腹膜透析（ふくまくとうせき、, PD）は、腎不全患者に対して行われる腎代替療法の一つであり、腹膜を透析膜として利用し、体内で老廃物や余分な水分を除去する治療法である。患者が自宅で施行できる利点があり、仕事を続けたい若年層から通院が困難な高齢者層と、幅広くの患者群に適した方法である。腹膜透析は、別名「おうち透析」とも呼ばれ、自宅で行える腎代替療法として近年再び注目されている。高齢化社会における在宅医療の推進や、患者の生活の質（QOL）向上を重視する動きが背景にある。
概要 腹膜透析（Peritoneal Dialysis: PD）は、腎機能が低下した患者に対し、腹膜（peritoneum）を半透膜として利用し、腹腔内に注入された透析液を通じて血液中の老廃物（尿素、クレアチニンなど）、電解質、水分を除去する治療法である。本治療法は拡散（diffusion）および浸透（osmosis）の物理的原理に基づいている。
透析液は主に以下の成分で構成されている：
ブドウ糖（1.5%、2.5%、4.25%）：主な浸透圧剤であり、除水効果を担う。 ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、塩化物などの電解質。 緩衝剤（乳酸または重炭酸）によりpH調整がなされている。
このような、腹膜透析液は2023年に策定されたWHO必須医薬品モデル・リストの第23節にて指定されている 。
また、実際の施行方法は大きく分けて「連続携行式腹膜透析（CAPD）」と「自動腹膜透析（APD）」の2種類がある。
CAPDでは、患者自身が1日4回、1回あたり1.5〜2.5Lの透析液を注入・排液する。滞留時間は約4〜6時間である。 APDでは、夜間に自動腹膜透析装置（サイクラー）を用いて3〜5回程度の自動交換を行い、必要に応じて日中に保留液を注入する。
治療効果の評価にはKt/Vや腹膜平衡試験（Peritoneal Equilibration Test: PET）などが用いられる。
腹膜透析は、血液透析と比較して以下のような利点を有している。第一に、血液透析のように毎回太い針を2本穿刺する必要がなく、患者の負担が少ない。また、体液除去が比較的緩やかに行われるため、血圧変動が少なく、心臓への負担が軽減される傾向にある。さらに、血液透析に比べて認知機能の低下が起こりにくいとの報告もあり、高齢者や脳血管疾患リスクのある患者において有利とされることがある。
適応 腹膜透析は、特に以下のような患者に推奨されることが多い：
自立生活を維持したい患者：就労中の患者や介護者の支援を得ながら在宅療法を希望する患者にとって、腹膜透析は生活リズムを柔軟に調整できる利点がある。 通院困難な患者：高齢者や交通手段に制約のある地域の患者にとって、自宅で行える腹膜透析は有用である。 血管アクセスが困難な患者：糖尿病性血管障害や末梢血管疾患のある患者で血液透析用シャントの作成が難しい場合、腹膜透析が選択肢となる。 心血管系への負担が懸念される患者：血液透析に比べ血圧変動が少ないため、心機能が低下している患者にとって腹膜透析のほうが好ましいことがある。
これらの適応は、日本透析医学会ならびに各国の腎疾患ガイドラインにおいても明示されており、治療法の選択においては患者の生活背景や医療環境を含めた総合的判断が求められる。
腹膜透析によるQOL向上 腹膜透析（PD）は、末期腎不全に対する腎代替療法の一つであり、その最大の利点は患者が自宅で治療を行える点にある。これにより、通院の頻度が低下し、より自律的で柔軟な生活を維持することが可能となる。
腹膜透析は主に自宅で行う治療法であるため、できるだけ自宅で過ごしたい患者や、生活の自立性を重視したい患者に向いている治療法とされる。
