中央大学（ちゅうおうだいがく、）は、日本の私立大学。東京都八王子市東中野に本部を置く。1885年創立、1920年大学設置。略称は中央（ちゅうおう）、中大（ちゅうだい）。11学部25学科と大学院各研究科を擁する総合大学である東京12大学オフィシャルサイト内「中央大学」（2024年4月6日閲覧）。
概観 大学全体
1885年（明治18年）7月8日に増島六一郎、菊池武夫、穂積陳重、藤田隆三郎ら18人の法律家により英吉利法律学校として設立され、この日が創立記念日となっている。校地に関しては三菱商業学校の跡地を三菱から購入し、英吉利法律学校と東京英語学校幾多の変遷を経て2026年4月より明治大学付属世田谷中学校・高等学校となるが共同使用した。なお、6月27日に東京府知事に最初の出願を行ったが書類不備で下げ戻しとなっている。当初は英国法に関する教育機関であったが、日本でも近代法が整備されると順次、国内法も教授するようになり、校名も東京法学院、東京法学院大学と変更した。1905年（明治38年）8月に経済学科の設置によって中央大学と改称。1920年（大正9年）に日本の私立大学では同年大学に昇進した慶應義塾大学や早稲田大学に続いて、最も古い段階で大学令に基づく大学となった（詳しくは「旧制大学」参照）。
2015年11月に中長期事業計画「Chuo Vision 2025」を策定、法学部を第一候補とする都心移転計画や多摩キャンパスでの新学部開設計画、グローバル化推進などを発表した。この計画をもとに2019年4月には国際経営学部（多摩キャンパス）と国際情報学部（市ヶ谷田町キャンパス）を設置。2021年度までに、多摩キャンパスにおいて新棟（グローバル館・国際教育寮、Forest Gateway Chuo）を整備した。また、2023年に法学部と法学研究科を新設の茗荷谷キャンパスへ、同年に法科大学院とビジネススクールを駿河台キャンパスへ、それぞれ移転した。
法学部は「法科の中央（中央の法科）」とも呼ばれ、日本の私立大学を代表する法学部として名高く、これまで法曹界、官界、政界、財界、言論界をはじめ幅広い分野に多くの人材を輩出してきた「東大首位に返り咲く 司法試験の合格者中大抜き20年ぶり」『朝日新聞』朝刊1971年10月2日付第23面。
建学の精神（校訓・校是） 英吉利法律学校設立時の建学の精神は「實地應用ノ素ヲ養フ」であり、これをもとに建学の精神と学風をまとめて現在では「個人の自由の尊重と実証的・合理主義の学風」と表現している。また質実剛健を校是としている。さらに、2010年の創立125周年に際して「行動する知性。－Knowledge into Action－」というユニバーシティ・メッセージを定めている。
教育および研究 創立当初から実学教育重視の姿勢を取り、現在でもインターンシップなどの実践的教育に力を入れている。2003年度からは各学部の教育に加えて、学籍は各学部に置きながらも学部横断的に設置された課程に所属するファカルティリンケージプログラム (FLP) を導入し、学際分野でも実践的教育を行うようになった。現在、欧米・東アジアの大学を中心に209校の派遣留学協定大学がある。
2025年には台湾の国立中央大学、韓国の中央大学校と、同じ校名の縁から3大学連合協定「Triple-C Collaboration」を結んでおり、ICT・ビッグデータ・AIに関する共同研究、人文社会分野での共同研究、短期プログラムと交換留学を組み合わせたジョイント教育プログラム等を展開する予定である。
通信教育課程
