軍曹（ぐんそう）は軍隊における下士官の階級の１つ。概ね中級から下級の下士官であるが、下士官の区分は、地域、時代または軍種により差異が大きく、対応関係を論じるのは困難である。詳しくは下士官を参照。
アメリカ陸軍の などの下士官階級は「軍曹」と訳されることが多い。
日本語の「軍曹」は前近代から軍の役職名として用いられており、近代以降は軍の下士官を指すようになった。 平安時代の律令制における鎮守府の三等官。将軍、軍監の下に属し、定員2名であった。官位相当は従八位上。 戊辰戦争のときに置いた官職で、1868年3月31日（慶応4年（明治元年） 3月8日）から勤王の士である浪人を軍曹として俸禄を給した「浮浪勤王ノ士ヲ挙ケ軍曹トナシ俸禄ヲ給ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070839300、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百六巻・兵制・陸海軍官制（国立公文書館）、戊辰戦争が終わると1870年4月30日（明治3年3月30日）に軍曹を廃止して士族に編入して東京府貫属とした「軍曹ノ称ヲ廃シ士族ニ編入ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070071100、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第十巻・制度・種族五（国立公文書館） 。 1871年2月11日（明治3年12月22日）に各藩の常備兵編制法を定めたときの歩兵大隊や砲兵隊の中の下等士官の最下級である「各藩ノ常備兵編制法ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070861600、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百八巻・兵制・徴兵（国立公文書館）（第2画像目から第3画像目まで） 「単行書・大政紀要・下編・第六十五巻・官職八・陸軍武官」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A04017112800、単行書・大政紀要・下編・第六十五巻・官職八・陸軍武官（国立公文書館）（第7画像目）。曹長・権曹長と軍曹を総称して下等士官といい、権曹長の下、伍長の上である 。 1871年（明治4年8月）から募集編隊を始めた海兵隊における下士の階級である（第4画像目から第5画像目まで）。曹長・権曹長の下、伍長の上である。1876年（明治9年）8月に海兵を解隊し、配置転換が完了したのち1878年（明治11年）2月19日に海軍文武官官等表から海兵部の部目を廃止した。 大日本帝国陸軍の下士官の階級の一つ。曹長の下で、伍長の上に位置する。陸海空各自衛隊では、2等陸曹、2等海曹（旧海軍の呼称では一等兵曹）、2等空曹（2曹）に相当。 また、軍の下士官になぞらえ、自他に厳しく接する叩き上げ型の人物を「軍曹」「鬼軍曹」と呼ぶことがある。 近代陸軍における軍曹 概要 軍隊の階級はその軍・時代によっていろいろな名称が存在するが、「卒伍のうち優秀なものを登用し兵のまとめ役とする」階級が存在し、序列として尉官の下になる点はおおむね同じである。
軍曹以上を下士官として扱うか、あるいはその下の階級以上を下士官として扱うかについては国や時代により差があるが、下士官の分類として重要な位置づけとなっている 。
軍曹は分隊長を務めることがある。その場合、率いる兵員は10名から20名程度のことが多い。
軍曹は、兵の教練役や部隊の士気と秩序の維持を担うため、畏敬と揶揄を込めて「鬼」「鬼軍曹」などとも呼ばれる。
また新米将校の補佐役としての役割も大きく、戦術レベルにおいて古参軍曹の見解は新米将校の判断より重んじられる場合がある。
日本陸軍 1871年（明治3年12月）の軍曹 版籍奉還の後、1871年2月11日（明治3年12月22日）に各藩の常備兵編制法を定めたときの歩兵大隊や砲兵隊の中の下等士官の最下級である「各藩ノ常備兵編制法ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070861600、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百八巻・兵制・徴兵（国立公文書館）（第2画像目から第3画像目まで） 。曹長・権曹長と軍曹を総称して下等士官といいその下に伍長を置き、下等士官と伍長の四職は少佐が選抜して藩庁へ届出させ、下等士官の採用・離職・降級・昇級は毎年2回まとめて兵部省へ届出させた 。
