菊間町（きくまちょう）は、かつて愛媛県の東予地方（越智郡）にあった町。旧野間郡。
2005年1月、今治市と菊間町を含む越智郡12町村での新設合併により、新:今治市の一部となった。古くから菊間瓦の生産で知られるほか太陽石油株式会社があり、工業製品出荷額も多い。
地理 位置・地形 松山市と今治市の中間、今治市の最西端に位置。
特に急峻な山はなく、ゆるやかな丘陵地が広がっており、みかんの果樹園や里山等として利用されている。主要集落は海岸に沿って走る国道196号やJR予讃線の沿線及び菊間川とその支流の中下流域に開かれている。
河川 - 菊間川 ダム - 歌仙ダム
気候 温暖少雨であり、台風等の災害もほとんどない。
歴史 藩政期 松山藩に属す。宿場町として発展。17世紀半ばには既に浜村に商工業が盛んに営まれていた。 1777年 - 浜村の製瓦業者により株仲間が結成された。 当地の製瓦は、河野氏の統治した時代から営まれていたものとみられるが、松山藩の保護を得て盛んになった。 1863年 - 松山藩は幕府に命ぜられ諸外国に備え沿岸防衛のため砲台の設置を命ぜられ、当村を含む村から村人が徴用され10月着工。 長州征討に際して舟と郷人が徴用された。（後の菊間町一帯のみならず周辺の村から） 明治以降 菊間村 1889年（明治22年） 12月15日 - 町村制施行により菊間川流域の下流に位置する3箇町村（西山村・長坂村・浜村）が合併して野間郡菊間村となる。同時に以下の2村が成立。 歌仙村 ← 池原村, 高田村, 松尾村, 河之内村, 川上村, 中川村 亀岡村 ← 佐方村, 種村 1897年（明治30年）4月1日 - 野間郡が越智郡に統合される。 1902年（明治35年） - 柑橘導入される。 菊間町発足以降 1908年（明治41年） 町制施行、菊間町となる。 1920年（大正9年） - 今治自動車商会が今治〜菊間間で定期便（バス）の運行開始。 1925年（大正14年） 4月1日 - 歌仙村を合併。 6月21日 - 讃予線伊予大井駅〜菊間駅間が開通し、伊予亀岡駅･菊間駅が開業。 1927年（昭和2年）4月3日 - 讃予線菊間駅〜伊予北条駅間が開業。 1941年（昭和16年） - 葉山海岸に太陽石油製油所立地。 1948年（昭和23年）9月 - 愛媛県立今治第一高等学校（現:愛媛県立今治西高等学校）菊間分校が開校。 1950年（昭和25年） - 昭和天皇のお召し列車が菊間駅に5分間停車。駅前奉迎が行われた（昭和天皇の戦後巡幸）。 1955年（昭和30年） 3月31日 - 亀岡村と合併。 1959年（昭和34年）4月 - 松山法務局菊間出張所が廃止される。 1960年（昭和35年）4月 - 有線放送電話が開業。 1961年（昭和36年） - 菊間商工会（現：越智商工会）発足。菊間駅にあった貯炭所が廃止となる。 1965年（昭和40年） - ミカンの生産ピークに、養豚と並ぶ農業の柱となる。 1966年（昭和41年）11月 - 新庁舎が落成。 1967年（昭和42年）3月 - 愛媛県立今治西高等学校菊間分校が閉鎖。 1973年（昭和48年） - 越智郡陸地部土地開発公社が発足。国道196号線が全通。 1974年（昭和49年） - 歌仙ダム竣工。 3月 - 今治地区広域消防組合が発足。 1976年（昭和51年）11月 - 宮ノ下住宅団地（24区画）分譲開始。 1977年（昭和52年）8月 - シーサイドゴルフ場オープン。 1982年（昭和57年）3月 - 町民会館が完成。石油公団の石油地下備蓄実証プラントが竣工。 1983年（昭和58年）12月 - 泊山住宅団地（31区画）分譲開始。 1985年（昭和60年）4月 - 町民憲章を制定。 1987年（昭和62年）3月 - 皆曲臨海土地造成事業が着工。 1988年（昭和63年）2月 - 上水道事業拡張事業が完成し、菊間上水道･亀岡簡易水道が統合される。 