福富満久（ふくとみ みつひさ、1972年8月29日 - ）は、日本の政治学者。一橋大学大学院社会学研究科/社会学部教授（超域社会研究分野）福富 満久 （ふくとみ・みつひさ） 教員紹介 - 一橋大学 大学院社会学研究科・社会学部。専門は、国際政治学、国際関係論、安全保障、国際正義論、地政学・地政戦略研究。福岡市出身。
略歴 早稲田大学政治経済学部政治学科卒業https://researchmap.jp/mitsuhisa.fukutomi、2009年パリ政治学院国際関係Ph.D.コース修了、2010年早稲田大学大学院政治学研究科博士後期課程修了。Ph.D. 国際関係学（パリ政治学院）、博士 政治学（早稲田大学）。
人物 2012年4月より一橋大学大学院社会学研究科准教授、2015年4月より現職。カリフォルニア大学サンタバーバラ校客員研究員、キングスカレッジロンドン戦争学研究科客員上席研究員https://www.kcl.ac.uk/people/professor-mitsuhisa-fukutomi、青山学院大学総合文化政策学部非常勤講師、財務省所管財団法人国際金融情報センター主任エコノミスト等を歴任。国際金融情報センターではアルジェリア、リビア、エジプト、サウジアラビア、イラン、ナイジェリア、南アフリカなど資源国のカントリーリスク調査および国際政治学からのリージョナルリスク分析を担当した。中東、フランス、米国に計10年以上在住。
NHK日曜討論https://www.web.nhk/tv/an/touron/pl/series-tep-GG149Z2M64/ep/88WQGXVWQRhttps://www.web.nhk/tv/an/touron/pl/series-tep-GG149Z2M64/ep/NZGPLXG43P、BS-TBS報道1930https://bs.tbs.co.jp/houdou1930/archives/202505.html、日経ニュースプラス9https://www.nikkei.com/search?keyword=%E7%A6%8F%E5%AF%8C%E6%BA%80%E4%B9%85などに出演。日本経済新聞「経済教室」、週刊エコノミスト誌https://weekly-economist.mainichi.jp/search?q=%E7%A6%8F%E5%AF%8C%E6%BA%80%E4%B9%85&da=all他執筆多数。
著書『国際正義論』が岡倉天心記念賞受賞https://isac-asia.com/%E5%B2%A1%E5%80%89%E5%A4%A9%E5%BF%83%E8%A8%98%E5%BF%B5%E8%B3%9E/。
パリ政治学院時代は、元世界政治学会副会長で国際政治学者のベルトランド・バディに師事したhttps://www.toshindo-pub.com/book/91884/。指導教授は他に国際政治学者のギヨーム・デュヴァン、同イブ・シュメイユ、パリ政治学院教授で国連特別代表のガッサン・サラメ。
英王立地理学会フェロー（FRGS）https://www.seitosha.co.jp/book/9784791634637/
アジア国際共同体学会常務理事https://isac-asia.com/%E5%AD%A6%E4%BC%9A%E5%BD%B9%E5%93%A1/
著作 単著 『国際正義論』東信堂, 2025年3月（2025年度アジア国際共同体学会「岡倉天心記念賞」受賞） 監修『知識ゼロでも楽しく読める！地政学』西東社, 2025年12月 『地経学の解剖図鑑』エクスナレッジ社, 2025年12月 『大学4年間の地政学が10時間で学べる』KADOKAWA, 2024年5月 ベルトランド・バディ、福富満久翻訳『蔑まれし者たちの時代―現代国際関係の病理』2024年1月 編著『新国際平和論』, ミネルヴァ書房], 2023年10月 『戦火の欧州・中東関係史―収奪と報復の200年』, 東洋経済新報社, 2018年5月 「Gゼロ時代のエネルギー地政学―シェール革命と米国の新秩序構想」岩波書店2015年1月 「国際平和論【岩波テキストブックス】」岩波書店 2014年9月 L’autoritarisme dans la structure politico-économique internationale, Dictus Publishing, 2012.7.31 「中東・北アフリカの体制崩壊と民主化」岩波書店2011年10月