1871年4月2日（明治4年2月13日）に御親兵を編制して兵部省に管轄させることになり「薩長土ノ三藩ニ令シテ御親兵ヲ徴シ兵部省ニ管轄セシム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070858800、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百八巻・兵制・徴兵（国立公文書館）、また同年6月10日（同年4月23日）に東山西海両道に鎮台を置いて兵部省の管轄に属すことになり「東山西海両道ニ鎮台ヲ置キ兵部省ノ管轄ニ属ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070838700、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百六巻・兵制・陸海軍官制（国立公文書館）、明治4年5月には兵部省によって軍曹を命じる例や、会計書記軍曹・倉庫掛軍曹・喇叭軍曹・給養軍曹・射的軍曹を命じる例が見られる。
陸軍徽章で定めた軍服や階級章は、紐釦並びに帽前面章は下等士官と伍長以下で区別しており、下等士官の釦は真鍮桜花、前面章は真鍮日章であるのに対して、兵卒・伍長共に釦は真鍮隊号を附け、前面章は塗色日章とした（第24画像目）。 下等士官と兵卒は軍帽の周囲黄線、上衣の袖黄線でその階級を区別しており、軍曹は軍帽・袖章とも大1条である（第25画像目、第31画像目）。 親兵についても軍曹を下等士官としており、その紐釦・帽前面章、軍帽・袖章は同様の区別をしている「親兵ノ徽章ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070879100、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百十一巻・兵制・徽章一（国立公文書館）（第1画像目から第2画像目まで、第8画像目）。 また、兵部省陸軍下等士官給俸定則でも、曹長以下軍曹以上については衣服は官給、食料は自弁とすることができるのに対し、伍長以下二等兵卒以上は衣服食料とも官給とした「兵部省陸軍下等士官給俸及賑恤扶助定則ヲ制定ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070883000、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百十三巻・兵制・会計（国立公文書館）（第1画像目から第3画像名まで）。なお、給俸定則では三兵の兵種に従い差等があるとしても当分先ず同様として、代わりに軍曹の給俸を4等に分けて一等軍曹から四等軍曹までとしているが、軍曹の軍服や階級章では区別していない。
1871年（明治4年8月）の軍曹 廃藩置県の後、1871年（明治4年8月）の陸軍においても下等士官の最下級であった。曹長・権曹長の下、伍長の上にあり、官等は15等のうちの十三等である「兵部省官等改定・二条」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011211700、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百二巻・兵制一・武官職制一（国立公文書館）（第2画像目） 。 官等表に掲載する大尉以下軍曹までを判任としたのに対し、官等表に掲載しない伍長以下兵卒までを等外として扱った「豊明節会ニ酒肴ヲ下賜シ諸兵隊夫卒ニ及ブ」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03023132900、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年～明治八年・第六巻・明治四年～明治八年（国立公文書館）。明治5年1月の官等表改正後も同年2月の陸軍省設置後も軍曹以上は判任で伍長以下は等外である「陸軍軍曹ヨリ兵卒ニ至ルマテノ等級照会」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011211800、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百二巻・兵制一・武官職制一（国立公文書館） 「乙３号大日記 陸軍省より回答 天長節酒饌料被下方の件」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.C09110592100、公文類纂 明治５年 巻２２ 本省公文 理財部７（防衛省防衛研究所） 「新年宴会軍人ニ酒饌被下方ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03023133800、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年～明治八年・第六巻・明治四年～明治八年（国立公文書館）。