通信教育部は、法学部の通信教育課程の実施に当たる組織であり、通信教育課程そのものは法学部に属する。第二次世界大戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の民間情報教育局（CIE）により、イギリスの University of London International Programmes（ロンドン大学通信教育課程）にならって、日本においても通信教育の制度を行うことが推奨され設置された。公益財団法人私立大学通信教育協会に加盟し、大学本部のある多摩キャンパスに事務局がある。
大学通信教育の嚆矢と見なされているのは、英吉利法律学校が1885年（明治18年）の創設時に、通学できない人々のために講義録を郵送する校外生制度であるとされる。現在では、通年スクーリングや地方スクーリングなども行われている。
なお、卒業までの平均学習年数は、1年生から入学した場合6年 - 8年、3年生からの編入学は4年 - 6年で、卒業率は7％程度（4年次以上の在籍者数のうち、卒業者数の占める割合）となっている。
愛知県名古屋市にある中京法律専門学校が提携校となっており、専門学校に在籍しながら、ダブルスクールで中央大学法学部通信教育課程の卒業も目指すことができる。
沿革
略歴 1885年（明治18年）に増島六一郎、菊池武夫、穂積陳重、藤田隆三郎ら当時の青年法律家有志18名によって英吉利法律学校として創立された。
年表
1884年（明治17年）7月：増島六一郎がイギリスから帰国。 1885年（明治18年） 4月：東京府神田区神田錦町の明治義塾跡地を三菱から購入。 6月27日：英吉利法律学校設置を東京府知事に出願したものの書類不備で下げ戻し。 7月8日：英吉利法律学校設置を東京府知事に再出願（現在の創立記念日）、11日に英吉利法律学校設置認可。 9月：英吉利法律学校開校。初代校長増島六一郎、初代幹事渋谷慥爾が就任。 10月：講義録の刊行開始（校外生制度の始まり）。 1886年（明治19年） 7月：第1回卒業式。 12月：私立法律学校特別監督条規により、英吉利法律学校など五大法律学校が帝国大学特別監督下に入る。 1887年（明治20年） 7月：英吉利法律学校の新設校舎が着工清水建設兼喜会『清水建設兼喜会五十年』（1969.02）渋沢社史データベース。施工は清水組。 1888年（明治21年） 3月：五大法律学校連合大討論会に参加。 10月：校友会を結成（翌年「院友会」へ改称）。 1889年（明治22年） 1月：煉瓦造2階建て新校舎が完成。『法理精華』創刊（翌年発行禁止）。 6月：伊藤博文、井上毅、伊東巳代治、金子堅太郎の共著『大日本帝国義解』を英訳した『Commentaries on the Constitution of the Empire of Japan』（英文帝国憲法義解）の版権を得、国立印刷局から発行。総代の高橋健三と伯爵伊藤博文の序文がついている 。 10月：東京法学院と改称。杉浦重剛の東京文学院、樫村清徳の東京医学院とともに東京学院連合構想を公表。 1891年（明治24年）4月：『法学新報』創刊。増島六一郎院長辞任。 1892年（明治25年） 4月：神田大火により校舎を全焼。 5月：第3回帝国議会に民法・商法施行延期法案上程。12月に民法・商法施行延期法案可決。 1893年（明治26年）12月：司法省から判事検事登用試験の指定校となる。 1894年（明治27年）1月：第1回訴訟実習会（模擬裁判）を開催。 1896年（明治29年） 8月：高等法学科開設。特待生および貸費生の制度を設ける。 9月：外国人留学生が初めて入学。 1897年（明治30年）8月：海外留学生制度を創設（1899年に最初の留学生を派遣）。 1901年（明治34年）：生徒練弁会（のちの辞達学会）発足会史｜中央大学文化連盟所属 中央大学辞達学会。 1902年（明治35年）9月：実習科を開設。 1903年（明治36年）8月：東京法学院大学と改称。本科・予科・専門科・研究科を設置。学長制を新設し、菊池武夫が就任。 1905年（明治38年） 8月：中央大学と改称。経済学科を開設。中央高等予備校を設立。 9月：創立20周年記念講堂竣工。 11月：院友会を学員会と改称。 1909年（明治42年）9月：商業学科開設。 1910年（明治43年） 2月：新聞研究科を開設 11月：創立25周年記念増築校舎竣工。 1911年（明治44年）9月：中央大学学友会を結成。