1989年（平成元年） 2月 - 産業振興センターが完成。 3月 - デイサービスセンターが完成。 1990年（平成2年） 1月 - 葉山臨海土地造成事業が着工。 4月 - 過疎地域に指定される。 1992年（平成4年）7月 - 予讃線今治〜伊予北条間が電化される。 1993年（平成5年）5月 - コミュニティホールが完成。 1994年（平成6年）3月 - 日本地下石油備蓄菊間基地（現:菊間国家石油備蓄基地）が完成。 1996年（平成8年）4月 - 特別養護老人ホーム菊仙荘がオープン。 1997年（平成9年） 3月 - 町のシンボルマーク･イメージキャラクターが決定。 7月 - 瓦のふるさと公園･かわら館オープン。 1999年（平成11年）4月 - 住宅団地ヴィラしののめ（30区画）分譲開始。 2001年（平成13年）3月 - 町商工会館が落成。 2002年（平成14年） 8月 - クリーンシステム菊間稼働開始。 12月 - 今治地区事務組合クリーンセンターにごみの搬入開始。 2003年（平成15年）4月 - 町のホームページを開設。 2004年（平成16年）9月 - 町民体育館が完成。 2005年（平成17年）1月16日 - 今治市と越智郡11か町村の合併で新：今治市の一部となり、自治体としては消滅。
菊間町の系譜 （町村制実施以前の村） （明治期） （昭和の合併） （平成の合併） 町村制施行時 浜 ━━━┓ あ い う 長坂 ━━━╋━━━菊間村━━━菊間町━━┳━━┳━━━━━━━┓ 西山 ━━━┛ ┃ ┃ ┃ 池原 ━━━┓ ┃ ┃ ┃ 高田 ━━━┫ ┃ ┃ ┃ 松尾 ━━━┫ ┃ ┃ ┃ 河之内 ━━━╋━━━歌仙村━━━━━━━━┛ ┃ ┃ 川上 ━━━┫ ┃ ┃ 中川 ━━━┛ ┃ ┃ 佐方 ━━━┓ ┃ ┃ ┣━━━亀岡村━━━━━━━━━━━┛ ┃ 種 ━━━┛ ┃え 今治市━━╋━━今治市 朝倉村━━┫ 玉川町━━┫ 波方町━━┫ 大西町━━┫ 吉海村━━┫ 宮窪町━━┫ 伯方町━━┫ 上浦町━━┫ 大三島町━┫ 関前村━━┛
あ – 明治41年1月1日 町制施行 い - 大正14年4月1日 合体 う – 昭和30年3月31日 合体 え – 平成17年1月16日 新設合併、新・今治市発足
（注記）今治市以下の市町村の合併以前の系譜はそれぞれの市・町・村の記事を参照のこと。
行政 平成の市町村合併の経緯 菊間町と隣接する大西町・波方町の3町で構成される越智郡陸地部のうち西に位置し、瀬戸内海・斎灘に面している地域では市町村合併の枠組みとして2通り考えられた。一つは、三町に玉川町・朝倉村も加えた越智郡陸地部全体で今治市と合流するという考え方である。もう一つは、三町で合併するという考え方である。 もともと菊間町にとっては人口は10117人（昭和50年）、大規模事業所が立地している関係から財政力もまずまずであり、越智郡の他の町村ほど合併に切迫感がなかったうえ、越智郡の一番西部に位置することから、なるべく「端」にならない組み合わせがよいとの考えがあった。前者は、市の西端になるから不利であり、後者なら一定の発言権は確保できるのではないかとの思いもあった。 このため、今治市と越智郡の組み合わせからいったん離脱。 三町での合併を探ろうとしたが、残りの二町は翻意せず、結局、他の市町村に迷惑をかけたと町長・議長とが法定合併協議会の場で連名で陳謝したうえ、今治市を中心とした合併協議会に合流した。 合併直前の町体育館等の整備が「駆け込み」事業ではないかとの他の町村からの批判も浴びた。 