1872年1月13日（明治4年12月4日）に兵部省の指令で定めた鎮台分営士官心得勤辞令書式によると、軍曹の仮任を命ずるときはその達書は隊長名によって陸軍軍曹の心得を以て当分相勤める可き事とし、軍曹の正員を補するのは帥の決を取って命ずるので鎮台本営によって陸軍軍曹を申し付ける事としており、少尉以上の任官とは異なる取り扱いをしている「鎮台分営士官心得勤辞令書式ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03023301700、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年～明治八年・第三十二巻～第三十五巻・明治元年～明治八年（国立公文書館） 。
陸軍徽章を増補改定しているが下等士官の釦は真鍮桜花、前面章は真鍮日章であるのに対して、兵卒・伍長共に釦は真鍮隊号を附け、前面章は塗色日章とし、軍曹は軍帽・袖章とも大1条で変わりない「陸軍徽章増補改定」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011345600、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百二十八巻・兵制二十七・徽章一（国立公文書館）（第2画像目から第3画像目まで）。 また、兵部省陸軍・士官兵卒・給俸諸定則でも、下等士官については食料として毎月金5両を賜るのに対し、伍長以下は現賄を賜るとした「兵部省陸軍・士官兵卒・給俸諸定則ヲ制定ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15070883300、太政類典・第一編・慶応三年～明治四年・第百十三巻・兵制・会計（国立公文書館）（第3画像目から第4画像名まで）。なお、給俸諸定則では兵種に随い日給の差等があるとしても当分先ず同様として、代わりに軍曹の給俸を4等に分けて一等軍曹から四等軍曹までとしているが、官等表に掲載する官名は軍曹であり軍服や階級章でも区別していない。
1873年（明治6年）3月19日の陸軍武官俸給表では、官名として軍曹、分課として砲・騎・歩、等級として一等・二等、所属として近衛と鎮台があり、これらの組み合わせで俸給額に違いがあった、また列外増給として書翰掛・給養・会計・倉庫掛・火工下長軍曹には増給の規定がある（第1画像目から第3画像目まで）。 このとき、軍曹の俸給には一・二等級が置かれて従前の三等以下の級は悉く廃止されたことから、陸軍省達により兵学寮および諸鎮台でこれまで二等給の者は一等に当て、三等以下の者はすべて二等給を以て渡し方を取り計らうこととした（第4画像目）。 給養にあたっては、歩兵大隊は8個小隊で軍曹は1個小隊に各4人で大隊では小隊附が合計32人、それとは別に射的軍曹は1個小隊に各1人で大隊では小隊附が合計8人、給養軍曹は1個小隊に各1人で大隊では小隊附が合計8人と列外に1人、倉庫掛軍曹は列外に1人、会計書記軍曹は列外に1人、喇叭軍曹は大隊附が1人、銃工長は列外に1人、縫工長は列外に1人、靴工長は列外に1人としていた「陸軍給養同備考」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011362700、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百三十三巻上・兵制三十二上・会計一上（国立公文書館）（第5画像目）。
1873年（明治6年）5月以前に用いられた各種名義の軍人について、当時の官制に於いて規定した明文がないものの、例えば心得、准官のような名義の者であっても当時は戦時に際して上司の命令を以て実際に軍隊・官衙等に奉職しその任務を奉じたことから、1892年（明治25年）5月に陸軍大臣の請議による閣議に於いてこれらを軍人と認定しており （第1画像目から第2画像目まで） （第10画像目）、これらのうち軍曹に相当するものには次のようなものがある （第3画像目から第5画像目まで） （第7画像目から第10画像目まで）。 軍曹心得 明治3・4・5年の頃にあってその本官の職を取る。本官とは、軍曹は半小隊長の職を取る。 七等下士並び試補 明治元年以降、明治4年頃までのものであって七等下士は軍曹相当であってその職を取り、試補はこれに等しいもの。