thumb|220px|明治、日本、中央、法政、國學院、同志社6校の昇格決定を報じる『東京朝日新聞』（1920年4月2日付朝刊3面）
1913年（大正 2年）8月：本科を大学部、専門科を専門部、法律学科を法科、経済学科を経済科、商業学科を商科と改称。 1917年（大正6年） 5月：失火のため再び校舎・図書館を全焼、奥田文庫（ビルクマイヤー文庫）を失う。 7月：中央大学同窓而立会発足『中央大学百年史 通史編 上巻』386頁。 1918年（大正7年） 5月：予科の修業年限を2年に延長。 8月：再築校舎竣工。 1919年（大正8年） 5月：学校組織を社団法人から財団法人に改める『タイムトラベル中大125：1885→2010』292ページ。 12月：中央大学設立認可を申請。 1920年（大正9年） 3月：中央高等予備校廃止。 4月：大学令に基づき中央大学の設立認可。法学部・経済学部・商学部、大学院、大学予科を設け、予科を第1部（法・経済）と第2部（商）に分ける。 6月：予科校舎竣工。 1921年（大正10年）9月：学位規程と教員会規則認可。 1922年（大正11年）5月：図書館再建。 1923年（大正12年） 4月：大学令による中央大学最初の卒業式を挙行。増築校舎竣工。 9月：関東大震災により図書館と増築校舎を除き焼失。 11月：授業再開。 1924年（大正13年） 4月：専門部の昼間授業開始。 5月：専門部が高等学校大学予科と同等以上と指定される『官報』 1924年5月22日。 6月：駿河台南甲賀町の戸田氏共伯爵邸地を大学移転用地として購入。 1926年（大正15年）8月：駿河台校舎完成（錦町校舎は電機学校に売却）。 1929年（昭和4年）4月：夜間第二予科を開設。 1930年（昭和5年）4月：中央大学野球部発足『中央大学百年史』 年表・索引編、166頁。 1931年（昭和6年） 4月：夜間学部開設。五大学野球連盟（東都の前身）結成。 大学令によって義務づけられた供託金（70万円）納付完了『中央大学百年史 通史編 上巻』386頁。 1932年（昭和7年）10月：中央大学法学会主催の刑法学講演会が発端となって滝川事件が起こる『中央大学百年史 通史編 下巻』49-52頁。 1933年（昭和8年）6月：秋元春朝子爵邸地を購入。 1935年（昭和10年） 4月：天皇機関説事件により講師の美濃部達吉辞職。 8月：創立50周年記念講堂（のちの3号館）完成（旧秋元邸跡地）。 11月：創立50周年記念式典を挙行（梨本宮台臨）。 1938年（昭和13年）5月：練馬運動場開設。 1940年（昭和15年） 7月：西園寺公望公爵邸地を購入。 10月：高等文官試験司法科で中央大学関係者が71名合格、初めて第1位となる『中央大学百年史 通史編 下巻』122頁。 1941年（昭和16年）9月：中央大学報国隊を結成。当時は日中戦争下で、12月には太平洋戦争が始まった。 1942年（昭和17年）9月：学友会を中央大学奉公団に改組。 1943年（昭和18年）10月：出陣学徒壮行会を挙行。 1944年（昭和19年） 4月：中央工業専門学校（機械科・航空機科）設立。 6月：『法学新報』休刊（戦後の1947年に復刊）。 1945年（昭和20年） 10月：終戦を受けて授業再開。 11月：中央工専の航空機科廃止、工業物理科設置。 1946年（昭和21年）4月：女子学生3名が初めて入学。 1948年（昭和23年） 4月：旧制予科・専門部の学生募集停止。通信教育部開設。 12月：経理研究所開設。 1949年（昭和24年） 4月：新制大学1部の法学部、経済学部、商学部、工学部（土木工学・精密工学・電気工学・工業化学科）を開設。2部の法学部と経済学部を開設。中央工業専門学校を廃止。 6月：日本比較法研究所開設。