町長 菊間村長 在間茂一郎(1890年1月～1890年3月) 水田夘之助（1890年3月～1896年4月） 菊間町長 清水改三（1896年4月～1918年10月） 池内節也（1918年10月～1919年7月） 西原八百蔵（1919年7月～1920年8月） 寺尾亀太郎（1921年6月～1924年3月） 岡田信高（1924年4月～1925年4月） 寺尾亀太郎（1925年6月～1926年7月） 猪野傅太郎（1926年8月～1928年2月） 菅政次郎（1928年6月～1928年7月） 渡部浩之亮（1928年7月～1929年5月） 在間恪郎（1929年6月～1930年11月） 寺尾昇五右衛門（1931年1月～1936年3月） 岡田信高（1936年3月～1946年11月） 田中仙吉（1947年4月～1951年4月） 浜田松市（1951年5月～1959年4月） 若田隆義（1959年4月～1963年4月） 浜田松市（1963年4月～1971年） 森松孝一郎（1971年4月～1975年4月） 長尾一雄（1975年5月～1979年4月） 森松孝一郎（1979年5月～1983年4月） 渡部猛（1983年5月～1987年4月） 津田勉（1987年5月～1995年4月） 田中和十郎（1995年5月～2001年4月） 白石隆彦（2001年5月～2005年1月）
産業 thumb|200px|right|太陽石油四国事業所 主力産業は石油精製と菊間瓦製造、及び農業（柑橘）である。海岸を埋め立て、工業用地を確保してきた。合併前の2004年の工業統計による菊間町の製造品出荷額等は3,162億円で旧今治市（1,819億円）を上回っている2004(平成16)年工業統計 市町村別(従業員4名以上の事業所) - 愛媛県庁公式ホームページ、2026年3月21日閲覧。。
製造業 石油
太陽石油の四国事業所が立地している。2013年7月末にコスモ石油坂出製油所の閉鎖し、四国地方で唯一の製油所となっている。
太陽石油四国事業所は、前身の青木石油が1923年11月に亀岡海岸の私有地616坪の買収と村有地1万坪余りの借入契約を締結し、1924年に起工式が行われた愛媛県越智郡菊間町 町長 白石隆彦（2004年）『菊間町誌（続編）』、411頁。1938年10月より操業を開始した四国事業所｜事業概要 - 太陽石油株式会社、2026年3月21日閲覧。。戦後の1951年2月には石油精製の許可を受け、1952年に製油所としての操業を開始した。四国事業所の精製能力は138,000バーレル／日で石油製品並びに石油化学基礎原料の製造が行われている。
また太陽石油四国事業所に隣接して菊間国家石油備蓄基地が立地している。2度のオイルショックを受けて石油公団が石油備蓄実証プラントを検討する中で、海上輸送の便や地下水、地質などの諸条件に最も適した立地条件を備えた太陽石油の事業所内に建設する事が決定7 エネルギー対策 - えひめの記憶、2026年3月21日閲覧。。1982年3月に石油地下備蓄実証プラントが竣工した【昭和57年】菊間の備蓄プラント竣工 地下空洞に通油始める わが国初 年内にも実験報告書 - 愛媛新聞（2025年3月17日）、2026年3月21日閲覧。。地下の岩盤に空洞をくりぬいて原油を貯蔵する日本初の石油地下備蓄方式で、この実証プラントの成功を受け、1994年に菊間国家石油備蓄基地が完成した。標高10m～70ｍの丘陵地の地下に岩盤タンクが建設され、陸上シフトタンクを含めておよそ150万キロリットルの原油が貯蔵されている愛媛県越智郡菊間町 町長 白石隆彦（2004年）『菊間町誌（続編）』、406頁。
製瓦業
町内には製瓦業者が立地しており、いぶし銀の瓦で知られる菊間瓦の製造が行われている。
