信玄公旗掛松事件

thumb|250px|日野春駅前にある信玄公旗掛松碑（2013年4月5日撮影） thumb|110px|風林火山の旗信玄公旗掛松事件（しんげんこうはたかけまつじけん）は、1914年（大正3年）12月に一本の老松が蒸気機関車の影響で枯れたことから、所有者の清水倫茂（しみずりんも）当該訴訟事案は、公式判例集に登載された事件で、多数の市販を含む文献などにより周知の事実であるため、原告および関係者氏名を伏せない。が1917年（大正6年）に国を相手取り、訴訟を起こした損害賠償請求事件である。

この松樹は、「武田信玄が軍旗を立てかけた」と伝承されて「信玄公旗掛松」と呼ばれていた老松で、鉄道院中央本線日野春駅（山梨県北杜市長坂町富岡）駅構内に隣接した線路脇に生育していた。松樹の所有者で当該の地権者であった清水倫茂は、蒸気機関車の煤煙、蒸気、振動などにより松樹が枯死したとして、一個人で国（鉄道院）を相手に訴訟を起こした。

国家賠償法成立以前の大正年間（1910年代 - 1920年代）に起きた当訴訟事件は、鉄道事業と公共性の高いものでも、「他人の権利を侵略・侵害することは法の認許するところではない、松樹を枯死させたことは、権利の内容を超えた権利の行為である。」、すなわち「権利の濫用」にあたると司法によって判断され、第一審の甲府地方裁判所、第二審の東京控訴院に続いて、上告審の大審院（第二民事部）に至るまで、原告の清水倫茂が被告の国に勝訴した歴史的裁判であった（大判大正8年3月3日民録25輯356頁）。

当事件は、近代日本の民事裁判判決で権利の濫用の法理が実質的に初めて採用された民事訴訟案件である。加害者の権利行使の不法性（違法性）について重要な判断が示されるなど、その後の末川博、我妻栄、青山道夫ら日本の法学者による「権利濫用論」研究の契機となった、日本国内の法曹界で著名な判例である山下(2002)、p.106。

事件の背景としての地理関係七里岩台地と日野春原野 thumb|255px|日野春駅（2013年4月5日撮影）

信玄公旗掛松（しんげんこうはたかけまつ）と呼ばれた老松がかつて生育していた所在地は、山梨県旧北巨摩郡日野春村字富岡26番地（現・山梨県北杜市長坂町富岡）、今日のJR東日本中央本線日野春駅構内南東側の線路脇である。

日野春村の立地する八ヶ岳南麓一帯は近世に、逸見路（へみじ）、信州往還（甲州街道原路）、棒道など、甲府盆地と信州諏訪地方を結ぶ複数の街道が通過していた交通の要所で、これらの街道のうち日野春村は信州往還現代の山梨県道、通称「七里岩ライン」に相当の道筋にあたる。

日野春（ひのはる）付近は、八ヶ岳泥流と呼ばれる火山泥流で形成された七里岩台地の上面にあたり、かつては別名、日野春原野（ひのっぱらげんや長坂町郷土資料館編 (2001)、p.2）とも呼ばれた雑木林が広がる原野で、台地上の地形のために古来より水利の便が悪く、開発が遅れていた一帯であった。明治初年ごろから徐々に開拓が始まり、1873年（明治6年）に山梨県令藤村紫朗着任当時「山梨権令」、明治7年（1874年）10月から「県令」、明治19年、職名の改称により「知事」。による「日野春開拓計画」が策定され、明治7年に日野春新墾地移住規則が通達された。これらの募集された移住者により、日野春付近の原野は開墾されて開発された。日野春駅の所在する字名富岡は、県の開拓指導の責任者であった富岡敬明から名付けられた地名である。

当地を通過する中央本線は、釜無川と塩川支流の鳩川に挟まれた七里岩台地の尾根上を、複数のスイッチバックこれらのスイッチバックは今日ではすべて解消されている。により最大25パーミルの急勾配で登る経路で敷設されており、信玄公旗掛松は日野春原野のほぼ中央、七里岩台地分水嶺のちょうど真上、標高約600メートルに生育していた。