1873年（明治6年）5月の軍曹 1873年（明治6年）5月8日の陸海軍武官官等表改正で軍曹の官等を15等のうちの十三等から十二等に繰上げた 。曹長の下、伍長の上であり、このとき下士の最下級は軍曹から伍長に代わる。 曹長・軍曹の人事手続きには伍長との違いがあった。 軍曹一等・軍曹二等と表記することがあるが「陸軍武官表・四条」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011213100、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百二巻・兵制一・武官職制一（国立公文書館）（第1画像目から第2画像目まで）、官名は軍曹（曹長・伍長も同様）であり給料に関係するためやむを得ない場合の表記である「各鎮台等ヨリ下士官黜陟届出方」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011240000、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百七巻・兵制六・武官職制六（国立公文書館）。 権曹長を廃止したことから、従前の列外書翰掛権曹長については改定するまで当分の内は二等の曹長としたが、追って編制替えの上で軍曹を以て書翰掛に充てることとなる「列外書簡掛権曹長当分二等曹長ト心得シム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03023097900、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年～明治八年・第一巻・明治四年～明治八年（国立公文書館） 。
1874年（明治7年）11月30日改正の部隊編成では、軍曹は歩兵連隊書記・会計附属・喇叭長、歩兵大隊書翰掛・会計附属・給養掛、歩兵中隊給養掛・中隊附、騎兵大隊給養掛・厩掛・大隊附、山/野砲兵大隊会計附属、山/野砲兵小隊（本隊）砲車長、山野砲兵小隊（予備隊）火工下長・器械掛・給養掛、工兵小隊器械掛・給養掛・小隊附、輜重兵小隊給養掛・厩掛・小隊附である。歩兵連隊は3個大隊で大隊は4個中隊とし、連隊附の軍曹は書記1人・会計附属1人・喇叭長1人、大隊附の軍曹は各大隊に書翰掛1人・会計附属1人・給養掛1人、中隊附の軍曹は各中隊に給養掛1人と中隊附8人で、1個大隊の軍曹は合計39人、歩兵連隊の軍曹は合計120人とした「陸軍歩騎砲工輜重兵編制表・其四」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011427100、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百四十二巻・兵制四十一・雑（国立公文書館）（第2画像目から第17画像目まで）。
1874年（明治7年）に北海道に屯田憲兵を設置することを定め「屯田憲兵設置ノ条例ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24010266200、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第百二十一巻・地方二十七・特別ノ地方開拓使一（国立公文書館）、1875年（明治8年）3月4日に開拓使の中で准陸軍軍曹の官等を定め、その官等は正官と同じとした「准陸軍大佐以下ノ官等ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24010266700、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第百二十一巻・地方二十七・特別ノ地方開拓使一（国立公文書館） （第13画像目）。
1875年（明治8年）11月24日に改正した陸軍武官服制では、軍曹の袖章は金線1条内記打1条である「陸軍武官服制改正・八年十一月二十四日第百七十四号ヲ以テ布告ス布告文並陸軍省伺等ハ同部目ノ第一冊ニ載ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011361700、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百三十一巻・兵制三十・徽章四（国立公文書館）（第87画像目、第151画像目）。