1950年（昭和25年） 4月：旧制学部の学生募集停止。 8月：現校歌『草のみどり』を制定。 1951年（昭和26年） 3月：旧制専門部廃止。工学部用地として東京都文京区小石川町の8,043坪（現・後楽園キャンパス）を購入。 4月：文学部開設（1部文学科・史学科・2部文学科）。 同和鉱業ビルを購入（水道橋校舎）。新制大学院修士課程に法学研究科民事法・刑事法・政治学・英米法専攻を、経済学研究科に経済学専攻・商学研究科に商学専攻を開設。 12月：工学部が水道橋校舎へ移転。 1953年（昭和28年） 3月：旧制学部最後・新制学部最初の卒業式を挙行。 4月：文学部、工学部教養課程、後楽園キャンパスで授業開始。 1954年（昭和29年） 7月：旧千代田区立駿河台図書館を購入。 通信教育部が後楽園キャンパスに移転。 1957年（昭和32年）11月：大学祭を白門祭と改称して開催。 1958年（昭和33年）8月：駿河台校舎本館（1号館）完成。 1959年（昭和34年） 7月：聖橋通り沿いに駿河台校舎正門（いわゆる白門）完成。 10月：後楽園テニスコートが第14回国民体育大会軟式テニス競技会場となる。同月26日、昭和天皇・香淳皇后が行幸啓。 1960年（昭和35年）3月：由木村校地（現在の多摩校地）購入開始（67年まで）。 1962年（昭和37年） 3月：旧制中央大学廃止。 4月：工学部を理工学部に改組。 1963年（昭和38年）5月：創立80周年記念事業の一環として、理工学部校舎竣工。 1964年（昭和39年） 4月：駿河台4号館完成。 6月：経済研究所開設。 8月：駿河台5号館完成。文学部が後楽園キャンパスから移転。 1965年（昭和40年）12月：建設中の学生会館の管理運営方法をめぐって学生と大学側が対立（中大紛争の発端）『中央大学百年史 通史編 下巻』397-401頁。 1966年（昭和41年）5月：評議員会で教養課程と体育施設の多摩校地への移転方針を決議『中央大学百年史 通史編 下巻』508-509頁。
1967年（昭和42年）5月：駿河台中央図書館完成。 1969年（昭和44年）：学費値上げ反対運動で自治会の要求が通る。全共闘運動で全国でも珍しく学生が勝利。 1973年（昭和48年）12月：評議員会で法・経・商・文学部の昼間部の多摩校地への移転方針を決議 1976年（昭和51年）8月：駿河台校舎の大正海上火災保険への売却決定。 1977年（昭和52年）11月：多摩キャンパス完成。 1978年（昭和53年）4月：文系4学部、多摩キャンパスで授業開始。 1979年（昭和54年）4月：社会科学研究所、企業研究所、人文科学研究所、保健体育研究所開設。 1980年（昭和55年）3月：駿河台校舎完全閉鎖、後楽園キャンパスに8号館竣工。 1985年（昭和60年）11月：創立100周年記念式典。 1988年（昭和63年）11月：駿河台記念館落成式典。 1992年（平成4年）7月：工学研究所開設。 1993年（平成5年）4月：総合政策学部 (政策科学科、国際政策学科) 開設。 1996年（平成8年）4月：政策文化総合研究所開設。 1999年（平成11年）12月：アジア経済研究所の旧庁舎を購入。翌年4月から市ヶ谷キャンパスとして大学院の授業を開始。 2000年（平成12年） 1月：多摩モノレール中央大学・明星大学駅開業。 4月：法学部・経済学部・商学部・理工学部2部募集停止。法学部・商学部・総合政策学部でフレックス制開設。 