信玄公旗掛松 thumb|250px|信玄公旗掛松。健在な頃の1906年（明治39年）の撮影。松樹のすぐ側にレールが敷設された様子が分かる。日野春駅東南側より、下り線方向（諏訪側）を撮影した写真。信玄公旗掛松は、高さ約15メートル、木の周り約7メートルの巨木で、別名「信玄公旗挙松」、「信玄公旗立松」、「甲斐の一本松」などとも呼ばれた老松であった長坂町郷土資料館編 (2001)、p.3。武田信玄の時代よりも後世のものであることが、後述する裁判過程における国側の鑑定で明らかにされた。

古来地域の人々から代々親しまれた名木で、「甲斐源氏の祖である逸見清光（源清光）がここに物見櫓を置き、戦が始まると松に軍旗が立てられて農民兵を集めた」と伝承され、「武田信玄もこの松樹に「孫子の旗」を立てかけて目印とし沼田(2000)、pp.18-19、周辺の家臣と農民兵を集めた」と天明年間（1781年 - 1789年）に著された加賀美遠清の『甲陽随筆』に記されている影山（1992）、p.13。具体的な樹種は文献中に記載がなく不明である。。

山梨県内には信玄堤や信玄の棒道、信玄の隠し湯など、いたるところに武田信玄ゆかりとされるものが残され、この老松もその一つであった。

日本は人的記念物の保存について古くから関心が高く加藤（1995）、pp.6-7、1871年（明治4年）5月23日に公布された太政官布告の古器旧物保存方に続いて、1897年（明治30年）に古社寺保存法が公布されたが、これらはいずれも神社仏閣など人的記念物が対象で、植物、動物、地質・鉱物など、自然環境を対象とする文化遺産に関する保護制度は一元化されていなかった。1919年（大正8年）に史蹟名勝天然紀念物保存法が制定され、初めて日本に天然記念物の概念が成立した。その5年前の1914年（大正3年）年末に、信玄公旗掛松は枯死した。

事件の背景としての鉄道事業

thumb|170px|甲武鉄道の社章 1872年（明治5年）に新橋駅 - 横浜駅間が開業されたのを皮切りに、日本の各地では鉄道が急速に発展していった。当初、政府主導で始まった鉄道事業だが、企業家を中心とした鉄道会社の設立により民間で敷設の動きが始まった。当時の鉄道は、企業家が競って投資の対象とするほど、将来の発展が約束された魅力的な産業でもあった。

中央本線の敷設は、1886年（明治19年）に東京から立川方面へ鉄道を敷設する民間会社甲武鉄道が設立され、1889年（明治22年）4月11日に新宿駅 - 立川駅の区間で開業して8月11日に八王子駅まで延伸された。甲武鉄道は甲州財閥と呼ばれる山梨県出身の実業家雨宮敬次郎と若尾逸平を中心に設立され、社名の甲武鉄道は甲州（山梨県）と武州（東京都）を結ぶことを目的とした。

これら私設鉄道（私鉄）の計画が全国で過熱し、投機目的の誇大な計画が増えるなど問題も顕在化した。時流を受けた国は、幹線鉄道はなるべく国が主体となって設けるべき、と方針を採る。以降は1892年（明治25年）鉄道敷設法制定、1906年（明治39年）鉄道国有法公布、と私鉄国有論が台頭した。甲武鉄道として八王子まで開業していた中央本線は、八王子から西は国が主体となって建設する方針が採られた。1896年（明治29年）に八王子駅 - 塩尻駅間の工事が開始され、笹子トンネルなどが完成した。1903年（明治36年）6月11日に甲府駅、12月15日に韮崎駅、それぞれまで開通し、韮崎から県境を越えた富士見（現・長野県諏訪郡富士見町）までの区間は1904年（明治37年）12月21日に開通した。信玄公旗掛松事件で問題となった日野春駅は、この「韮崎 - 富士見」の区間に所在する。1906年（明治39年）10月1日に国が甲武鉄道（新宿 - 八王子）を買収し、八王子から西の国有鉄道と一体化されて現代の中央本線の原型となった。

