サムネイル|高速道路の交通情報を提供する道路情報板(滋賀県大津市) 道路情報板(どうろじょうほうばん)は、道路における情報(渋滞・交通事故・気象など)を提供する目的で設置される可変式の表示板。

呼び方は「道路情報板」以外に情報板NEXCO西日本:情報板の種類と見方(最終閲覧日:2017年9月12日)、道路情報掲示板星和電機株式会社:高速道路情報表示システム AL形情報表示装置(最終閲覧日:2017年9月12日)、道路情報表示装置などがある。

概要 交通渋滞、交通事故、工事、交通規制、所要時間などの交通情報をリアルタイムに道路利用者に提供する装置の1つであり、路側あるいは道路上空で文字・イラスト・地図などにより情報を提供する。

道路上の情報提供の手段には、通行止めや渋滞などの文字情報を提供する文字情報板、道路網の模式図上に交通状況を表示する図形情報板、主要地点(出口や本線分岐点)までの所要時間を表示する所要時間表示板などがあるが、情報提供のレベルは各国で異なる 国土交通省、2018年7月24日閲覧。。

道路情報板は走行中のすべての道路利用者に対して道路利用者の操作いらずで情報を提供できるメリットがある一方で、個人の好みの情報を選択できず優先的な事象1つか2つしか提供されないというデメリットがある。また、表示できる文字数に上限があるため詳細な情報提供はできず、設置場所が固定されているため設置場所以外では情報提供できないという特徴がある。

高速道路の情報板 NEXCO各社(旧:日本道路公団)が管理する道路での道路情報板は以下の種類が存在する(電光掲示板)。

A型情報板(インター流出部情報板) B型情報板(インター入口情報板) C型情報板(料金所情報板) D型情報板(トンネル入口情報板) E型情報板(トンネル内情報板) F型情報板(中間地点情報板) J型情報板(ジャンクション情報板) K型情報板(広域情報板)

上記のほか、必要に応じて休憩施設混雑表示板や所要時間情報板、図形情報板なども設置される。渋滞多発区間では速度低下による渋滞を抑制するためサグ部での速度回復を促す情報や追突注意の啓発を行う渋滞予告板が設置されることがある。また、都市高速道路でも独自の様式で情報板が設置される。高速で走行するドライバーへの視認性を確保するため150 m手前からでも確認できるように文字高さは450 mmとしている。

一般道路の情報板

道路管理者 一般道路で道路管理者が設置する道路情報板の仕様は「道路情報表示装置」として仕様が定められている。

1986年(昭和61年)にLED道路情報板(電光掲示板)が開発されてからLEDを用いたものが主流である。3色表示可能なタイプは「NHL形」、15色表示可能なタイプは「HLM形」として仕様が定められている。以下、NHL形・HLM形共通の表示部の寸法を示す。

+形式と表示寸法1形2形3形4形5形6形7形表示部寸法(縦×横)2080×19202880×19204320×14406720×9606720×14406720×4803360×960表示可能文字数16文字24文字27文字28文字42文字14文字14文字標準文字数4文字4段(16文字)6文字4段(24文字)9文字3段(27文字)14文字2段(28文字)14文字3段(42文字)14文字1段(14文字)7文字2段(14文字)

それ以前は建設省によって定められた1972年(昭和47年)9月27日の通達に基づいて以下の3種類のものが設置されていた。

道路情報表示装置A型:原則としてオーバーヘッド形式であるもの。 道路情報表示装置B型:原則として路側に設置し、表示幕により表示するもの。 道路情報表示装置C型:原則として路側に設置し、表示板により表示するもの。