2001年（平成13年）4月：文学部2部の募集を停止。 2002年（平成14年）4月：文学部に中国言語文化学科を設置。国際会計研究科を会計大学院（アカウンティングスクール）として開設。 2003年（平成15年）4月：Faculty-Linkage Program（FLP）プログラム開設、創立125周年記念事業として後楽園キャンパスに新3号館竣工。 2004年（平成16年）4月：法務研究科を法科大学院（ロースクール）として開設。 2005年（平成17年）4月：公共政策研究科（公共政策大学院）開設。総合政策学部フレックス制廃止。 2007年（平成19年）3月：法学部・経済学部・商学部・理工学部2部廃止。商学部フレックス制廃止。 2008年（平成20年） 3月：文学部2部廃止。 4月：理工学部に生命科学科を設置、戦略経営研究科戦略経営専攻（経営大学院；ビジネススクール）を開設、FLPに地域・公共マネジメントプログラムを開設。 2009年（平成21年） 4月：理工学部の土木工学科を都市環境学科に改称。法学部フレックス制廃止。 8月：学生援護会の旧本社を購入。翌年4月から市ヶ谷田町キャンパス（中央大学ミドルブリッジ）として大学院の授業を開始。 2010年（平成22年）4月：公共政策研究科、国際会計研究科を市ヶ谷田町キャンパス（中央大学ミドルブリッジ）に移設。戦略経営研究科にビジネス科学専攻（博士後期課程）を開設。 2015年（平成27年）11月：中長期事業計画「Chuo Vision 2025」において、都心拠点の後楽園キャンパス集約と法学部を第一候補とする後楽園移転、多摩キャンパスでの新学部学科開設の計画を発表。 2016年（平成28年）4月：公共政策研究科の学生募集停止。 2017年（平成29年）：アカウンティングスクール（国際会計研究科）国際会計専攻の学生募集停止。 6月 - 公共政策研究科を廃止。 2018年（平成30年）6月：アカウンティングスクール（国際会計研究科）国際会計専攻を廃止。 2019年（平成31年） 3月：文京区大塚一丁目の都有地（都営バス大塚支所跡地）の定期借地契約締結（2019年4月から40年間。都が40年後に使用することがなければ、更に10年間延長）。 4月：国際経営学部（多摩キャンパス）・国際情報学部（市ヶ谷田町キャンパス）を開設。 2020年（令和2年）3月：グローバル館・国際教育寮竣工。 2021年（令和3年） 3月：FOREST GATEWAY CHUO（仮称 学部共通棟）竣工。 8月：「Chuo Vision 2025」の当初の計画からの変更が生じる（当初：法学部１年生は後楽園キャンパス、法学部2年生～4年生は茗荷谷キャンパスだったが、変更後は法学部全学年を茗荷谷キャンパスへ収容） 2023年（令和5年） 2月：駿河台キャンパス竣工式を挙行中央大学の伝統の地 駿河台キャンパスが竣工 | 中央大学 2023年2月3日閲覧。。 3月：茗荷谷キャンパス・駿河台キャンパス・小石川キャンパスの合同開校式を挙行。 4月：国際情報研究科（市ヶ谷田町キャンパス）を開設。法学部および大学院法学研究科が茗荷谷キャンパスへ、ロースクールとビジネススクールが駿河台キャンパスに移転。また、後楽園キャンパス１号館の建て替え工事に伴う地鎮祭を挙行。 2024年（令和6年）4月1日：多摩キャンパスで「大学史資料館」「法と正義の資料館」の一般公開を開始「法曹界の偉人顕彰／英吉利法律学校からの大学史 中央大が2資料館新設／多摩キャンパス 来月から公開」『朝日新聞』朝刊2024年3月30日（東京面）2024年4月6日閲覧。 2026年（令和8年）4月1日：理工学部を基幹理工学部・社会理工学部・先進理工学部に再編
歴代校長・学長 英吉利法律学校校長