菊間瓦の歴史は弘安年間（1278年～1288年）に遡ると言われているが、江戸時代になると松山藩の保護を受けて生産が本格化愛媛県（2022年）『えひめ、昭和の記憶 ふるさとのくらしと産業21 -今治市①-（令和3年度「ふるさと愛媛学」普及推進事業）』、90頁。。明治時代に株数制限が解かれると新規業者が増加し、皇居造営の際は御用瓦として採用され菊間瓦の名が全国に広まった。軽量屋根材の普及もあり、生産量は全国の傾向と同様に激減しており、1995年の881万枚から2015年には59万枚まで減少している『愛媛新聞』2016年7月2日「インサイドりぽーと 今治 菊間瓦 生き残り模索 熊本地震などで逆風 官民協力 補助金加算やインテリア活用」。近年では建材やインテリア、工芸品など屋根瓦以外の菊間瓦を使った新たな製品の開発なども行われている。
菊間町に製瓦業が発達した理由としては温暖で冬でも粘土や水が凍らず年中作業が出来る事、雨の少ない気候が瓦の焼成に適していた事、原料の粘土や松が周辺から豊富に供給された事、船による製品や原材料の輸送に便利だった事、1枚1枚磨いて良質な瓦を生産する技術が伝統となった事が挙げられる。
農業 気候温暖で柑橘の栽培に適しており、古くから柑橘栽培が行われてきた。しかしながら、銘柄産地を形成するほどではない。農業協同組合はJA越智今治。そのほか、養豚、養鶏、野菜等。 水産業 チリメン等の沿岸漁業が行われている。漁業基地として、菊間港と亀岡と田之尻の2つの漁港がある。
昭和50年（1975年）代には田之尻は底引きと船引き網、菊間は底引き網、亀岡は地引き網漁法であった、現在は船引き網のみとなっている愛媛県越智郡菊間町 町長 白石隆彦（2004年）『菊間町誌（続編）』、386～387頁。。
漁港 菊間港 田の尻漁港(第1種漁港) 亀岡漁港（第1種漁港） 漁業協同組合 愛媛県漁業協同組合 菊間支所（旧菊間町漁業協同組合）
海運業 菊間瓦の燃料や製品輸送などから海運業が盛んに行われ、明治・大正・昭和時代初期には、瓦を運ぶ「瓦船」、土を運ぶ「土船（泥船）」、炭灰を運ぶ「炭灰船（すばいせん）」、くどを運ぶ「くど船」などが活躍した今治の歴史 海事編 - 今治市、2026年3月21日閲覧。。
また、菊間駅開業により、菊間駅は駅と港湾が至近距離にあり四国内の鉄道用燃料石炭の陸揚地に最適の地として貯炭所が設置された三 鉄道 - えひめの記憶、2026年3月21日閲覧。。貯炭場面積は1400㎡で貯炭能力3,000トンであった。菊間瓦の販売に海上輸送を担当した海運業者が、貯炭場の開設に伴い石炭輸送の大型船に転向し、海運業が一大飛躍した。現在でも船主が若干集積している。
小売業 thumb|200px|right|エーコープきくま（今治市菊間町浜） 役場のある中心地（旧菊間）には古くから商店街があるものの、松山と今治という両市にはさまれ、購買力は流出が続いている。
農業協同組合のストア（エーコープ）以外にこれといった規模のショッピングセンター等はない。
本社を置く主な企業 オチ新瓦産業 菊銀製瓦 菊間仙高牧場 菊間町窯業協同組合 小泉製瓦 大誠興産 太陽テクノサービス 柚山瓦工業 事業所を置く主な企業 旭タンカー 菊間駐在事務所 愛媛飼料産業 菊間ファーム 越智今治農業協同組合 菊間作業所 カシワバラ・コーポレーション 四国西出張所 山九 岡山支店菊間事務所 JAえひめアイパックス せと風ファーム 太陽石油 四国事業所 太陽石油販売 菊間配送事務所 日本地下石油備蓄 菊間事業所（菊間国家石油備蓄基地）
金融機関 伊予銀行 菊間支店・亀岡出張所（菊間支店内） 越智今治農業協同組合 菊間支所 愛媛銀行 菊間支店 愛媛信用金庫 菊間支店 日本郵便 菊間郵便局、亀岡郵便局
教育 中学校 今治市立菊間中学校 小学校 今治市立菊間小学校 今治市立亀岡小学校 保育園 今治市立菊間保育所 今治市立亀岡保育所 廃止された教育機関 愛媛県立今治西高等学校菊間分校 菊間町立亀岡中学校 - 1970年に菊間中学校に統合し閉校沿革 - 今治市立菊間中学校、2026年3月11日閲覧。。 菊間町立歌仙小学校 - 1992年に菊間小学校に統合し閉校。
