職務特性理論（しょくむとくせいりろん、）は、仕事そのものの特性が働く人の動機づけや態度、行動に影響を与えるしくみを説明する産業・組織心理学・組織行動論の理論である。職務特性モデル（job characteristics model）とも呼ばれる。J・リチャード・ハックマン（J. Richard Hackman）とグレッグ・オルダム（Greg R. Oldham）が1970年代に提唱した。5つの職務特性が3つの心理状態を経て内発的な動機づけや職務満足などの成果に結びつくと想定する。
概要 ハックマンとオルダムは1976年、内発的に動機づけられて職務を遂行するようになる条件を示すモデルを提示した。同論文では、内発的に動機づけられた行動に必要な従業員の心理状態、その心理状態を作り出しうる職務の特性、複雑で挑戦的な職務への反応を左右する個人の属性という3種類の変数の相互作用に焦点を置く。モデルは7つの組織の62種類の職務に従事する従業員658名を対象に検証された。
このモデルでは、5つの職務特性が、仕事の有意味感、仕事の結果に対する責任感、仕事の結果に対する知識という3つの心理状態をもたらし、それを経て内発的な動機づけや職務満足、業績、離職といった成果に影響すると想定される。石橋貞人は、この3つを臨界心理状態と呼び、それが多くなるほど動機づけ、業績、満足感が高まるモデルとして整理している。
同じ職務への反応は個人によって異なると想定される。田尾雅夫は、ハックマンとエドワード・ローラー（Edward E. Lawler）による1971年の研究以降、成長欲求の強さのような個人差が仲介的な変数として扱われてきたとしている。ハックマンとオルダムは、モデルの用途として職務の診断と職務再設計の評価の基礎になることを挙げている。
主な内容 5つの中核的職務特性 中核的職務特性と呼ばれる5つの特性は、技能多様性、タスク完結性、タスク重要性、自律性、フィードバックであり、それぞれ次の内容を指す。訳語は文献により異なり、駒形万里絵らはスキル多様性、タスク一貫性の語を用いている。 技能多様性 一つの職務で複数の異なる業務にあたる必要があり、幅広い技能を使う場面がどれだけあるか。 タスク完結性 担当する仕事を最後まで手がけ、その結果を自分で確かめられる度合い。 タスク重要性 その職務が他の人々の生活や仕事にどれだけ及ぶか。 自律性 仕事の日程や進め方を決める自由と裁量が働く人にどれだけあるか。 フィードバック 仕事を進める過程そのものから、自分の成果についての直接的で明確な情報がどれだけ得られるか。
駒形万里絵らによれば、技能多様性、タスク重要性、タスク完結性は仕事の有意味感を、自律性は仕事の結果に対する責任感を、フィードバックは仕事の結果に対する知識をもたらすことで、成果が向上するとされる。
測定 ハックマンとオルダムは、職務特性を測定する尺度として職務診断調査（Job Diagnostic Survey、JDS）を1975年に開発した。JDSには逆転項目を非逆転項目に変更した修正版があり、これを翻訳した日本語版職務特性尺度が日本の看護職を対象に作成されている。
展開 理論の直接の前身は、ハックマンとローラーが1971年に発表した、従業員が仕事の特性に示す反応を扱った研究である。
フライド（Y. Fried）とフェリス（G. R. Ferris）は1987年、職務特性モデルのレビューとメタ分析を発表した。駒形らは、多くの実証研究やメタ分析で職務特性と職務満足などの成果との関連が確認されているとしている。
オルダムとハックマンは、2005年に理論の成立経緯を題材とする章を発表し、2010年には職務設計研究の今後について論じている。高村静は、仕事の設計とそれを通じた動機づけの管理は職務特性モデルが示すように管理者が行うものとされてきたが、2001年に提示されたジョブ・クラフティング、すなわち働く人が自ら業務の範囲や仕事上の他者との関係を作り変えていく行動の議論では、個人が能動的にその範囲を変えていく側面が扱われるようになったとしている。
職務に対する態度については、ジェラルド・サランシック（Gerald R. Salancik）とジェフリー・フェファー（Jeffrey Pfeffer）が1978年、職務の特徴づけ自体が周囲の情報による社会的影響を受けると論じ、欲求充足モデルや期待モデルとは異なる代替的な説明として社会的情報処理アプローチを提示している。
テレワークとの関係 高村は、テレワークの特徴である自律を、仕事のやり方や手順、働く時間や場所を自己決定できることと整理し、この自律を職務特性理論や内発的動機づけの理論によって説明できるとしている。
在宅勤務については、ラビ・ガジェンドラン（Ravi S. Gajendran）とデービッド・ハリソン（David A. Harrison）が2007年、46件の研究のメタ分析から、職務満足や業績などへの効果が少なくとも部分的には知覚された自律性を媒介として生じていたと報告している。
関連項目 動機づけ 二要因理論 社会的情報処理アプローチ 社会技術システム 組織行動論 テレワーク
脚注