代氏名就任時期初代増島六一郎1885年9月 - 1889年10月 東京法学院院長 代氏名就任時期初代増島六一郎1889年10月 - 1891年4月第二代菊池武夫1891年4月 - 1903年8月 東京法学院大学学長 代氏名就任時期初代菊池武夫1903年8月 - 1905年8月 1903年（明治36年）より「専門学校令」による大学。
学長 代氏名就任時期初代菊池武夫1905年8月 - 1912年7月第二代奥田義人1912年7月 - 1913年3月第三代岡村輝彦1913年3月 - 1914年6月第四代奥田義人1914年6月 - 1917年8月第五代岡野敬次郎1917年8月 - 1923年9月第六代馬場愿治1923年9月 - 1924年2月第七代岡野敬次郎1924年3月 - 1925年12月第八代馬場愿治1925年12月 - 1930年5月第九代原嘉道1930年5月 - 1939年3月第十代林頼三郎1939年3月 - 1947年3月第十一代加藤正治1948年7月 - 1949年3月第十二代片山金章1958年9月 - 1961年10月第十三代升本喜兵衛1961年10月 - 1967年3月第十四代井上達雄1967年4月 - 1968年4月第十五代戸田修三1968年12月 - 1969年3月第十六代原田鋼1969年5月 - 1969年8月第十七代嶋崎昌1969年11月 - 1972年11月第十八代戸田修三1972年11月 - 1981年11月第十九代川口弘1981年11月 - 1984年11月第二十代川添利幸1984年11月 - 1990年11月第二十一代髙木友之助1990年11月 - 1993年11月第二十二代外間寛1993年11月 - 1999年11月第二十三代鈴木康司1999年11月 - 2002年11月第二十四代角田邦重2002年11月 - 2005年11月第二十五代永井和之2005年11月 - 2011年11月第二十六代福原紀彦2011年11月 - 2014年11月第二十七代酒井正三郎2014年11月 - 2018年5月第二十八代福原紀彦2018年5月 - 2021年5月第二十九代河合久2021年5月 -
基礎データ 所在地 多摩キャンパス（東京都八王子市東中野742-1） 後楽園キャンパス（東京都文京区春日1-13-27） 市ヶ谷田町キャンパス（東京都新宿区市谷田町1-18） 茗荷谷キャンパス（東京都文京区大塚1-4-1） 駿河台キャンパス（東京都千代田区神田駿河台3-11-5） 小石川キャンパス（東京都文京区春日1-4-11）
象徴 校歌、応援歌、学生歌 校歌『草のみどり』 （作詞：石川道雄、作曲：坂本良隆） 1950年（昭和25年）8月15日発表。現在歌われている校歌で、歴代3番目のものである。 中央大学では終戦後の1949年（昭和24年）から新校歌募集を行ったが当選作なしの結果に終わったため、作詞を独文学者の石川道雄、作曲を山田耕筰門下の坂本良隆に依頼した。歌詞は実質的には大場俊助（当時の教授で校歌審査委員）との合作であり、石川の原案になかった「白門」を加えたのは大場である。また、『草のみどり』の語句は当時の駿河台校舎の情景とは必ずしも合致しないが、未来のあるべきキャンパスの理想を語ったものと解釈されている『タイムトラベル中大125：1885→2010』288-289頁。 第一校歌 - 錦町校舎時代の1921年制定。作詞：宮脇信介、作曲：中田章。大学の駿河台移転によって「錦の街に」の歌詞が実情と合わなくなったため歌われなくなった『中央大学百年史』 通史編下巻、52-53頁。