1875年（明治8年）に発行された官職一覧によると、軍曹は省中の庶務に従事せずそしてその勤務に一般のと当番のとがある。一般の勤務はただ営中の規則を遵守し各自定められた所の半隊に附属し。そして該隊を管轄する中少尉の命を受け諸般の勤務を伍長以下に令し、かつ諸物品の保存に注意する等になる。当番の勤務は該隊の伍長以下の勤惰等を毎一週間の交代で監督することを掌るとされた, 。
1875年（明治8年）12月17日に定めた陸軍給与概則では、軍曹の俸給は科目として砲・工、騎・輜、歩、等級として一等・二等があり、これらの組み合わせで俸給額が決まる「八年十二月十七日陸軍給与概則ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24011376100、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第二百三十三巻下・兵制三十二下・会計一下（国立公文書館）（第19画像目から第20画像目まで）。職務増俸については軍曹は書記・会計附属・器械掛・給養掛・書翰掛・厩掛を務める場合に増俸がある。
1877年（明治10年）1月に官等を17等に増加しているが「四等官以下等級改定」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A24010436700、太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第十四巻・官制一・文官職制一（国立公文書館）、1879年（明治12年）10月10日達陸軍武官官等表では軍曹は引き続き十二等としており、このとき官名に憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵など各兵科の名称を冠することにした「陸軍職制制定陸軍省職制事務章程及武官官等表改正」国立公文書館、請求番号：太00650100、件名番号：011、太政類典・第三編・明治十一年～明治十二年・第四十六巻・兵制・武官職制一（第1画像目、第14画像目から第18画像目まで）。
1882年（明治15年）2月8日に開拓使を廃止したことから「開拓使ヲ廃シ函館札幌根室三県ヲ置ク」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15110012600、公文類聚・第六編・明治十五年・第三巻・官職二・地方庁廃置（国立公文書館）、屯田兵の準陸軍軍曹を陸軍省に管轄させた「旧開拓使準陸軍武官ヲ陸軍省ニ管轄ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15110075500、公文類聚・第六編・明治十五年・第十五巻・兵制二・陸海軍官制（国立公文書館） 。
1883年（明治16年）5月4日太政官第21号達で陸軍武官官等表を改正し、憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵の各兵科軍曹の官名から陸軍の2字を除いた（第1画像目から第5画像目まで） （第14画像目）
1884年（明治17年）の軍曹 1884年（明治17年）に部隊編制の変更があり、従前は軍曹は主として半小隊長の職務を務め伍長は主として分隊長の職務を務める者であるところ、これでは差し支えることが多いため軍曹を一等軍曹（いっとうぐんそう）に伍長を二等軍曹（にとうぐんそう）に任じてともに半小隊長の職務を務めさせて分隊長を上等兵に務めさせることにしたため、屯田兵を除いて伍長を廃止して再び軍曹が下士の最下級となる「陸軍武官々等表中下士ノ部ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15110810900、公文類聚・第八編・明治十七年・第九巻・兵制・陸海軍官制第一（国立公文書館）（第2画像目から第4画像目まで）。 明治17年6月から明治18年7月までの間を予定して編制替えを行いこれが完了するまでは軍曹・伍長と一等・二等軍曹を併用した。
1885年（明治18年）5月5日太政官第17号達により陸軍武官官等表を改正して輜重兵一等軍曹の次に屯田兵軍曹を置いた「屯田兵大佐以下ヲ置キ軍楽長ノ官等ヲ改メ且屯田兵条例ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15111027700、公文類聚・第九編・明治十八年・第六巻・兵制・兵制総・陸海軍官制・庁衙及兵営・兵器馬匹及艦船・徴兵（国立公文書館）（第1画像目から第2画像目まで、第5画像目から第7画像目まで）。従前の准陸軍軍曹は屯田兵軍曹の官名に換えた「屯田兵大佐以下ノ官名新設ニ付従前准陸軍大佐以下各自ニ同等ノ官名ヲ換称セシム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15111027800、公文類聚・第九編・明治十八年・第六巻・兵制・兵制総・陸海軍官制・庁衙及兵営・兵器馬匹及艦船・徴兵（国立公文書館） 。