「国は悪をなさず」という認識 thumb|240px|鉄道院2120形蒸気機関車当初、国有鉄道は逓信省が管理していたが、1907年（明治40年）4月1日に逓信省から帝国鉄道庁が独立し、1908年（明治41年）12月5日に後藤新平を初代総裁として鉄道院が発足した。その後、1920年（大正9年）に鉄道省が設立されるまでの約13年間、国の鉄道は鉄道院が管理運営した。

中央本線は国が主体で建設された。日清・日露の両戦を通じて鉄道輸送の重要性を認識し、幹線鉄道の国有化を推進した、軍部の思惑と要請が大きかったとする説がある。

鉄道院時代の鉄道は、背景に国家目標の遂行と国防上の目的があり、一般国民には、鉄道は国のもので「国は悪をなさず」の考え方が強かった。1909年（明治42年）に中央本線沿線の武蔵野市（当時の東京府北多摩郡武蔵野村）で蒸気機関車の火の粉によるボヤが生じて被害者が鉄道院に補償を求めたが鉄道院はまったく受け付けなかった朝日新聞昭和49年4月4日朝刊による。川井(1981)、p.247事件や、汽車をもじって「人ひき車」と揶揄されるほどに事故も多く被害も生じた、などが伝わる。これらは記録が存在せず、賠償や被害者の救済なども不明で、現代の無過失責任に類する判断で処理されたとの推察も見られる。「国の権威を背景にした鉄道院」「国は悪をなさず」の世間認識が、信玄公旗掛松事件の背景にある。

裁判の経過 thumb|260px|日野春駅から望む八ヶ岳（2013年4月撮影）本件は、煤煙により被った被害を扱う煙害事件で、現代では公害問題に属する。加えて「権利濫用」の法理が日本で初めて実質的に法廷で扱われたこと、権利者による権利行使が「不法行為」に該当して責任を問えるか否か1916年の大阪アルカリ事件に続いて争われたこと、に特筆性がある。日本の法学部などの民法講義で、権利濫用の古典的事例として採り上げられる京都大学法学部松岡久和ほど、日本の法曹界では著名な事件であるが、一般社会では認知が低い。1969年（昭和44年）から1974年（昭和49年）にかけて国鉄が編纂した『日本国有鉄道百年史』全19巻で、本件の記述は、わずかに他の公害問題の箇所で引用のみ見られる。この点について法学者の川井健は「国鉄当局にとってこの事件は、さほどとるに足りない事件であったのかも知れない」としている。敗訴した国側（鉄道院）の観点による資料はきわめて少ない。1975年（昭和50年）日本国有鉄道総裁室法務課による「信玄公旗掛松訴訟事件に関する調査記録」法務情報141号1頁以下が存在するが、国鉄に勤務した江川義治により個人的関心から作成され、社内誌であるため一般の認知は低い。

本記事では、中立的観点に立った法学者、郷土史家ら識者が、現存する「裁判記録正本」、「関連原文書」、「新聞記事」等を検証・考察し、まとめ上げた複数の二次資料文献を出典とした。当事件の判決文記録には、活字になった『民事判決録』（民集）等が存在するが、以下、本記事中に引用した判決文および裁判に関連する各種文書は、本記事末尾の参考文献節に提示した二次資料に記載されたものを、一部省略改変のうえ、適宜引用した。