複数の調査結果によれば、腹膜透析は血液透析と比較して以下のような生活の質（QOL）向上に寄与する要素が確認されている： 自由な時間の確保：特に40代以下の患者において、腹膜透析は血液透析よりも自由な時間を確保しやすく、生活の満足度が高い傾向にある。 ライフスタイルの維持：約8割の腹膜透析患者が、自身のライフスタイルを維持できていると回答しており、仕事や趣味、旅行の継続にも貢献している。 社会生活への参加：腹膜透析は社会復帰のハードルが低く、高齢者にも負担が少ない治療法である。週1回の休息日を設けることで、社会活動への参加時間が増加するとの報告もある。 精神的安定：自宅での治療および通院頻度の少なさは精神的安定を促進し、血液透析患者より「心の健康」が高い傾向があるという研究も存在する。 治療選択の納得感：腹膜透析を選択した患者は、説明の納得度および選択への満足度が高く、積極的に治療へ取り組んでいる傾向がある。 食事制限の緩和：血液透析と比べて毒素や余分な水分が日々除去されるため、食事制限が比較的緩やかであると感じる患者も多い。 高齢者への適応：血行動態への影響が少なく、残存腎機能を温存しやすいことから、高齢者にとってより安全性の高い選択肢となりうる。
これらの要素から、腹膜透析は患者の生活の質を総合的に高める可能性を有している。患者の個別事情に応じた適応判断が求められるものの、QOLの向上を重視する上で腹膜透析は有効な治療選択肢である。
2026年5月14日にダイヤモンド・オンラインに掲載された記事によれば、腹膜透析は、頻回な通院や長時間の拘束を伴う血液透析と比較して、患者の社会生活の継続や生活の質（QOL）の維持に大きく寄与するとされている。仕事や趣味などのライフワークを継続したい現役世代や高齢者にとって、時間の融通が利きやすい有効な治療選択肢となる。基本的には患者自身が自宅で行う治療であるが、家族の協力や訪問看護などの地域医療サポートを組み合わせることで、高齢であっても在宅での管理・実施が可能であると報じられている。
方法 腹膜透析（Peritoneal Dialysis: PD）は、患者自身の腹膜を半透膜として利用し、体内で老廃物や過剰水分を除去する腎代替療法である。透析液を腹腔内に注入・滞留させた後、排液する一連のサイクルによって血液浄化が行われる。 右|サムネイル|継続的携帯型腹膜透析（CAPD）
持続携行式腹膜透析（CAPD） CAPD（Continuous Ambulatory Peritoneal Dialysis）は、機器を用いず患者自身が日中に透析液を手動で交換する方式である。通常、1日3〜5回の交換が行われる。
注入：滅菌された透析液（通常2L前後）を、腹膜カテーテルから腹腔内に注入する。 滞留（ドウェル）時間：腹腔内で約4〜6時間透析液を滞留させ、老廃物（尿素、クレアチニン）や余剰水分を透析液中に移動させる。 排液：腹腔内の透析液を排出し、新たな液に交換する。
このプロセスを繰り返すことで、24時間を通じて安定した血液浄化が可能となる。
自動腹膜透析（APD） APD（Automated Peritoneal Dialysis）は、夜間に専用装置（サイクラー）を用いて、透析液の交換を自動で行う方式である。装置が1晩に4〜6回程度のサイクルを自動で行う。
接続と起動：就寝前に装置に接続し、タイマーで制御された注入・滞留・排液サイクルが開始される。 夜間処理：寝ている間に数回の透析が自動で行われ、朝には処理が完了。 日中滞留液（オプション）：必要に応じて、朝の最後の透析液を日中に滞留させる。
APDは、日中の活動を重視する患者や、自己管理が難しい場合に特に有効である。
共通事項 透析液は、通常ブドウ糖濃度に応じて1.5%、2.5%、4.25%などの濃度があり、目的に応じて使い分けられる。 腹膜カテーテルは、長期間留置されるもので、挿入手術後に感染予防のための管理が必要となる。 治療モニタリングには、腹膜平衡試験（PET）や定期的な血液検査が含まれる。
歴史 腹膜透析（Peritoneal Dialysis: PD）は、19世紀末にその原理が提唱され、20世紀半ばから実用化が進んだ腎代替療法である。