論文 Japan must lead on Middle East instability, East Asia Forum, 14 August 2025 Political Instability and the Oil Economy in MENA, Politics and Rights Review, July 25, 2024 L'instabilité politique et l'économie pétrolière au MENA, Politics and Rights Review,Juillet 25, 2024 Inestabilidad política y economía del petróleo en MENA, Politics and Rights Review,Julio 25, 2024 Oil or geopolitical issues? : Quantitative rethinking of political instability in the Middle East and North Africa, GeoJournal, Vol 89, Springer, article number 55, (2024) 24 February 2024. Could humanitarian intervention fuel the conflict instead of ending it? International Politics, 59, 640–660 (2022), Springer Science and Business Media {LLC} 「「軍事介入の論理」NATOと中東ー欧州の外と内にある敵」日仏政治学会編『日仏政治研究』 第巻第13号, 2019.3 「独立住民投票監視：イラク・クルド自治区のその後」『中東協力センターニュース』 第43巻第3号, p.20-28, 一般財団法人中東協力センター, 2018.6 「英国の中東新戦略「The Middle East：Time for New Realism」とは何か」『中東協力センターニュース』 第42巻第5号, p.21-29, 一般財団法人中東協力センター, 2017.8 “Humanitarian Intervention in Libya: Is It Causing Internal War ?” Hitotsubashi Journal of Law and Politics (45), p.23-32, Hitotsubashi University, 2017.2. 「「軍事介入の論理」M. ウォルツァーと M. イグナティエフ―シリア問題に寄せて―」『一橋社会科学』 第5巻第号, p.29-46, 一橋大学大学院社会学研究科, 2013.8 「「アラブの春」その後 エジプト民主政移行への三つの焦点」『外交』 通巻12号, 外務省、都市出版株式会社, 2012.3 「リビア内戦と国際的介入―コンストラクティヴィズムの射程と「保護する責任」」『国際問題』 通巻605号, 日本国際問題研究所, 2011.10
講演・報道機関での主な解説等 The battle for energy resources and International Justice(英語）、公益財団法人国際高等研究所、JICA、京都、2025年9月2日 International Conference on Middle East Affairs in Seoul, Speaker at Session Ⅱ, The Spillover of U.S.‒China Strategic Rivalry into the Middle East and the Foreign Policy Imperatives of South Korea and Japan（英語）, 2025.08.28, Four Seasons Hotel Seoul NHK日曜討論「中東情勢・関税交渉 アメリカは 世界はどう動く」2025年6月15日 「イスラエルはどこに向かうのか―拡大する中東問題とその余波」一般社団法人経済倶楽部、2024年12月1日 BS-TBS報道1930「ジェノサイド批判の中ガザ再占領急ぐイスラエル 住民の強制移住に現実味は」2025年5月28日 NHK日曜討論『続くガザ危機 中東情勢の行方は』2024年2月18日 日経ニュースプラス9 米国の中東戦略 中国の台頭とサウジ・イラン戦略, 2023.6.14 Le pétroyuan menacera-t-il l'hégémonie américaine ? :L'essence de la stratégie BRI(Belt and Road Initiative) et la politique pétrolière de la République populaire de Chine, European Response to Chinese Belt and Road Initiative and Future of Capitalism, Université Libre de Bruxelles 2022.8.14 米バイデン新政権と中東の地政学的展望, 2020.12,三菱UFJモルガン・スタンレー証券 機関投資家向けセミナー