当訴訟の経過は非常に込み入っており、以下に示す時系列順に合計8つの判決・決定が存在する。 (1) 甲府地判大正7 (1918)・1・31 判例集未登載中間判決。原告の請求原因を正当とする。 (2) 東京控判大正7 (1918)・6・4 判例集未登載 (1)の控訴審。闕席判決により控訴棄却。甲府地裁に差戻し。 (3) 東京控判大正7 (1918)・7・26 新聞1461号18頁 (2)に対する故障申立て。(2)判決を維持。 (4) 大判大正8 (1919)・3・3 民録25輯356頁上告棄却（この判決が、いわゆる「信玄公旗掛松事件」と呼ばれる判例である）。 (5) 甲府地判大正10 (1921)・2・15 判例集未登載被告に金499円（うち50円は慰謝料）の支払いを命ずる。 (6) 東京控判大正11 (1922)・4・11 判例集未登載 (5)の控訴審。被告に金72円60銭（うち50円は慰謝料）の支払いを命ずる。 (7) 東京控判大正13 (1924)・12・25 判例集未登載 (6)に対する更正申立。賠償額・訴訟費用負担割合に関する更正申立を却下。 (8) 甲府地決大正14 (1925)・9・28 判例集未登載訴訟費用額（241円71銭2厘5毛。原告が9割を負担）を決定。上記のうち、(1)から(4)までが「責任の有無」に関するもの、(5)から(7)までが「賠償額算定」に関するもの、(8)は「訴訟費用額」に関するものである。このうち(1).(3).(4)が、のちの権利濫用論に影響を与えた重要なものである（(2)は理由を欠く）。したがって以下、本記事中に全文引用する判決文は、責任の有無を争った一審の甲府地方裁判所判決から大審院判決（(1)から(4)）までのみとし、甲府地方裁判所に差し戻されたあとの賠償額算定、訴訟費用額決定に関する判決文（(5)から(8)）の全文引用は割愛した。これら原文はすべて縦書きである。裁判関連各文書原文中の記述には、数値等の一部に矛盾するものや、誤記、誤植と思われるものがあり、それらについては該当部に原文ママの注釈を加えた。以下の事実（信玄公旗掛松の枯死）につき当事者間に争いはない。

この節では、枯死原因の発端となった、当地に中央本線を敷設し日野春駅を建設する計画が具体化した1902年（明治35年）5月から、当事件の裁判がすべて終結する1925年（大正14年）9月までの、約23年間におよぶ経緯を時系列に沿って記述する。

提訴に至るまでの経緯信玄公旗掛松の所有者であった清水倫茂は、1917年（大正6年）1月に甲府地方裁判所へ提訴して国（鉄道院）を相手取り訴訟に踏み切った。この提訴に至るまで、清水が国と鉄道院に対し、信玄公旗掛松の保全保護対策を要望して陳情を訴え続けたが受け入れられず、老松が枯死した経緯があった。

事件の発端 thumb|190px|清水倫茂（1865 - 1936）当訴訟事件の当事者（原告）であった清水倫茂は、山梨県北巨摩郡甲村（かぶとむら、現・北杜市高根町下黒沢）の旧家である清水家、清水啓造の長男として、元治元年12月7日 (旧暦)（グレゴリオ暦1865年1月4日）に生まれ、父啓造から1888年（明治21年）7月に家督を相続したあと、1893年（明治26年）12月に、甲村の村会議員に初当選し、2年後には甲村の助役になる。清水倫茂は曲がったことを嫌い、自分の思うことは自由に行うという、いわゆる熱血漢タイプの人物であったと言われており長坂町郷土資料館編(2001)、p.4、周囲を引っ張っていく親分肌的な行動力により地域社会で頭角を現し、1898年（明治31年）4月に33歳で甲村の村長に就任し、1903年（明治36年）9月に北巨摩郡の郡会議員に当選するなど、地元の有力者、実力者、資産家であった。大正期に一個人として国を相手に訴訟を起こすことができたのも、清水が裁判費用を捻出できるだけの資産家であったからでもあり、事件発生当時は、合資会社甲斐銀行の取締役頭取を務め、甲村にある自宅で「甲斐銀行日野春支店」を開業していた。

甲村は信玄公旗掛松の生育する日野春村富岡から見て、すぐ北東に隣接した位置にあたる。甲村の清水にとって日野春村は隣村である。中央本線敷設が計画された一帯は先祖代々清水家の土地で、1902年（明治35年）当時は清水倫茂の所有地であった。生育していた信玄公旗掛松は、清水倫茂が所有権を持つ個人所有物であった。

東京方面から甲府駅まで着工されていた中央本線を、信州諏訪塩尻方面へ延伸する計画は、数年前から経路が検討されていたが、日野春村を含む周辺8か村による「停車場位置請願書」提出などの誘致活動が行われ長坂町郷土資料館編 (2001)、p.24、日野春村字富岡に停車場が設置されることが1896年（明治29年）に内定し、1902年（明治35年）に正式決定された。