起源と初期の試み 腹膜透析の原理は、1877年にドイツの内科医Georg Ganterが動物実験により、腹腔内に注入した生理食塩水が老廃物を吸収・除去することを報告したのが最初とされる。
1923年には、アメリカのGeorge W. Oswaldが人間に対する腹膜透析を初めて試みたが、当時は無菌技術や透析液の管理が不十分で、治療法としては定着しなかった。
臨床応用と技術革新（1940～1960年代） 1946年、カナダの腎臓専門医Alfred P. Grollmanは、急性腎不全患者に対し腹膜透析を実施し、有効性を示した。
その後、1968年にアメリカのRichard Tenckhoffが、長期間使用可能なシリコン製のカテーテル（テンコフカテーテル）を開発し、慢性腎不全への腹膜透析の応用が可能となった。
在宅療法としての確立（1970年代） 1970年代に入ると、腹膜透析は病院中心の治療から、患者自身が在宅で管理する「持続携行式腹膜透析（CAPD）」へと進化した。CAPDは、患者が1日に数回透析液を交換する形式で、医療施設への通院頻度を減らし、生活の質（QOL）を向上させた。
自動腹膜透析（APD）の登場（1980〜1990年代） 1980年代後半には、自動的に透析液を交換する装置（自動腹膜透析：APD）が開発され、特に夜間に就寝中に透析が可能となった。この技術により、働く世代や学業中の患者にも治療継続が容易となった。
21世紀以降の展開 21世紀に入り、バイオコンパチブル透析液の開発によって、腹膜への長期的な損傷を抑制する技術が進歩した。また、IoT技術や遠隔モニタリングの導入により、在宅腹膜透析の安全性と管理精度がさらに向上している。
日本における導入と現状 日本においては、1980年に東京女子医科大学で初めて持続携行式腹膜透析（CAPD）が導入され、慢性腎不全患者に対する新たな腎代替療法として注目を集めた。その後、1984年にはCAPDが健康保険制度の給付対象に認定され、在宅での腹膜透析が経済的にも現実的な選択肢として広く認知されるようになった。
1980年代後半から1990年代にかけては、透析液や関連機器の国産化が進み、テルモ、ニプロ、バクスターといった企業が製品開発と供給体制を整備したことにより、患者の利便性や治療の継続性が大きく向上した。
2000年代には、自動腹膜透析（APD）が導入され、夜間の就寝中に機械が自動的に透析液の交換を行う方式が普及し始めた。これにより、労働世代や介護支援が必要な高齢者にとっても、治療の負担軽減が可能となった。
しかしながら、日本における腹膜透析の導入率は依然として低く、2020年時点で透析患者全体の約3％にとどまっている。その背景には、制度的、文化的、臨床的な複合的要因が関係している。
特に、腎不全と診断された際に腹膜透析という選択肢が患者に十分に提示されない現状が深刻である。多くの医療機関では血液透析が「標準的な治療」とされており、緊急透析導入時には腹膜透析が考慮されないことも多い。また、中小病院や透析専門クリニックでは、医師自身が腹膜透析に関する経験や知識を持たない場合もあり、患者に選択肢として提示されないことがある。
こうした状況は、いわゆる「病院ガチャ」と呼ばれる医療の地域格差や担当医の差異により、治療選択に大きな不平等が生じる原因となっている。腹膜透析の説明が一切なされない病院がある一方で、丁寧に選択肢として提示される施設もあり、情報提供の質と量に大きな格差が存在している。
さらに、医師の側にも腹膜透析に対する消極的な姿勢が見られ、その要因として以下が挙げられる：
導入と管理に高度な専門知識と技術が求められる 腹膜炎など合併症のリスク管理が煩雑である 医療報酬制度上、血液透析と比較して経済的メリットが小さいと思われている 患者の自己管理能力や家庭環境に依存するため、導入判断が難しい