1886年（明治19年）3月9日勅令第4号で陸軍武官官等表を改正して再び官名に陸軍の2字を冠することとし、憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵については各兵一等軍曹・各兵二等軍曹の官名をそれぞれ陸軍各兵一等軍曹・陸軍各兵二等軍曹に改め、屯田兵軍曹・屯田兵伍長の官名をそれぞれ陸軍屯田兵一等軍曹・陸軍屯田兵二等軍曹に改めた「御署名原本・明治十九年・勅令第四号・陸軍武官官等表改正」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03020000800、御署名原本・明治十九年・勅令第四号・陸軍武官官等表改正（国立公文書館）。
1886年（明治19年）4月29日に判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を定めて判任官を10等に分け「判任官官等俸給ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15111089100、公文類聚・第十編・明治十九年・第四巻・官職三・官等俸給（国立公文書館）（第3画像目）、陸軍准士官・下士の官等は判任一等より四等までとしたことから陸軍各兵一等軍曹並び相当官は判任三等、陸軍各兵二等軍曹並び相当官は判任四等となる「御署名原本・明治十九年・勅令第四号・陸軍武官官等表改正」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03020000800、御署名原本・明治十九年・勅令第四号・陸軍武官官等表改正（国立公文書館） 「陸軍海軍武官ノ官等ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15111135300、公文類聚・第十編・明治十九年・第十二巻・兵制一・兵制総・陸海軍官制一（国立公文書館）。
1890年（明治23年）3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが「判任官官等俸給令中改正追加ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15111928900、公文類聚・第十四編・明治二十三年・第七巻・官職四・官等俸給・官省廃置一衙署附（国立公文書館）（第2画像目から第4画像目まで）、陸軍准士官・下士の官等は判任一等より四等までとしたことに変更はない 「陸軍武官々等表中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15111992500、公文類聚・第十四編・明治二十三年・第二十巻・兵制二・陸海軍官制一（国立公文書館）（第3画像目から第4画像目まで）。
1890年（明治23年）6月27日に陸軍武官官等表を改正し、砲兵火工下長は他の諸工長とその性質をことにし一般戦列下士と同様のものであるためこの際に工長の名称をやめ本科の下士に加えて、火工一等軍曹に改めその下に火工二等軍曹を設けた。
1891年（明治24年）3月20日勅令第28号により陸軍武官官等表を改正し、屯田兵の兵科を廃止して屯田歩兵・騎兵・砲兵・工兵はその兵科を区別できる官名を加えた。
1891年（明治24年） 12月28日に定めた文武判任官等級表（明治24年勅令第249号）には等級が5等あり、そのうちの三等の欄に陸軍各兵一等軍曹・陸軍火工一等軍曹を、四等の欄に陸軍各兵二等軍曹・陸軍火工二等軍曹を掲載した「御署名原本・明治二十四年・勅令第二百四十九号・文武判任官等級表」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03020118100、御署名原本・明治二十四年・勅令第二百四十九号・文武判任官等級表（国立公文書館）（第5画像目）。
1894年（明治27年）4月12日に文武判任官等級表を改正し、三等の欄に陸軍各兵一等軍曹並び相当官・陸軍火工一等軍曹・陸軍屯田火工一等軍曹を掲載し、四等の欄に陸軍各兵二等軍曹並び相当官・陸軍火工二等軍曹・陸軍屯田火工二等軍曹を掲載した「御署名原本・明治二十七年・勅令第四十三号・文武判任官等級表改正」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03020173300、御署名原本・明治二十七年・勅令第四十三号・文武判任官等級表改正（国立公文書館）。