警察 一般道路で警察が設置する道路情報板の仕様は警交仕規によって定められている。以下に警交仕規による道路情報板の種類を列挙する。

警交仕規第19号 交通管制用可変標識(1976年) 警交仕規第42号 集中制御用フリーパタン式情報板(1982年) 全面電球式で、文字が自由に表現できる。15×240ドットで15文字分の表示のA形情報板と54×80ドットで横5文字・縦3段の表示のB形情報板に分かれる。制御器には最大10パターンの文字情報をあらかじめ登録することができ、交通管制センターからの遠隔操作もしくは情報板の制御器からパターン内容に切り替えられる。 警交仕規第52号 集中制御用セミフリーパタン式交通情報提供装置(1986年) 全面LED式。16×16ドットで4文字2段・4文字3段・4文字4段のパターンがある。300図柄・100パターンの容量があり、交通管制センターや制御器から任意のパターン内容や図柄を表示させることができる。 警交仕規第65号 マルチパタン式交通情報提供装置(1991年) 警交仕規第234号 マルチパタン式交通情報板(1998年) 全面LED式。1文字が16×16ドットが通常であるが、高精細形として1文字36×36ドットもある。15文字1段・4文字3段・5文字3段・5文字4段のパターンがある。図柄の組み合わせで多彩な表示が可能で、画面を切り替える表示も可能。300図柄・100パターンの容量があり、図柄やパターンの組み合わせは交通管制センターから転送することで簡単に内容の変更ができる。また、固定図柄に旅行時間の可変情報を合成した多目的専用パターン制御も可能。 警交仕規第66号 専用パタン式交通情報提供装置(1991年) 警交仕規第235号 専用パタン式交通情報板(1998年) 地図などが表示された表示面の一部にLEDを取り込んだ情報版。16×16ドットの文字を2文字から5文字まで表示し、旅行時間の表示を行うケースが多い。 警交仕規第220号 小型文字情報板(1996年) 全面LED式。16×80ドットで、小型化した文字表示専用の情報板である。一度に表示できる文字は5文字(80ドット)が最大であるが、スクロールさせることで最大60文字までの情報提供が可能。また、信号機の制御と連動し、赤信号時のみスクロール表示させることができる。最大100パターンの記憶が可能。 警交仕規第221号 小型旅行時間情報板(1996年) LED式で、情報版の可変表示部に旅行時間を表示する情報板。 警交仕規第1021号 交通情報板(2009年)

構造 道路情報板は主に表示部・制御部・電源部によって成り立つ。

表示部はLEDチップを1つの透明樹脂レンズに封入したLED素子と、LED素子の駆動回路からなる表示ユニットを多数組み合わせて1つの画面を形成している。制御部から送信された表示データ信号を駆動回路で受信し、個々のLED素子を点灯・消灯させて文字やシンボルを表示している。

制御部は交通管制から送られた情報を送受信する「伝送ユニット」と表示部や電源部などの制御を行う「制御処理ユニット」によって構成される。制御処理ユニットでは受信した情報によって表示部での文字位置や文字間隔の決定、文字フォントデータの読み込みなどの処理を行い表示部の点灯・消灯の制御を行う。

電源部は表示部や制御部への給電を行い、同時に電源装置の故障や入出力電圧の異常値の検出などの状態監視を行う。

多雪地帯を通る高速道路では着雪防止対策として長さ100 mm以上の雪割りと40度以上の勾配を持たせた屋根を持たせ、表示部に融雪ヒーターを装備している。

表示形態 過去は「電光式」「字幕式」「透光式」の道路情報板が用いられていた。

電光式は電球を敷き詰めて、文字に応じて電球を光らせるタイプ。30 mmピッチで電球を敷き詰めていた。視認性は昼夜間問わず良好。電球ははじめ6Wのものが用いられていたが、省エネのため1.5Wのものに切り替わった。電球の玉切れが問題で、LED式の道路情報板が登場したことで次第に撤去されるようになった。

字幕式はフィルムに色や文字などを印刷した表示幕を巻き取り機に収納し、必要に応じてモーターで巻き取り機を回転させて文字を表示させる方式である。自発光の表示素子ではないので、夜間は蛍光灯(40W)などを用いて視認性を確保した。フィルムの印刷で表現できるので文字数の自由度が高いが、表示内容を変更する場合はフィルム1本を丸ごと交換する必要があった。安価に製作できるため、高速道路料金所のC型情報板として長期間にわたって使用されたほか、ETC導入当初のETC車線表示板の表示方式としても用いられてきた。

透光式は黒地のフィルムに抜き文字で表示内容を表現するもので、光源は透光レンズを前面に配置した白熱電球である。字幕式に比べて視認性は有利で、透光する文字を着色することで赤文字や黄文字も表現できた。表示文字の可変は字幕式と同様であった。

