本山 漸（もとやま ぜん国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス/すすむ、1842年9月27日〈天保13年8月23日〉 – 1920年〈大正9年〉5月4日） は、日本の海軍軍人。最終階級は海軍少将『帝国海軍将官総覧』203頁、静岡県出身。海城中学校・高等学校・商議員・議定員。
人物 海軍繰練所で学び、累進して1872年（明治5年）筑波の艦長となる。のちに2度同艦艦長を務める。1878年（明治11年）海軍兵学校教務課長となり、海軍兵学校次長を経て1880年（明治13年）海軍兵学校 校長に就任する。1882年（明治15年）には、海軍大佐に昇進し、軍務局法規課長、軍務局法規課長、海軍大学校次長兼教頭、海軍技術会議議員、等の職を歴任した。1890年（明治23年）海軍少将任官と同時に再び海軍兵学校校長に補される。同職を3年ほど勤め1893年（明治26年）休職を経て予備役となり、1900年（明治33年）後備役編入となった。
経歴 1872年（明治5年）6月24日 – 補 筑波 艦長（1度目） 1876年（明治9年）9月12日 - 補 筑波 艦長（2度目） 1877年（明治10年） 8月23日 - 補 筑波艦長（3度目） 11月1日 – 補 富士山 艦長 1878年（明治11年）3月4日 – 補 海軍兵学校教務課長 1880年（明治13年） 7月12日 – 補 海軍兵学校次長 12月8日 – 補 海軍兵学校 校長（1度目） 1882年（明治15年）8月21日 – 任 海軍大佐、補 軍務局法規課長 1884年（明治17年） 5月27日 - 海軍軍事部出勤被仰付『官報』第273号「官庁彙報」1884年5月29日。 12月16日 - 総務局出勤被仰付『官報』第444号「官庁彙報」1884年12月18日。 1885年（明治18年）1月19日 - 兼 海軍機関本部勤務被仰付『官報』第464号「官庁彙報」1885年1月20日。 1886年（明治19年）1月29日 - 補 軍務局法規課長『官報』第773号「官庁事項」1886年2月2日。 1887年（明治20年） 4月5日 – 明治二十年東京諸官廨士官学術検査委員被仰付『官報』第1128号「叙任及辞令」1887年4月7日。 10月18日 – 機技部士官及生徒教育法取調委員被免『官報』第1294号「叙任及辞令」1887年10月20日。 10月27日 – 補 軍務局次長 兼 軍務局将校課長軍務局法規課長『官報』第1301号「叙任及辞令」1887年10月28日。 11月14日 – 将校及生徒教育法取調委員被免『官報』第1315号「叙任及辞令」1887年11月15日。 12月17日 – 海軍語類編纂委員被免『官報』第1344号「叙任及辞令」1887年12月20日。 1888年（明治21年） 2月4日 – 明治二十一年士官学術検査取調委員被免『官報』第1379号「叙任及辞令」1888年2月7日。 6月5日 – 艦隊職員条例軍艦職員条例改正案起草委員被仰付『官報』第1479号「叙任及辞令」1888年6月6日。 8月16日 – 免本職並兼職、補 海軍大学校次長 兼 教頭『官報』第1541号「叙任及辞令」1888年8月17日。 1889年（明治22年） 4月29日 – 兼補 海軍技術会議議員『官報』第1747号「叙任及辞令」1889年4月30日。 7月13日 – 艦隊職員条例軍艦職員条例改正案起草委員被免『官報』第1813号「叙任及辞令」1889年7月16日。 1890年（明治23年）9月24日 – 任 海軍少将、補 海軍兵学校 校長（2度目）『官報』第2174号「叙任及辞令」1890年9月26日。 1893年（明治26年） 2月27日 – 休職被仰付『官報』第2897号「叙任及辞令」1893年2月28日。 5月24日 – 予備役被仰付『官報』第2969号「叙任及辞令」1893年5月25日。 1900年（明治33年）8月1日 – 後備役被仰付『官報』第5125号「叙任及辞令」1900年8月2日。
親族 二女・豊子（大石鍈吉初代海軍技術研究所研究部長の妻）「本山漸」人事興信録データベース（名古屋大学） 三女・政子（野坂康二元ゼオライト工業社長の妻）
栄典 明治5年4月15日 – 従六位 1920年（大正9年）5月4日 – 正四位
脚注
参考文献 『官報』 『帝国海軍将官総覧』太平洋戦争研究会