文化 祭り 加茂神社の秋の祭礼には、京の流れを組むといわれるお供馬の走り込みのほか、継獅子などの出し物もあり、神輿と牛鬼が繰り出す。牛鬼は、南予では一般的だが、東予地方では菊間にのみ登場する。（中予の山間部にもかつてはみられたとの記録はあるが、今日では見られなくなっている）西山地区では客神社の弓祈祷が行われる。他には亥の子やひるめさん盆踊りなどがある。
交通 国道196号とJR予讃線により、松山市や今治市に行くことが多い。
鉄道 四国旅客鉄道（JR四国） 予讃線：伊予亀岡駅 - 菊間駅 道路 国道 国道196号 県道 愛媛県道164号 バス 1920年（大正9年）に今治自動車商会が今治〜菊間間で定期便（バス）の運行開始した。戦後の1949年8月には瀬戸内運輸が路線延長により菊間までの路線を開設瀬戸内運輸株式会社（1993年）『瀬戸内運輸 50年の歩み』、45頁。。1950年には伊予鉄道との相互乗入により北条まで路線が延長された。1955年1月には町内に菊間営業所が開設された瀬戸内運輸株式会社（1993年）『瀬戸内運輸 50年の歩み』、45頁。313頁。。
2001年10月に菊間営業所が廃止菊間町（2004年）『菊間町誌（続編）』417頁。2025年9月末には菊間線の大西（星ノ浦海浜公園）～菊間間が廃止令和7年10月1日路線バスダイヤ改正(路線廃止)について - 瀬戸内運輸株式会社。これにより菊間町内の瀬戸内運輸の路線が廃止となった。2025年10月より菊間地域乗合タクシーが運行されている。
またいずみ観光によって松山空港への空港リムジンバス（完全予約制）が運行されている。
運行されている路線 いずみ観光 - 松山空港行き かつて運行されていた路線 瀬戸内運輸 菊間線 - 2025年9月末廃止。今治営業所～星ノ浦海浜公園（大西町）間は運行を継続 歌仙線 - 1953年2月に菊間～川上間で運行開始、1961年6月より伊予鉄道との相互乗入で小山田まで路線延長愛媛県越智郡菊間町 町長 長尾和夫（1979年）『菊間町誌』、885頁。。1974年3月路線廃止。 河之内線 - 1967年に菊間～河之内間で運行開始。1974年3月路線廃止。 西山線 - 1955年10月に菊間～西山間で運行開始。1993年11月路線廃止。 特急バス（今治～松山線） - 2008年10月より国道196号から国道317号経由（玉川経由）に路線を変更。
観光
神社仏閣 加茂神社 掌禅寺 - 境内には高さ16mの樹齢約400年のエドヒガン「金龍桜」が生育している西日本豪雨で被害受けるも住民が守った樹齢400年の「金龍桜」満開 愛媛・今治 - あいテレビ（2023年3月28日）、2026年3月11日閲覧。。 遍照院（新四国曼荼羅霊場） 資料館 かわら館 公園 瓦のふるさと公園 景勝地 霧合の滝 歌仙の滝 ゴルフ場 松山シーサイドカントリークラブ その他 高仙城跡 ひるめ地蔵（比留女地蔵） 客神社 海員道の亀艦として厳島神社境内にある日支連絡船長崎丸の船長、菅源三郎の銅像
イベント・祭り 菊間夏祭り - 例年、2015等の年を付けたイベント名としている。(7月中旬ごろ) 遍照院厄除行事（節分の日） お供馬の走り込み（加茂神社の秋の祭礼） 亥の子
特産 菊間瓦（干支の置き物一般向け商品等もある）、みかん、小魚、鬼瓦もなか、水産練製品（ちくわ、すまき等）
主な出身者 越智大祐 - 元プロ野球選手 菅源三郎 - 航海士 野村駿太 - 総合格闘家 みかん - ものまねタレント 安永竜夫 - 三井物産代表取締役会長
関連作品 野村昇司 『祭りの朝』、新学社＜少年少女こころの図書館12＞、1987年
脚注
注釈
出典
参考文献 菊間町（1979年）『菊間町誌』 菊間町（2004年）『菊間町誌（続編）』
関連項目 愛媛県の廃止市町村一覧
外部リンク 今治市及び越智郡11か町村合併協議会