。1895年(明治28年)12月に海軍少尉任官。砲術練習所で学んだ。

1899年(明治32年)9月、「摩耶」分隊長となり、「千歳」分隊長、「大和」航海長、海兵幹事、海兵砲術教官、イギリス駐在などを歴任。1904年(明治37年)4月、佐世保鎮守府参謀兼副官として日露戦争を迎えた。1905年(明治38年)1月、海軍少佐に昇進。同年2月、元山防備隊参謀に就任し、第1艦隊参謀、第2艦隊参謀、軍務局員を経て、1907年(明治40年)1月、海軍省副官兼海相秘書官に就任し斎藤実大臣に仕えた。同年9月、軍事参議官副官を兼務し山本権兵衛大将に仕えた。

1908年(明治41年)7月、「壱岐」砲術長兼海軍砲術学校教官となり、横須賀鎮守府付、「朝日」砲術長などを経て、1909年(明治42年)10月、海軍中佐に進級し「壱岐」副長兼砲術学校教官に就任。同年12月、海軍教育本部員に着任し、「宗谷」「河内」の各副長、第1艦隊参謀、「笠置」艦長心得などを経て、1914年(大正3年)12月、海軍大佐に昇進し「笠置」艦長に着任。

1915年(大正4年)7月、軍務局員となり、軍務局第1課長兼第2課長、第3艦隊参謀長などを歴任し、1919年(大正8年)6月、海軍少将に進級し横須賀鎮守府参謀長に就任。1920年(大正9年)12月、人事局長に発令され、軍令部出仕兼海軍省出仕を経て、教育局長に就任し、1923年(大正12年)12月、海軍中将に進んだ。1924年(大正13年)4月、練習艦隊司令官となり、軍令部出仕、舞鶴要港部司令官、佐世保鎮守府司令長官、軍令部出仕を経て、1929年(昭和4年)3月、待命そして予備役に編入された。

1929年7月から1931年(昭和6年)12月まで海軍省事務嘱託を務め、1939年(昭和14年)10月に退役。1941年(昭和16年)10月から翌月まで再度、海軍省事務嘱託となった。

戦後は1947年(昭和22年)11月に公職追放仮指定を受ける 。

栄典 位階 1896年(明治29年)2月10日 - 正八位『官報』第3783号「叙任及辞令」1896年2月12日。 1898年(明治31年)3月8日 - 従七位『官報』第4402号「叙任及辞令」1898年3月9日。 1899年(明治32年)10月31日 - 正七位『官報』第4902号「叙任及辞令」1899年11月1日。 1904年(明治37年)11月11日 - 従六位『官報』第6422号「敍任及辞令」1904年11月25日。 1909年(明治42年)12月20日 - 正六位『官報』第7949号「叙任及辞令」1909年12月21日。 1915年(大正4年)2月10日 - 従五位『官報』第757号「叙任及辞令」1915年2月12日。 1919年(大正8年)6月20日 - 正五位『官報』第2064号「叙任及辞令」1919年6月21日。 1923年(大正12年)12月28日 - 従四位『官報』第3416号「叙任及辞令」1924年1月15日。 1926年(昭和元年)12月28日 - 正四位『官報』第14号「叙任及辞令」1927年1月17日。 1929年(昭和4年)4月15日 - 従三位『官報』第726号「叙任及辞令」1929年6月3日。

勲章 1895年(明治28年)11月18日 - 勲六等瑞宝章『官報』第3727号「叙任及辞令」1895年11月29日。・明治二十七八年従軍記章『官報』第3838号・付録「辞令」1896年4月18日。p4 1905年(明治38年)11月30日 - 勲四等瑞宝章『官報』第6728号「叙任及辞令」1905年12月2日。 1906年(明治39年)4月1日 - 功四級金鵄勲章・旭日小綬章・明治三十七八年従軍記章『官報』7005号・付録「叙任及辞令」1906年11月2日。p2上段 1914年(大正3年)5月16日 - 勲三等瑞宝章『官報』第539号「叙任及辞令」1914年5月18日。 1920年(大正9年)11月1日 - 勲二等旭日重光章『官報』第2633号「叙任及辞令」1921年5月13日。・戦捷記章『官報』第2927号「叙任及辞令」1922年5月8日。 1940年(昭和15年)8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。p11

脚注

参考文献 外山操編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。 福川秀樹『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。 海軍歴史保存会編『日本海軍史』第9巻、発売:第一法規出版、1995年。