明治32年10月25日勅令第411号（同年12月1日施行）により陸軍武官官等表の中の各兵科下士の欄を改正して「一等軍曹」は「軍曹」と、「二等軍曹」は「伍長」と改称し、陸軍火工一等軍曹・陸軍屯田火工一等軍曹及び陸軍火工二等軍曹・陸軍屯田火工二等軍曹を削る。
1899年（明治32年）12月1日以後の軍曹
下士官の階級のひとつ。曹長の下位、伍長の上。判任官三等。初叙は正八位勲八等功七級。海軍においては二等兵曹（1942年以降は一等兵曹に改称）に相当する。 文武判任官等級表には等級が5等あり、そのうちの三等の欄に陸軍各兵軍曹並び相当官を掲載した（第10画像目）。
1904年（明治37年）12月13日勅令第236号により陸軍武官官等表を改正し、各兵科下士の欄の中から陸軍屯田歩兵・騎兵・砲兵・工兵軍曹を削る。
1910年（明治43年）6月文武判任官等級令（明治43年勅令第267号）では等級を4等に分け別表の三等の欄に陸軍各兵軍曹及び相当官を掲載した「文武判任官等級令ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15113760100、公文類聚・第三十四編・明治四十三年・第六巻・官職門五・官等俸給及給与～旅費（国立公文書館）（第3画像目、第5画像目）。
1925年（大正14年）5月1日に大正14年勅令第160号を施行して陸軍武官官等表を改正し、航空兵を独立した兵科として、陸軍工兵軍曹の項の次に陸軍航空兵軍曹を加えた「明治三十五年勅令第十一号陸軍武官官等表中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A13100742700、公文類聚・第四十九編・大正十四年・第十巻・官職八・高等官官等俸給及給与～旅費（国立公文書館）。
1937年（昭和12年）2月12日に砲工兵諸工長及び各部下士官の官名を各兵科のものに一致させるように改正し、陸軍砲兵二等火（鞍・銃・鍛）工長は陸軍火（鞍・銃・鍛）工軍曹に、陸軍工兵二等木（機・電）工長は陸軍木（機・電）工軍曹にそれぞれ改めて、これらを従前の陸軍各兵軍曹と併せて陸軍各兵科軍曹と称し、経理部の陸軍二等計手は陸軍主計軍曹に、陸軍二等縫（靴）工長は陸軍縫（装）工軍曹にそれぞれ改め、衛生部の陸軍二等看護長は陸軍衛生軍曹に、陸軍二等磨工長は陸軍療工軍曹にそれぞれ改め、獣医部の陸軍二等蹄鉄工長は陸軍獣医務軍曹に改め、軍楽部の陸軍二等楽手は陸軍軍楽軍曹に改め、これらを陸軍各部軍曹と称した「明治三十五年勅令第十一号陸軍武官官等表ノ件ヲ改正シ〇昭和六年勅令第二百七十一号陸軍兵ノ兵科部、兵種及等級表ニ関スル件中ヲ改正ス・（官名改正）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A14100567300、公文類聚・第六十一編・昭和十二年・第四十巻・官職三十八・官制三十八・官等俸給及給与附旅費（国立公文書館）（第5画像目、第8画像目） 「高等官官等俸給令中〇文武判任官等級令中ヲ改正ス・（陸軍武官官等表ノ改正ニ伴フモノ）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A14100565000、公文類聚・第六十一編・昭和十二年・第四十巻・官職三十八・官制三十八・官等俸給及給与附旅費（国立公文書館）（第4画像目から第5画像目まで）。
1940年（昭和15年）9月15日に昭和15年勅令第580号を施行して陸軍武官官等表を改正し、兵科の区分を廃止して新たに技術部を設け、各兵科のうち憲兵科を除く陸軍歩（騎・砲・工・航空・輜重）兵軍曹は陸軍軍曹に改めて陸軍軍曹と陸軍憲兵軍曹は兵科に属し、砲兵科の陸軍火（鞍・銃・鍛）工軍曹及び工兵科の陸軍木（機・電）工軍曹は陸軍兵技軍曹に改め技術部に属した。
ちなみに伍長以上は職業軍人たる官吏（武官）として扱われ、国民の義務として兵役に服する兵とは区別された。士官（尉・佐・将官）と一般兵士（卒・伍）の中間階級に位置する。
軍曹の位置づけはほぼ各国共通だが、階級の序列には若干の差異もあり日本では曹長の下、伍長の上にあたる。功労ある軍曹は勤続20数年を経て、正八位勲七等に叙せられた。また、武功顕著な軍曹は軍人特有の栄典である功級では功七級以上功五級以下の級に叙せられた。任官区分では判任官（等級は三等）。職は中隊付で戦時編成では分隊長（平時は内務班長）に相当した。古参の軍曹は中隊の陣営具掛・被服掛・兵器掛を命ぜられ、また聯隊本部の事務助手や炊事班長、喇叭長、被服・兵器などの倉庫掛助手といった仕事に就いた。出戦時には分隊長の他に指揮班の命令掛や材料掛といった仕事を担当した。