株式会社ノボル電機（ノボルでんき、英: NOBORU ELECTRIC Co., Ltd.）は、大阪府枚方市に本社を置く日本の音響機器メーカー。ホーンスピーカー、メガホン、アンプ、船舶用汽笛などの業務用拡声音響装置を製造・販売する。
1945年に大阪市で創業し、1950年に法人化された。2018年に現在の社名へ変更し、2021年には一般消費者向け音響製品ブランド「ノボル電機製作所」を立ち上げた。
概要 ノボル電機は、音声を遠方や広範囲へ伝えるための業務用拡声音響装置を専門とするメーカーである。製品は移動販売車、清掃車、工場、建設現場、船舶、防災放送設備などで使用される。
国内の拡声音響装置専門メーカーとして、TOA、日本電音とともに取り上げられている。
沿革 創業と事業の拡大 1945年10月、猪奥要が大阪市東成区にノボル電機製作所を創業した。創業当初はラジオ修理を手掛け、その後、ホーンスピーカーの製造・販売を開始した。
1950年3月、株式会社ノボル電機製作所として法人化。1955年に東京出張所を開設し、1956年には日本工業規格（JIS）の表示許可を受けた。1960年にはアンプの製造・販売を開始し、1969年には工場を大阪府交野市へ移転した。
1984年には本社登記を交野市に移転。2002年にISO 9001、2006年にISO 14001の認証を取得した。
防災分野への展開 2010年には行政向け防災用スピーカー分野に進出した。2011年の東日本大震災以降、防災意識の高まりを背景に関連製品の販売が増加した。
一方、従来の拡声音響装置市場では需要の縮小や価格競争が進んでいた。同社は2013年からの5年間に軽量メガホンや多言語放送装置などの新製品を開発したが、製品開発への投資に見合う収益を確保することは難しかった。
海外では、中国、台湾、中東諸国などへの輸出拡大に取り組んだ。サウジアラビアでは、モスクで礼拝時刻を知らせるアザーンの放送などに同社の拡声器が使用されてきた。
事業承継と本社移転 2018年11月、猪奥元基が3代目代表取締役社長に就任し、商号を株式会社ノボル電機に変更した。同時期に大阪府枚方市に新本社工場を竣工し、交野市の本社工場、東大阪事業所、深江事業所を統合した。
新工場では多品種少量生産への対応を目的としてセル生産方式を採用した。
一般消費者向け事業への参入 2021年11月、一般消費者向けブランド「ノボル電機製作所」を開始した。
従来の業務用音響機器市場とは異なる販路の開拓を目的とし、ホーンスピーカーの構造を応用した無電源スマートフォン用スピーカー「拡音器」を開発した。ブランドコンセプトには「不器用なガジェット」を採用した。
同製品は2025年大阪・関西万博に関連する「大阪代表商品」に選定された。
事業 業務用拡声音響装置 構内放送用スピーカー、ホーンスピーカー、アンプ、マイクロホンなどを製造している。屋外放送、車載放送、工場内放送などの用途に加え、防爆構造や耐候性を必要とする産業用途向けの製品も扱う。
メガホン 携帯型メガホン、防水型メガホン、多言語放送装置などを製造する。
船舶用音響機器 小型船舶用拡声装置、船舶用スピーカー、アンプ、第4種・第5種汽笛などを製造している。
一般消費者向け製品 一般消費者向けブランド「ノボル電機製作所」では、業務用拡声器の構造を応用した音響製品を展開している。代表的な製品である「拡音器」は、電気的な増幅回路を使用せず、ホーン構造によってスマートフォンの音を拡声する。
製造体制 同社は多品種少量生産を特徴とする。2021年の枚方市による取材では、月間約300品種を製造し、工場に約80台のセル作業台を設置していると紹介された。
2018年の新工場への移転を機に、従来のバッチ生産方式からセル生産方式へ変更した。製品の種類に応じて生産工程を組み替える体制を採用している。
脚注
関連項目 拡声器 メガホン スピーカー 防災行政無線
外部リンク 株式会社ノボル電機 ノボル電機製作所