日野春駅設置決定を知った近隣の人々は喜んで歓迎した。地権者の清水倫茂は、鉄道院が作成した詳細な計画図面を見て驚いた。図面によると、信玄公旗掛松の根元から西側にわずか一間（約1.8メートル）足らずの至近距離に、停車場と線路が敷設される計画であった長坂町郷土資料館編 (2001)、pp.3-4。

鉄道院へ上申書提出 thumb|190px|上申書 thumb|190px|上申書に添付された図面 20世紀初頭の当時、多くの日本人にとって鉄道や蒸気機関車は未知の乗り物で、文明開化の象徴としてとらえられる一方で、機関車から排出される煤煙による悪影響を懸念する声もあった。計画図を見た清水も、蒸気機関車の煤煙による信玄公旗掛松への影響を危惧した。計画図通りに敷設されると、松樹から張り出した10数本の枝は、線路上に覆い被さり、枝葉が蒸気機関車から噴出する煤煙を直接被ることは明らかであった。根元の至近距離に敷設するとなると、施工に伴い老松の根元付近を掘り返したり、盛り土を施すなどの工事が予想され、土中にある松樹の根を損傷する恐れもあった。清水は信玄公旗掛松の衰弱や枯死を恐れ、鉄道を敷設するのは松樹から離れた位置に変更してもらえないかと、1902年（明治35年）5月6日付で「鉄道作業局八王子出張所長」古川阪治郎宛「上申書」を提出した。

要求は「鉄道事務掛長・北巨摩郡長松下賢之進」から「甲村長代理・助役小尾濱吉」へ宛てた同年6月23日付文書（鉄第四八二号ノ一）で却下された。

この返答によれば、鉄道院としても老松への影響は特に配慮しており、影響を与えぬように迂回するなど、最初から考えて設計しており、施工工事により老松に害が及ぶようなことはない、という内容であった。この文書の宛先が清水ではなく、「甲村助役小尾濱吉」宛となっているのは、甲村村長が他ならぬ当事者の清水倫茂であったためであると考えられている。

上申書が却下された清水は、自らの訴えを袖にされたことを不当に思い、「本当に支障がないのであるならば、今後は松の枝、一枝たりとも伐採することは承知致しかねる」として、改めて線路経路の変更を強く求め長坂町郷土資料館編 (2001)、pp.4-5、同年8月5日付で古川阪治郎へ宛て再度上申書を提出し、三回目の上申書を9月5日付で提出する。清水の訴えは解決されないまま、当初の計画通りに工事は着工された。

信玄公旗掛松の枯死 thumb|220px|日野春駅構内に残る給水塔（右）左は鉄道員の生活用水のための貯水槽である（2013年4月撮影）実際に工事が開始されると、清水が危惧していた通り、線路上に覆い被さる形になった信玄公旗掛松の枝葉が、機関車運行の障害になることが分った。鉄道を通すためには枝葉を除去しなければならず、鉄道院からの1903年（明治36年）12月3日付の申し出による補償料「金弐拾円也（20円）」で清水はやむなくこれを了承し、信玄公旗掛松の枝葉10数本が枝打ちされた。この「請書」は清水倫茂の先代（父）である清水啓造名義で作成されているが詳しい経緯は不明である。

1904年（明治37年）12月21日、中央本線の韮崎駅から富士見駅までの区間が開通したのと同時に日野春駅は開業した。2014年現在の同区間には合計6駅が存在するが、開業当初は日野春駅と小淵沢駅の2駅が設けられた。日野春駅が設置された場所は、韮崎方面から七里岩台地、八ヶ岳南麓へ登り詰める急勾配区間の中間点にあたり、蒸気機関車の給水を行うための給水塔が設けられた。蒸気機関車時代、すべての下り列車が給水のために停車する日野春駅は、旅客の取り扱いだけではなく運行上の重要な役割を担った。