一般雑誌等への主な論文・記事等 大義なき戦争「米イラン「覚書」で和平演出 核問題先送りの停戦合意劇」『エコノミスト』毎日新聞出版株式会社、2026.7.7、74頁。 特集 戦争 宗教 国家 イラン理解の根幹「聖典・宗教的教義を最高法規とした神による統治「テオクラシー」」『エコノミスト』毎日新聞出版株式会社、2026.6.9、23-25頁。 緊急リポート 「猛烈な怒り」作戦の愚「米国・イスラエルの大義なき戦争 イランは「帝国の墓場」となるか」『エコノミスト』毎日新聞出版株式会社、2026.3.31、77-81頁。 特別レポート「建国以来続くイスラエルとパレスチナの因果応報」『エコノミスト』毎日新聞出版株式会社、2025.11.18、78-83頁。 特集自壊するドル ガザ無差別攻撃は続く「大義なき米国のイラン攻撃イラク戦争の二の舞リスク大」『エコノミスト』毎日新聞出版株式会社、2025.07.15、19-20頁。 特集2025世界経済入門「戦後覇権国・米国を支えた石油ペトロユアン循環を狙う中国」38-39頁、毎日新聞出版株式会社, 2025.04.08 2024年世界経済総予測「中東 欧米の二重基準と威信急落」毎日新聞出版株式会社, 2024.1.2 Le Japon, poussé à la remilitarisation par les tensions en Extrême-Orient, s’éloigne de son idéal pacifiste, Le Monde 2023年5月30日 米国なき世界秩序の序章の始まり 中露・サウジ・イランとの資源戦争、毎日新聞出版株式会社 エコノミスト 2023年4月25日 Le Japon face aux dilemmes de sa puissance militaire, Le Monde 2023年1月9日 FOCUS: G-7 chair Japan should urge more nations to impose Russian sanctions、共同通信 2022年12月 食料危機の行方（下）中東・アフリカで社会不安も、日本経済新聞社 経済教室 2022年6月27日 ユーラシア2大国と「欧米」の新冷戦時代 緊急特集 ロシア暴走が招く世界大動乱、毎日新聞出版株式会社 エコノミスト 2022年3月15日 資源安保 中東から手を引く米国 サウジに接近する中露、毎日新聞出版株式会社 エコノミスト 2021年11月23日 特集 アフガン緊迫 素顔のタリバン 米ソ覇権が生んだタリバン、毎日新聞出版株式会社 エコノミスト 2021年10月19日 特別企画 国際紛争、どう終わらせる？ 「死の商人」が生み出した中東紛争、PHP研究所 ボイス 2021年10月 「文明の衝突」のいま（下） 排他主義に侵される西欧、日本経済新聞社 経済教室 2021年5月18日 特集 コロナ危機の経済学 国家をしのぐ「超企業」の時代 揺らぐ既存国家の「虚構」、毎日新聞出版株式会社 エコノミスト 2020年6月2日 米イラン対立の行方 無秩序地域拡大、米の重荷に、日本経済新聞社 経済教室 2020年1月16 「揺れる世界秩序「キングメーカー」ロシアの企図 過去最大の極東軍事演習 新冷戦とドル・原油・金」『エコノミスト』, 毎日新聞出版株式会社, 2018.11.27 「「中東の憎悪」がなぜか欧州に向かう根本理由 戦火の「欧州・中東200年史」から読み解く」『東洋経済ONLINE』, 東洋経済新報社, 2018.6.8 「経済教室 混迷深まる中東（下）国際法運用に「大国の論理」」『日本経済新聞』, 日本経済新聞社, 2018.6.5朝刊 「深層レポート 中東の新火薬庫 クルド自治区の明日」『週刊東洋経済』, 東洋経済新報社, 2017.10.28 巻頭言「日本よ、今こそ地政戦略を研ぎ澄ませ」『旬刊 経理情報』, 中央経済社, 2017.6.10, p.1. 「経済教室 仏大統領選後のEUと世界（下）【国家、市民の安全に責任を】」『日本経済新聞』, 日本経済新聞社, 2017.5.18朝刊, 27面 「エコノミストレポート 「沸騰都市」バクーを行く 資源に群がる欧米VS中露の攻防激化 ユーラシアを制する者が覇権を握る」『エコノミスト』, 毎日新聞出版株式会社, 2017.2.21, p.90-93. 「経済教室 パリ同時テロが示すもの（上）【米仏、アラブ諸国と連携を】」『日本経済新聞』, 日本経済新聞社, 2015.11.24朝刊 「経済教室 後退する『アラブの春』（上）【『国家』『米欧民主主義』を懐疑】」『日本経済新聞』, 日本経済新聞社, 2015.5.11朝刊
脚注
外部リンク
研究者総覧 - 一橋大学 教員紹介 - 一橋大学 福富ゼミナール