第二校歌 - 駿河台移転後の1926年制定。作詞：小林一郎、作曲：山田耕筰。「皇国の礎」の歌詞は主権在民の世にふさわしくないとの理由で戦後は歌われなくなった『中央大学百年史 通史編 下巻』53-54頁『中央大学の歌－白門に栄光あれ－』中央大学広報部、2017年（初版1995年）7-11頁。 中央大学応援歌『あゝ中央の若き日に』（歌詞選定：中央大学学友会、作曲：古関裕而） 代表的な応援歌で、応援歌としては歴代2番目のものである。 『惜別の歌』（作詞：島崎藤村、作曲：藤江英輔） 旧制中央大学予科生だった藤江が、1944年召集令状を受け取った学友のために島崎の詩にメロディーをつけて作曲した※記事名不明※『朝日新聞』朝刊2015年10月27日38ページ。今も大学の卒業式で歌われ、小林旭のヒット曲としても知られる。 『首途の歌』 『中大健児の歌』（作詞：河尾俊雄、作曲：中央大学音楽研究会） 『若き血潮』 『伊豆逍遙歌』（作詞作曲：村上道太郎） 『中大節』 近畿大学の『近大節』を元にしている。
スクールカラー 中央大学ブルー（藍色）とレッド（赤色）の2色をスクールカラーとして定めている。
校章とシンボルマーク 白門を表す白色で、大学と中央の文字をあしらった校章のほか、「C」のシンボルマークもよく知られている。
教育および研究 組織 学部
法学部 法律学科 法曹コース 公共法務コース 企業コース 国際企業関係法学科 政治学科 公共政策コース 地域創造コース 国際政治コース メディア政治コース 通信教育課程 経済学部 経済学科 経済総合クラスター ヒューマンエコノミークラスター 経済情報システム学科 企業経済クラスター 経済情報クラスター 国際経済学科 貿易・国際金融クラスター 経済開発クラスター 公共・環境経済学科 公共クラスター 環境クラスター 商学部 経営学科 会計学科 国際マーケティング学科 金融学科 文学部 人文社会学科 国文学専攻 英語文学文化専攻 ドイツ語文学文化専攻 フランス語文学文化専攻 中国言語文化専攻 日本史学専攻 東洋史学専攻 西洋史学専攻 哲学専攻 社会学専攻 社会情報学専攻 情報コミュニケーションコース 図書館情報学コース 教育学専攻 心理学専攻 学びのパスポートプログラム
基幹理工学部（2026年4月以降） 数学科 物理学科 応用化学科 生命科学科 社会理工学部（2026年4月以降） 都市環境学科 ビジネスデータサイエンス学科 人間総合理工学科 先進理工学部（2026年4月以降） 精密機械工学科 電気電子情報通信工学科 情報工学科
理工学部（2026年3月まで） 数学科 物理学科 都市環境学科 環境クリエーターコース 都市プランナーコース 精密機械工学科 電気電子情報通信工学科 応用化学科 ビジネスデータサイエンス学科 情報工学科 生命科学科 人間総合理工学科 総合政策学部 政策科学科 国際政策文化学科 国際経営学部 国際経営学科 国際情報学部 国際情報学科 教職課程 1年次後期（秋学期）から履修可能。ただし、一部の学部・学科では教育課程を設置していない。また、学部の教職課程であれば、科目等履修生の制度を活用することができる。 Faculty-linkage Program（FLP） 国際協力プログラム 環境プログラム ジャーナリズムプログラム スポーツ・健康科学プログラム 地域・公共マネジメントプログラム
大学院 特記のない専攻は博士前期課程・博士後期課程を開設している。
法学研究科 公法専攻 民事法専攻 刑事法専攻 国際企業関係法専攻 政治学専攻 経済学研究科 経済学専攻 前期課程の履修モデル（コース） 経済学コース 国際経済コース 商学研究科 商学専攻 前期課程のコース 研究コース ビジネスコース 文学研究科 国文学専攻 英文学専攻 独文学専攻 仏文学専攻 中国言語文化専攻 日本史学専攻 東洋史学専攻 西洋史学専攻 哲学専攻 社会学専攻 社会情報学専攻 教育学専攻 心理学専攻 前期課程のコース 心理学コース 臨床心理学コース（臨床心理士第２種指定校大学院）
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