駅が開業して近隣の人々は暮らしが便利になったが、日野春駅まで登った蒸気機関車の熱い蒸気や多量の煤煙が、信玄公旗掛松に噴き付けられた。設置された給水塔は松樹の近くにあり、煙を吐き続ける機関車が松樹の傍で給水のために長時間停車し、機関車の振動にさらされ続けるなど悪条件も重なった。1911年（明治44年）に駅構内に鉄道の待避線が新たに引かれ、これに伴いレールと松樹の距離は更に狭まった。開業当初に約4間（約7メートル）であった信玄公旗掛松の根元とレールとの実距離は、1間（約1.8メートル）未満になった。さらに同年9月18日未明に日野春駅構内で転轍手の不注意による貨物列車の脱線事故が発生し、脱線した機関車が信玄公旗掛松に激突した。松樹は大枝が数本折れ、煤煙、蒸気、振動により衰弱していた老松には影響が大きく、鉄道院は事故の慰謝料として15円を清水に支払ってた。

thumb|180px|原敬これ以上の老松への影響は最悪の結果を招きかねず、清水は2か月後の同年11月に、蒸気や煤煙と松樹とを隔てる「ガス防除設備」設置を要求する上申書を、鉄道院総裁原敬宛提出した。

当時の鉄道院総裁である原敬は、のちに第19代内閣総理大臣となる人物である。これまでの出張所長宛への訴えとは異なり、組織の長である鉄道院総裁へ直接訴えた上申書は、「衰弱した老松を何とか守って頂けないだろうか」「実際に現地へ御足労願い、枯死の危機に瀕する老松を直接御覧頂けないだろうか」とする清水の切実な懇願であった。

この要求も履行されず、日野春駅開業から10年を経過した1914年（大正3年）12月に、信玄公旗掛松は枯死した。先祖代々同地の地主として信玄公旗掛松を大切に守り続けてきた清水は大きく落胆した。1915年（大正4年）12月10日付の『甲斐新聞』は、「名木の枯死」として清水倫茂が取り組んだ経緯を報じている。

清水が松樹本体の賠償金算定額を2,000円としたのは、明治36年の鉄道敷設時に伐採された松枝3把の賠償金20円、明治44年の貨物列車脱線事故時の賠償金2把に対して15円、計5把に対する賠償金の合計が35円であったことを根拠とした。（35円）（5把）（円）、となり、1把あたりの平均は7円となる。枯死後見積もった松樹全体の把数は、合計285把7分で、（杷）（円）約円になる、としていた。

この直接賠償請求に対し、鉄道院から総官房文書課長名義による同年6月20日付「官文第402号」で、次の拒否返答があった。

鉄道院の拒否回答で、清水倫茂は「信玄公旗掛松事件」と呼ばれる歴史的訴訟へ踏み出した。

甲府地方裁判所への提訴弁護士・藤巻嘉一郎 thumb|180px|藤巻嘉一郎（1872 - 1946）清水倫茂は訴訟代理人に弁護士藤巻嘉一郎（ふじまきかいちろう）を立て、1917年（大正6年）1月6日、国（鉄道院）に対する損害賠償請求を甲府地方裁判所に提訴した清水倫茂が藤巻嘉一郎へ弁護を依頼した具体的な経緯は渉猟した文献中に記載はなく不明である。。

藤巻嘉一郎は1872年（明治5年）7月2日、日野春村にほど近い北巨摩郡清哲村（現山梨県韮崎市清哲町）に出生し、同じ村の藤巻貞長の養女ためと結婚し藤巻家を継いだ。1896年（明治29年）7月に司法省指定の明治法律学校を卒業し、同年11月に判検事登用試験に合格すると、12月には司法官補佐に任命され、検事代理として岐阜区裁判所に赴任した。その後、岐阜県内数ヶ所の裁判所で判事を務め、1900年（明治33年）12月に、生まれ故郷である山梨に戻り、甲府地方裁判所の判事に赴任した。その後、1908年（明治41年）1月に弁護士業を独立開業し、甲府地方裁判所検事局の弁護士名簿に登録され、1914年（大正3年）4月には甲府弁護士会の会長に選出されていた。