これらの事情により、患者の自己決定権が損なわれるケースも少なくない。
腹膜透析は患者の居住環境（透析液の保管スペース、衛生状態）や家庭内支援体制に大きく左右される治療法であり、社会的・制度的支援が不十分な地域では導入が困難となるケースが見受けられる。
近年では、フリーアナウンサーの小倉智昭や俳優の加藤茶などが、自身の体験や腹膜透析に関する情報をメディアやYouTubeチャンネルなどで発信している。また、腹膜透析を含む在宅透析療法の啓発を目的としたテレビCMも一部地域で放映されており、「透析病院ドットコム」などの民間ポータルが広報活動を行っている。
日本において、腹膜透析の利用率は慢性透析患者全体の約3％にとどまり、国際的に見ても低水準であるとされる。厚生労働省の統計によれば、血液透析が主流であり、患者・医療機関双方の要因から腹膜透析は限定的に導入されてきた。 財務省は2025年4月23日に開催された財政制度等審議会・財政制度分科会において提出した資料の中で、年間約1.57兆円に上る透析医療費の抑制や医療制度の持続可能性の観点から、腹膜透析を「患者本位の選択肢」として活用する余地があると指摘している。この見解は、社会保障制度全体の持続性を議論する文脈で提示されたものであり、腹膜透析の政策的位置づけを示す事例の一つである。
また日本の厚生労働省は、糖尿病性腎症を含む慢性腎臓病（CKD）の重症化予防を重点施策に掲げており、その一環として在宅医療の推進や透析療法の多様化を進めている。令和8年度予算概算要求（2024年8月公表）では、在宅で実施可能な腹膜透析が、患者の生活の質の向上と医療資源の効率的活用に資する治療選択肢として位置づけられている。
日本の腹膜透析の普及率は諸外国に比べて低い水準にあるが、近年、その実施拡大と医療従事者の負担軽減を目的として、腎臓専門医とかかりつけ医の共同管理（コ・マネジメント）による地域連携モデルが推進されている。2026年の世界腎臓学会（WCN 2026）において発表された小倉記念病院の観察研究では、この連携体制の構築により腹膜透析の受入患者数が増加したことが報告された。さらに、同研究においては、地域連携を通じた慢性腎臓病への早期介入により、透析導入年齢のピークが60代から70代へ遅延したという患者アウトカムの改善も示されている。
患者への説明義務と選択支援 日本における腹膜透析（PD）の導入に際しては、医師による適切な情報提供と治療選択支援の実施が求められている。この方針は、医療の質と患者の自己決定権を尊重する観点から、複数の公式ガイドラインにおいて明記されている。
腹膜透析の説明義務に関する主なガイドライン 日本透析医学会『腹膜透析ガイドライン2022』では、腎代替療法の選択にあたって、腹膜透析（PD）、血液透析（HD）、腎移植のすべてを公平に説明することが望ましいとされている。また、CAPDやAPDの利点・制限に関して、患者が理解できる形で提供することが推奨されている。 厚生労働省『慢性腎臓病（CKD）対策の推進について』（2018年）においても、CKD患者に対する腎代替療法の選択肢として腹膜透析を含む複数の治療法の提示と十分なインフォームド・コンセントの実施が明記されている。 日本腎臓学会『CKD診療ガイド2023』では、透析導入時における治療法選択の際、「医療者の都合や施設機能に左右されず、患者の意思決定を尊重する必要がある」とし、そのために「PDの説明を怠ることなく、患者の選択肢として提示すべき」との記載がある。 日本腎不全看護学会などの専門職団体も、患者教育の一環として腹膜透析の情報提供を看護実践における標準と位置付けている。
実際の課題 しかしながら、現場では腹膜透析が患者に十分に紹介されず、血液透析が「標準治療」として一方的に導入されるケースも散見される。これは医療者側の知識・経験不足や施設側の体制の不備に加え、医療報酬制度や診療報酬のインセンティブ構造も一因とされている。
