ダブルスクールとは、就学者が複数の学校に学籍を置くことの意味である。
二重学籍（にじゅうがくせき）および多重学籍（たじゅうがくせき）とも関連することから、本項では、ダブルスクールに密接に関連している、多重学籍についても一部記述する。
概要 日本では、義務教育の範囲外である高等専門学校や大学（短期大学を含む）などの高等教育、または後期中等教育である高等学校に在籍しながら別の学校に籍を置くこと、またはその逆を指す（広義）。
専ら、大学生や短大生が自分の意思で夜間等に専門学校の教育を別途受けることや、昼間定時制の高校生が自分の意思で高等専修学校に在籍することを意味することが多く（狭義）、昼間の専門学校生が夜間に大学二部、夜間主コース、提携校以外の大学通信課程に通学する場合や昼間の高等専修学校生が技能提携している定時制高校や通信制高校に在籍する場合にダブルスクールと呼ばれることは少ない。
大学のコースが直接就職に結びつくような技能を身につけるものではなかった場合や、自分が本当に勉強してみたいと思っていた学科ではなかった場合、難関資格試験の勉強をする場合などがある。特に公認会計士試験の場合は、会計基準などが毎年のように改訂されるという監査業界の特殊性から独学が困難であるため、経理研究所が設置されている中央大学出身者を除き、ほぼ全ての合格者が予備校とのダブルスクールを経験している。
大都市圏の大学生にこのケースが増えてきた一方、大学全入時代到来以降、私立大学が職業教育に力を入れたため、第二次ベビーブーム世代の急増期に比べ、ダブルスクールが話題になることもなくなった。
外国語、簿記、アート、デザインなど、企業実務につながる分野に比較的よく見られる。
原因としては、大学が提供する教育サービスへの不満、不信、職業選択と就職のための実利的な戦略、学習塾に通い慣れた世代の補習授業感覚など、さまざまな理由がある。
提携校 専門学校において、提携関係にある大学にも同時に在籍できる4年制学科を置くなど、学校間の提携によりダブルスクールを可能にしている所もある（「大学連携専修学校教育」「大学併修制度」などと呼ばれることもある）。
この場合、例えば午前中に専門学校の講義、午後に大学の講義を聴講するという時間割が採用される。また、大学と専門学校の地理的事情から、多くは大学の通信教育部と提携し、講義は大学からの中継などで聴講する。
ただし、履修する分野が互いに重複し「1校分の学習負荷」となるような教育課程が編成され、「専門学校にいながら学士の学位も取得可能」ということをセールスポイントにする場合が多い。
学生の側も、知識や教養を広めることより「大学卒業のステータスを得る」「目標とする国家試験等の受験資格が大学・短大・専門学校卒以上である」ということを優先するなど、大学入試の負担を負わずに大学を卒業しようとする事例もある。
多重学籍との関係 日本の学校教育法や大学設置基準では、1人の就学者が義務教育を卒業後、同時に複数の後期中等教育および高等教育の学校に在籍すること（二重学籍および多重学籍。以下「多重学籍」に統一）を制限および禁止することを明文化しておらず、法的および理論上は、多重学籍は不可能ではないものの、実際には後期中等教育および高等教育での各学校で定めた校則・学則で、入学から中途退学および卒業（大学院の場合は満期退学および修了を含む）までの間の多重学籍を禁止している学校も多数ある。また、日本の文部科学省では「学生が2以上の大学の教育課程を同時に履修することは学生の十分な学習時間が確保できなくなると考えられるため、二重在籍が望ましくない」との見解を示している。
このため、日本では、多重学籍が必要となるダブルスクールはあまり普及しておらず、後期中等教育や高等教育での就学者が複数の学校に同時に在籍している例は、ごく少数に限られている。
しかし一方で、日本の団体である高校教育改革を実現する会では、2026年1月8日に実施した記者会見の席上で、高等学校教育改革に関する「グランドデザイン」への提言を盛り込んだ第二次提言の中に「高等学校生徒の多重学籍（=日本の高等学校間でのダブルスクール）を認めるべきである」との提言を行っている。
制度がある学校 以下の学校では、ダブルスクール制度が条件付で認められている。
大学 日本大学通信教育部 - 専門学校とのダブルスクールに限り認められている（専門学校以外の高等教育機関とのダブルスクールや多重学籍は禁止）。
短期大学 光塩学園女子短期大学 函館短期大学 佐賀短期大学 長崎短期大学 京都経済短期大学 自由が丘産能短期大学 近畿大学豊岡短期大学
脚注
関連項目 クロス学歴 キャリアアップ 専修学校