ecforce（イーシーフォース）は、株式会社SUPER STUDIOが開発・提供する統合型コマースプラットフォームである「三井不動産がSUPER STUDIOを持分法適用会社化」日経クロステック（日経BP）, 2025-05「SUPER STUDIO、44億円調達 ECシステムの新機能開発」日本経済新聞, 2022-06-21。2017年にECサイト構築システムとして提供を開始し、その後、顧客データの統合・分析やマーケティング支援、実店舗を含むOMO領域へ機能を拡張している「SUPER STUDIOとの戦略的資本業務提携に関するお知らせ」三井不動産（プレスリリース・一次資料）, 2025-05-16「1,400超のショップを支えるecforce」EnterpriseZine（翔泳社）。
沿革
2014年12月 - 株式会社SUPER STUDIOを設立。自社のD2Cブランド運営で得た知見をもとに、EC基幹システムの開発に着手「株式会社SUPER STUDIO」gBizINFO「SUPER STUDIO 事業展望インタビュー」日本ネット経済新聞, 2021。 2017年 - ECサイト構築システムとして「ecforce」の提供を開始。 2021年6月 - 第三者割当増資により18億円を調達「SUPER STUDIO、18億円調達 採用増で社員数を2倍に」日本経済新聞, 2021-06-08。 2022年6月 - 約44億円を追加調達「SUPER STUDIO、44億円を調達」BRIDGE, 2022-06。 2023年10月 - 約14億円を追加調達し、ECサイト構築にとどまらない「統合コマースプラットフォーム」への転換とオフライン領域への進出を掲げる「約14億円の追加資金調達で『統合コマースプラットフォーム』実現へ」EnterpriseZine, 2023-10-19「SUPER STUDIO、シリーズB3ラウンドで資金調達」BRIDGE, 2023-10「統合コマースプラットフォームの実現へ」MarkeZine（翔泳社）, 2023-10。 2025年5月 - 三井不動産との資本業務提携により、三井不動産の持分法適用会社となる「三井不動産がSUPER STUDIOを持分法適用会社に」WWDJAPAN, 2025-05。
プロダクト ecforceは、ECサイト構築と受注・顧客管理を担う中核システムに、周辺領域のプロダクト群を組み合わせる構成を取る「ecforce」サービス・ソリューション紹介ページ／ecforce公式サイト。公式サイトでは、提供領域を以下の3つに自社区分している。
ecforce commerce solution EC販売・店舗販売・OMO・来店予約決済を担う中核領域。提供開始当初は定期購入やフォーム最適化など、D2C・定期通販の運用要件に対応する機能が中心だった。2023年以降は、実店舗の顧客接点をオンラインの顧客データと統合するOMO領域の開発が中心に置かれている「オンラインと実店舗をつなぐ」日本経済新聞, 2023-12。
ecforce data solution データ統合・データ分析・データ活用を担う領域。購買データを統合して分析するデータ基盤やBI、マーケティングオートメーションへと機能を広げ、EC事業者が複数ツールを併用せずに運用できる構成を志向している「次世代EC構想」日経クロストレンド（日経BP）「次世代EC構想と経営戦略」日本ネット経済新聞。2023年以降は、データ活用を前提としたAI機能の開発も進められている。
ecforce consulting 新規ブランド立ち上げ支援・デジタルマーケティング支援・デジタルツール基盤構築支援を担う領域。
導入と普及 累計1,600ショップ以上の導入実績があり「ecforceの導入規模」日本ネット経済新聞、当初のD2C・単品通販事業者から、複数ブランドを展開する企業や大手企業へ広がっているとされる。
主な導入実績
カルビー「カルビー、2万人超が利用する『Body Granola』のEC構築に『ecforce』導入」EnterpriseZine（翔泳社）, 2025-02-10 ハウス食品「ハウス食品公式通販サイト『ミライハウス』にAIコマースプラットフォーム『ecforce』を導入」日本ネット経済新聞, 2026-08 天藤製薬「創業200年超の製薬メーカー『天藤製薬』、ecforceを導入」ECzine（翔泳社）, 2025-10-30 クラシエ「クラシエ、初のD2Cブランド『Hareca』のECサイトに『ecforce』を導入」日本ネット経済新聞, 2026-07-31
市場での位置づけと評価 ecforceは、国内のD2C・定期通販市場の拡大期に、EC構築から顧客データ活用までを一体で提供する国産SaaSとして位置づけられている。日経クロストレンドは、同社が単なるカートシステムから事業者の販売・マーケティング基盤へと役割を広げようとしている点を取り上げている。
2023年以降のオフライン展開では、三井不動産と共同で東京・ミヤシタパークにOMO型店舗「THE ［ ］ STORE」を開設した。WWDJAPANは、ECで蓄積した顧客データを実店舗の接客・商品開発に接続する取り組みとして詳報している「ミヤシタパークにOMO店舗を出店した理由」WWDJAPAN「SUPER STUDIOのOMO店舗展開」日本ネット経済新聞。
関連項目
電子商取引 D2C オムニチャネル
脚注