このような状況は、患者の自己決定権の侵害につながるおそれがあり、ガイドラインの趣旨と乖離した実態が課題視されている。
こうした「医療機関側の収益構造を背景とした血液透析への偏重と、腹膜透析の不十分な情報提供」という問題は、大衆文化のフィクション作品においても社会課題として取り上げられている。例えば、漫画『難波金融伝・ミナミの帝王』の作中では、在宅治療が可能で患者の就労継続が容易な腹膜透析の選択肢を意図的に伏せ、病院側の利益（定期的な通院による高額な診療報酬の獲得や医療機器に関するキックバック等）を優先して血液透析を強要する医療機関の姿を描いたエピソードが存在する。このような描写は、日本の透析医療におけるインセンティブ構造の歪みや患者の自己決定権の形骸化が、医療界内部の課題にとどまらず、広く社会的な関心事となっている実態を反映している。
日本の人工透析患者において腹膜透析が占める割合はわずか約3%にとどまっており、約97%は血液透析が占めている。施設や地域によっては、腹膜透析や腎移植について十分な情報提供を受ける機会が限られており、最初から血液透析を前提とした説明しか受けられないケースもあるため、腎代替療法全般についての説明を受けた上で治療法を検討することが望ましいと指摘されている。
一方で、腹膜透析や血液透析といった人工透析治療そのものを希望しない場合の選択肢として、透析を行わずに塩分・タンパク質・カリウムを制限する食事療法や、薬物療法などで合併症や症状の進行を管理する「保存的腎臓療法」も注目されている。保存的腎臓療法を選択した場合であっても、病状や患者自身の気持ちの変化に応じて、後から透析治療への切り替えを検討することも可能である。
患者支援ネットワーク・情報提供サイト・参考図書 これらの組織やサイトは、腹膜透析を含む腎代替療法に関する情報提供や患者支援を行っており、患者が自分に適した治療法を選択し、安心して治療を受けられる環境づくりに寄与している。
全国腎臓病協議会（全腎協） 全国腎臓病協議会（全腎協）は、1971年に設立された日本最大の腎臓病患者会であり、約9万人の会員を擁する。透析患者を中心に、腎臓病患者の医療と生活の向上を目的として活動している。主な活動内容には、腎臓病に関する啓発活動、通院ボランティア送迎活動、電話相談、会報の発行、腎臓病に関する調査・政策提言などが含まれる。
腎友会 腎友会は、腎臓病患者・透析患者を支える患者自身による会であり、全国各地で活動している。腎臓病に関する知識の普及と予防、患者の自立支援、医療体制の充実と福祉向上を図る事業などを行っている。また、患者間の交流や情報交換、災害時の対応マニュアルの整備なども積極的に行っている。
透析病院ドットコム 透析病院ドットコムは、腎不全治療の病院検索サイトであり、患者のライフスタイルに合った治療方法が相談できる病院を探すことができる。また、腹膜透析の認知向上を目指す「おうち透析」プロジェクトを推進しており、自宅で患者自ら透析を行える腹膜透析をより多くの人に知ってもらい、治療の選択肢を広げることを目的としている。
2026年、同サイトの掲載医療機関を対象に実施されたアンケート調査では、回答した240施設のうち115施設（47.9％）が、患者の「おうち透析（腹膜透析）」に関する認知向上を感じると回答した。
腎臓サポート協会 腎臓サポート協会は、腎不全を病む患者のQOL（生活の質）を高めることを目的として設立されたNPO法人である。情報誌の発行やセミナーの開催などを通して、健康増進支援活動や腎代替療法が必要な方への適切な治療選択のための支援・啓発事業を行っている。
My Kidney Journey My Kidney Journeyは腹膜透析の選択肢をわかりやすく紹介する特設ページや動画、患者体験談などを通じて、在宅透析の普及と患者支援に取り組んでいる。