藤巻の出身校である明治法律学校は今日の明治大学の前身校であり、当時の日本では和仏法律学校（現法政大学）と並ぶフランス法を主体とした法律学校であった。したがって、明治法律学校出身の藤巻はフランスの「権利濫用論」を学んでいたものと考えられている。ただし、当時のフランスにおける民法では、権利濫用に関する直接的な規定は設けられておらず、あくまでも考え方として権利濫用の理論、法理が発展していた青山(1962)、p.22。藤巻は当時の日本では法理論として未確定であった権利濫用論を信玄公旗掛松事件の弁護で推し進めた。この裁判を勝訴に導いた要因のひとつは、藤巻がフランスにおける権利濫用論を身に付けていたことが大きく影響したと考えられているが、真偽を確認することはできない。しかし、大審院判決に携った柳川勝二判事がフランス法に造詣の深い裁判官であったという指摘もあり、信玄公旗掛松事件の権利濫用論をフランス法と結びつけることは可能かもしれないと、東京大学大学院法学政治学研究科教授の大村敦志は述べている。

提訴をとりまく報道と口頭弁論 thumb|180px|1916年（大正5年）4月28日付山梨日日新聞この頃になると、一連の騒動は地元新聞各社によって取り上げられ、詳細に報じられ始めていた。1916年（大正5年）4月26日付山梨日日新聞では、『名松枯死の損害要求、鉄道院総裁に対して』として採り上げられ、論説（社説）では世界の事例を引用し解説した。続く4月28日付記事では『旗立松の損害は果たして取れるものか?』とする見出しで、匿名弁護士による論述が紹介され、5月4日付の記事では「賠償の責任なし」とする鉄道院側の意見が紹介された。山梨毎日新聞4月28日付記事では『前例の無い興味ある問題、松樹の損害賠償』の見出しで、「東京に於ける某法律家は本件は未だ前例の無い問題である」と語ったことを伝え、「欧米に於いても盛んに論争されて居るが我国では未だ大審院の判例が無い」、として権利濫用の問題にも言及している。

提訴される半年ほど前から、地元では社会問題、法律問題として報道されて人々の関心と注目を集めていた。清水倫茂が甲府地方裁判所へ提訴した翌日の、1917年（大正6年）1月7日付山梨日日新聞では『名松枯死の損害賠償訴訟、鉄道院で却下されて裁判所へ』の見出しで以下のように報じられている。

清水倫茂による提訴の要点は老松が枯れたのは鉄道院に責任があるので、鉄道院は賠償金の内、金1,200円と慰藉料300円の計1,500円を原告へ支払い、かつ訴訟費用は鉄道院が支払うこと、

この3点の要求であった。

対する鉄道院側は、「汽車を運転する上において石炭を使用し、その結果煤煙が噴出するのはあくまで営業権の行使の結果であり不法行為ではない。従って国には賠償する責任はない。老松の枯死は自然の作用である」

このように述べ、鉄道院に過失責任は無いと主張した。

thumb|250px|1916年（大正5年）撮影の甲府地方裁判所第一回口頭弁論は2月6日午前11時より、甲府地方裁判所民事部で開廷した。口頭弁論の詳細な内容については、調書等の存在が確認できず不明である。2月7日付の山梨日日新聞では、「東裁判長係り木村・栗山両判事陪席にて、原告代理人としては藤巻弁護士、被告代理人としては本院より参事中原東吉氏出廷したるが、問題が問題だけに甲府運輸事務所より工富所長・植原・石岡・竹村各書記他十余名傍聴に来れるは人目を惹きたりし。斯て裁判長より一応事実調べありて後、原告側より証拠申請の為め延期を求め許可となり、結局来る二月二十四日開廷と決定して閉廷」と、報じられている。同紙面では鉄道院の主張として、「右松は煤煙の為め枯死したるものに非ずして熊蜂が巣を作りし為め枯死するに至れるなりと云ひ居れりと云」と、被告側の主張も取り上げている。続く2月24日に行われた第二回口頭弁論では、現場検証と鑑定人依頼が裁判官によって決定された。

信玄公旗掛松事件

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