消費電力はLED式を1とすると、電光式:1.4、字幕式:1.5、透光式:1.6であった。

LED式はLED表示素子をドットマトリクスに配置した構造のLED表示ユニットを表示窓に配置した方式である。1985年(昭和60年)頃から普及が始まった。表示素子を細かくできるため、滑らかな文字表現や図柄・ピクトグラムの表示もできる。LEDは電球と違い玉切れがないため、メンテナンス性に優れ長時間の連続運用にも耐えられる特長を持つ。

沿革 現場において手動で表示内容を変えるタイプの道路情報板は昭和30年台後半には既に登場していた例として。しかし、情報提供が必要になる都度作業を行わなければならない欠点があった。

名神高速道路の開通当初は、表示内容を記入したプレートを枠に差し込むタイプの道路情報板が料金所に設置されていた。1964年(昭和39年)に横浜新道では料金所に字幕式の道路情報板を設置した。同年、深草地区(京都東IC - 京都南IC)で発生した濃霧による追突事故により、1965年(昭和40年)に名神高速道路上の3か所で濃霧検出装置と濃霧検出による電光式の道路情報板を設置した。これが高速道路上で電光式の道路情報板を設置した初の事例である。

1966年(昭和41年)12月に日本で初めて遠隔操作による電光式道路情報板が岐阜県大垣市の国道21号(現在の岐阜県道31号岐阜垂井線)に設置された。

1970年(昭和45年)には京都以西の高速道路で交通量の著しい増加と恒常的な自然渋滞が発生するようになり、高速道路の交通安全と効率的な運用から対策が必要となった。そこで、日本万国博覧会で導入した道路情報板を日本道路公団の設計要領に仕様化し、インターチェンジ出口(A型)・一般道路流入部(B型)・料金所入口(C型)・トンネル坑口手前(D型)の4種類の道路情報板を設置するようになった。A型やB形の情報板は様々な形式を導入して比較検証を行った結果、電光式が積極的に導入されるようになった。同時期に東名高速道路に車両感知器が速度超過を検知して「スピード違反」の表示で警告する装置も導入された。

1982年(昭和57年)には東関東自動車道の宮野木ジャンクションの手前に都心までのルートを選択するための広域情報板を設置した。1984年(昭和59年)には道路情報板の仕様書を見直し、省エネランプや半導体を導入するなど新たな技術が取り入れられた。また、当時用いられていた電光式でも大都市圏を中心にHDLC通信を採用して可変数を90まで増やして運用し始めた。

電光式の道路情報板が設置され始めてからは「電光式」「字幕式」「透光式」の情報版が用いられていた。1985年(昭和60年)頃より省エネ・長寿命の利点を持ったLEDが道路情報板に採用された。これに伴い、多様な表現が可能となり、道路利用者に提供できる情報の質と量が向上したと言える。高速道路では1988年(昭和63年)にLED式の道路情報板が導入された。

LED式道路情報板が生まれたことで、表示項目の可変数を増加し、別の内容の表示を交互で表示させることが始まった。高速道路上の道路情報板は多可変化により様々な表示が可能となったものの、道路ネットワークの拡大やインターチェンジ名の長名化に伴う外字登録により登録可能な領域が枯渇する事態となったため、新東名高速道路の開通によるシステム刷新時に中央管制局で自由に表示内容を変えて画像ファイルで制御を行う方式を採用したことで実質無制限に表示内容を変えられるようになった。

日本国外の道路情報板 フランス フランスでは文字情報板と所要時間表示板が用いられているが、図形情報板は存在しない。

ドイツ ドイツでは文字情報板のみ用いられており、図形情報板や所要時間表示板は存在しない。

イギリス イギリスでは文字情報板と所要時間表示板が用いられているが、図形情報板は存在しない。

アメリカ アメリカでは文字情報板と所要時間表示板が用いられているが、図形情報板は存在しない。

製造メーカー 岩崎電気 コイト電工 星和電機 名古屋電機工業

脚注

参考文献

関連項目 高度道路交通システム 道路交通情報通信システム 道路標識 可変標識 信号機