透析を止めた日 『透析を止めた日』は、ノンフィクション作家の堀川惠子による医療ノンフィクション作品で、2024年11月に講談社から刊行された。著者の夫であり元NHKプロデューサーの林新氏が、10年以上にわたる血液透析、腎移植、再透析を経て、最終的に透析を中止する決断をし、2017年に60歳で壮絶な苦しみの中、逝去した経緯を描いている。
本書は、透析患者の終末期医療における問題点を浮き彫りにしている。特に、がん患者には提供される緩和ケアが、透析患者にはほとんど適用されない現状や、透析を中止する際の医療的サポートの欠如が指摘されている。
また、日本における透析治療の選択肢の乏しさも取り上げられている。日本では透析患者の約97%が血液透析を受けており、在宅で行える腹膜透析の選択率は約3%と極めて低い。これは、腹膜透析を実施できる医療機関やスタッフの不足、患者への情報提供の不足などが要因とされている。
本書の出版後、医療関係者や読者から大きな反響があり、透析患者の終末期医療の在り方についての議論が活発化した。2025年2月には、上川陽子前外務大臣の呼びかけにより「腎疾患を軸に医療の未来を拓く会」が設立され、透析患者への緩和ケアの導入や医療制度の見直しが検討されている。『透析を止めた日』は、透析患者の終末期医療の課題を社会に問いかけ、医療制度の改善を促す契機となった作品である。
腎機能がよくなる方法を1冊にまとめてみた 『腎機能がよくなる方法を1冊にまとめてみた』は、腎臓内科医・岡本卓による健康実用書で、2023年3月にマキノ出版から刊行された。本書は、慢性腎臓病（CKD）の予防と進行抑制を目的とし、食事、運動、睡眠、薬物療法など、腎機能を改善・維持するための具体的な方法を紹介している。また、透析治療に関する情報も網羅し、特に腹膜透析の以下の利点が強調されている。
自宅で治療が可能であり、睡眠中に実施できる 旅行や出張がしやすく、日常生活の自由度が高い 食事や水分の制限が少ない 運動が可能であり、トライアスロンを実践する患者もいる
著者は、腹膜透析の選択肢があることを多くの人に知ってもらいたいと述べている。
合併症 腹膜透析に関連する主な合併症には以下のようなものがある：
腹膜炎：腹膜透析における最も重大な合併症の一つであり、透析液の混濁、発熱、腹痛などの症状を伴う。適切に治療されない場合、腹膜の構造や機能が著しく損なわれる可能性がある。 出口部感染・トンネル感染：透析カテーテルの皮膚貫通部（出口部）や皮下トンネル部分に生じる感染。しばしば腹膜炎の前駆症状または原因となる。 被嚢性腹膜硬化症（Encapsulating Peritoneal Sclerosis: EPS）：長期間の腹膜透析により、腹膜が線維化・硬化し、腸閉塞に類似した症状（腹痛、嘔吐、食欲不振など）を呈する。極めて重篤な合併症であり、予後不良となることもある。 腹壁ヘルニア：透析液による腹腔内圧の上昇により、臍や鼠径部、術創部にヘルニアが形成されることがある。特に高齢者や出産経験のある女性で発生しやすい。
禁忌と注意点 血液透析と異なり、腹膜透析には治療のたびの注射針の穿刺がないため、以下のような医学的・社会的状況において禁忌または慎重な判断が求められる：
高度な腹膜癒着：開腹手術歴がある場合、癒着により透析液の均一な分布が阻害され、十分な浄化効果が得られない。 重度の精神疾患または認知症：自己管理が困難となるため、在宅腹膜透析の安全な継続が難しい。 不十分な衛生環境：自宅の衛生状態が悪い場合、感染リスクが高く、腹膜炎の発生率が増加する。 重度の肥満または心肺機能低下：腹腔内圧の上昇が呼吸や循環動態に影響を及ぼす可能性があるため、慎重な検討が必要。
世界と日本の状況 腹膜透析の導入率は世界各国で大きく異なる。カナダ、オーストラリア、ニュージーランドでは、透析患者全体の20〜30％が腹膜透析を選択しており、これは在宅医療支援体制が整備されていることに大きく起因している。
一方、日本では腹膜透析の導入率は依然として低く、2020年時点で透析患者全体の約3〜4％にとどまっている。この低導入率は、以下のような複合的要因に起因している：
医療制度上、血液透析を中心とした診療報酬設計 医療従事者の腹膜透析に関する教育・研修の不足 在宅医療インフラの整備不足 社会的サポート体制の脆弱さ
こうした現状を受けて、日本透析医学会は高齢化が進行する社会構造に対応するため、在宅療法としての腹膜透析の普及を提言している。具体的には、適応基準の見直し、医療従事者の教育強化、患者への治療選択支援の充実が求められている。
腎不全患者のための緩和ケアガイダンス（2025年） 2025年9月、日本透析医学会・日本腎臓学会・日本緩和医療学会は、腎不全患者に対する緩和ケアの実践を示す合同ガイダンスを公表した。同ガイダンスは、腎代替療法（透析・移植）の有無にかかわらず、すべての腎不全患者を対象とし、症状緩和、意思決定支援（SDM）、心理社会的支援、終末期のケアまでを体系的に整理している。構成上は、多職種連携や在宅診療体制の整備に加え、在宅透析としての腹膜透析の利用を個別に扱っている。なお、今回の作成は、腎不全患者の緩和ケア推進が骨太方針2025にも位置付けられた政策的背景を受けたものとされる。
概要（腹膜透析に関連する要点）
ガイダンスは、腎不全診療に関わる医療者が日常診療に緩和ケアを取り入れることを目的とし、各病期を通じた対応を示す。 腹膜透析（PD）については、終末期を含む在宅療養でQOLや満足度の維持を目的に活用できる選択肢として位置づけ、病態に応じて交換回数の減少や休息日の設定など負担軽減の工夫を挙げる（いわゆる「緩和腹膜透析」）。 体制面では、多職種チーム（腎臓内科、透析看護、緩和医療、薬剤、訪問看護・在宅医療、医療ソーシャルワーク等）による包括的対応と、在宅診療を支える地域の連携体制（かかりつけ医・訪問看護・薬局・介護事業所等）の構築を求める。 透析の開始・継続・見合わせ等の判断は、共同意思決定（SDM）を繰り返し行うことを基本とし、保存的腎臓療法（CKM）の選択も含めて本人の意思を尊重する立場を明示する。
背景
告知では、がん以外の疾患領域での緩和ケア体制整備の遅れと、政策文書（骨太方針2025）における腎不全患者の緩和ケア推進の明記が、作成の背景として示されている。 ガイダンス本文は、腎不全の各病期（保存期CKDから末期腎不全（ESKD）まで）と症状・合併症の特徴、治療選択の整理、臨床経過に応じた緩和ケアの適用を概説する。
医療現場への影響・期待（百科事典的記述）
緩和透析（血液透析・腹膜透析）の概念を明示し、従来の治療目標（溶質除去・透析時間等）の優先度調整によって苦痛の軽減とQOL維持を図る選択肢を示した点は、終末期を含む腎不全診療の指針として臨床実装の促進が期待される。 在宅療養下の腹膜透析を具体的に取り上げ、患者・家族の負担軽減の観点から交換回数の調整等の実務を例示したことは、在宅透析の活用や地域連携体制の整備（訪問看護・連携病院等）に関する記述と相まって、在宅での看取りを支える医療提供体制の検討を後押しするとみられる。 透析実施の是非や方針変更について共同意思決定（SDM）の反復を明確化したことは、保存的腎臓療法（CKM）選択を含む治療選好の尊重と説明・合意のプロセスを標準化する効果が想定される。
即席透析 腹膜透析は、戦闘手術や災害救援などの状況で、他の選択肢がない人々に一時的な腎代替療法を提供するために、日常的に利用可能な医療ソリューションから作られた外科用カテーテルと透析液を使用して即席で行うことができる。
脚注
動物の腹膜透析 1979年9月、東京都上野動物園でジャイアントパンダのランランが腎不全で倒れた際には腹膜透析が行われたこん睡状態続くランラン いちるの望み託して 一時は注射に反応『朝日新聞』1979年（昭和54年）9月3日夕刊 3版 9面。
関連項目
中皮 穿刺液検査
外部リンク 腹膜透析（一般社団法人全国腎臓病協議会） 腹膜透析の仕組みと種類